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働きがいとは?働きがいのある会社の特徴と職場にできる働きがい向上策

「働きがい」とは、単なる「やりがい」だけでなく「働きやすさ」も両立した状態を指します。本記事では、働きがいの定義と構成要素、企業にもたらす経営上のメリットをわかりやすく解説します。さらに現状把握から文化醸成まで、従業員の働きがいを高めて強い組織を作るための具体的な9つのステップも紹介します。自社の課題を解決し、成長を加速させるための実践的な方法を見出すきっかけになれば幸いです。

なお、ミイダスには働きがい(はたらきがい)の測定からはじめられる「はたらきがいサーベイ」という機能があります。働きがいのある職場づくりの第一歩にぜひご活用ください。

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「働きがい」の正体とは?意味と構成要素をわかりやすく解説

働きがいとは何かを解説する女性
働きがいは、単なる仕事の楽しさや満足感だけを指すのではありません。従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、組織の成長に貢献できる状態を示す、より深く包括的な概念です。この章では、働きがいの定義や構成要素、そしてなぜ今多くの企業が働きがい向上に取り組んでいるのか、その背景をみてみましょう。

働きがいの定義|「やりがい」と「働きやすさ」の両立

働きがいは「やりがい」と「働きやすさ」という2つの要素が両立している状態と考えられています。この2つの関係性を表にまとめました。
要素概要具体的な内容
やりがい従業員のモチベーションを高める要素仕事への誇り、社会への貢献実感、仲間との連帯感、経営・管理職への信頼など
働きやすさ従業員が安心して働ける基盤となる要素公正な評価・処遇、納得感のある報酬、心身の安全が守られる環境、ワークライフバランスなど
どちらか一方が欠けていては、真の「働きがい」は生まれません。たとえば、仕事内容に誇り(やりがい)を感じていても、不公正な評価や過酷な労働環境(働きやすさの欠如)が続けば、従業員は疲弊してしまいます。

一方で、制度や環境(働きやすさ)が整っていても、仕事そのものに意義を見出せなければ(やりがいの欠如)、高いパフォーマンスは期待できないでしょう。この「やりがい」と「働きやすさ」の両輪が揃ってこそ、従業員は能力を存分に発揮し、組織とともに成長していけるのです。

働きがいを構成する5つの要素(信用・尊重・公正・誇り・連帯感)

働きがいは、以下の5つの要素で構成されます。
構成要素内容
信用 (Credit)経営・管理層に対する信頼。ビジョンや方針の明確さ、言行一致、誠実さなどが含まれる。
尊重 (Respect)従業員が一個人として大切にされているという実感。成長機会の提供、意見の傾聴、ケアなどが含まれる。
公正 (Fairness)評価、機会、処遇などが公平であること。人種や性別などに関わらず、誰もが公正に扱われると感じられる状態。
誇り (Pride)自身の仕事、所属するチームや会社全体に対して抱くプライド。自社の製品や社会貢献への誇りが含まれる。
連帯感 (Camaraderie)職場の仲間との良好な人間関係。一体感があり、心理的安全性が高く、気軽に協力し合える風土。
これらの5つの要素は、すべて従業員視点から定義されています。会社が「良い制度を導入している」と主張するだけでなく、従業員が実際に「信用できる」「尊重されている」と感じられているかどうかが、働きがいの本質と言えるでしょう。

働きがいのある会社の特徴

「働きがいのある会社」には、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。上記の5つの要素を満たしている企業には、以下のような共通点が見られます。
特長内容関係する「働きがいの構成要素」
明確なビジョンと透明性の高い経営経営層が会社の目指す方向性を明確に示し、従業員と情報を共有している信用
挑戦と成長を促す文化失敗を恐れずに挑戦できる環境がある(研修・キャリア支援など)尊重
公正で納得感のある人事制度評価基準が明確で、誰もが納得できるプロセスで評価や昇進、報酬が決定される公正
オープンで風通しの良いコミュニケーション役職や部署にかかわらず、意見交換が活発に行われる連帯感
社会貢献への意識と仕事への誇り従業員は自社の事業が社会に良い影響を与えていると感じている誇り
ワークライフバランスの推進柔軟な働き方や休暇制度が整っている5つすべて
これらの特徴は、単発の施策ではなく、企業文化として組織全体に浸透していることが重要です。従業員一人ひとりが主役として活躍できる土壌が、働きがいのある会社を創り出しています。

なぜ今、働きがいが注目されているのか?

近年、企業の経営戦略において「働きがい」の重要性が急速に高まっています。その背景には、社会や経済の大きな変化があります。
  • 人材獲得競争の激化:働きがいのある職場は、求職者にとって大きな魅力となり、採用競争力を高める
  • 離職率の低下と人材定着:働きがいの高い従業員は、会社へのエンゲージメントが高く、離職率が低い傾向にある
  • 価値観の多様化:とくにZ世代をはじめとする若い世代は、報酬だけでなく、仕事の意義や社会貢献、自己成長を重視
  • 人的資本経営へのシフト:従業員をコストではなく「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上を目指す「人的資本経営」が注目されている
  • SDGsへの貢献:持続可能な開発目標(SDGs)の目標8には「働きがいも経済成長も」が掲げられている
これらの背景から、働きがいの向上はもはや福利厚生の一環ではなく、企業の持続的な成長を実現するための根幹をなす経営戦略として位置づけられているのです。

【関連記事:人手不足・早期離職に終止符を。無料で使える「はたらきがいサーベイ」と「はたらく人ファーストアワード」で、従業員が輝く強い組織へ

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従業員の働きがいを高め、成長する組織を作る方法

働きがいのある組織のイメージ
働きがい向上は福利厚生の一環ではなく、企業の未来を左右する重要な経営戦略と位置づけられています。働きがいを高めることが企業にどのようなメリットをもたらすのかを具体的に解説します。

働きがい向上がもたらす経営上のメリット

働きがい向上への投資は、目に見える形で経営上の利益となって返ってきます。従業員が自らの仕事に誇りを持ち、会社を信頼し、仲間と連帯感を感じながら働くことで、組織にはポジティブな循環が生まれます。ここでは、働きがい向上がもたらす3つの主要なメリットについてくわしく見ていきましょう。

生産性向上と業績アップ

働きがいを感じている従業員は、仕事に対するモチベーションが高く、主体的に業務に取り組む傾向があります。その結果、個々のパフォーマンスが向上するだけでなく、チーム内での創造的なアイデアの創出や部門を超えた連携が活発化します。これにより、組織全体の生産性が向上し、業績アップに直結するでしょう。

人材の定着と採用力の強化

働きがいのある職場は、従業員の定着率(リテンション)を高めるうえで極めて効果的です。従業員が会社に公正に扱われ、尊重されていると感じることで、組織への帰属意識や愛着が深まり、離職率の低下につながるでしょう。

企業のブランドイメージ向上

働きがいへの取り組みは、社外のステークホルダーからの評価を高め、企業のブランドイメージ向上にも大きく貢献します。ブランドイメージ向上は、顧客や取引先からの信頼を高めるだけでなく、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資を重視する投資家にとっても魅力的な投資先と映ります。従業員を大切にする姿勢は、企業の社会的責任(CSR)を果たすうえで不可欠であり、持続可能な社会の実現に貢献する企業としてのイメージを確立します。

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働きがいのある職場づくりのための9つのステップ

「HOW TO」と書かれたブロック
一朝一夕に働きがいが高まるものではありませんが、体系的なアプローチによって、組織の風土や制度を着実に改善していくことは可能です。働きがいのある職場を実現するための具体的な9つのステップを解説します。

ステップ1:現状の可視化|サーベイの活用

働きがい向上の第一歩は、自社の現状を正確に把握することです。従業員が何に満足し、何に課題を感じているのかを客観的なデータで可視化するために、従業員サーベイ(エンゲージメントサーベイやパルスサーベイ)を活用しましょう。匿名のサーベイを実施することで、従業員は本音を回答しやすくなります。

サーベイでは、総合的な満足度に加え「人間関係」「仕事の意義」「成長機会」「評価の公正さ」「経営への信頼」といった具体的な項目を測定します。部署別、役職別、勤続年数別などで結果を分析することで、組織が抱える課題がより明確になります。

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ステップ2:ビジョンの共有|仕事の意義付け

従業員が「自分の仕事は会社や社会の役に立っている」と感じられることは、働きがいの源泉である「誇り」に直結します。そのためには、企業のビジョンやパーパス(存在意義)を明確に示し、全従業員に浸透させることが不可欠です。

経営層からのメッセージ発信はもちろん、管理職が日々の業務の中で、個々の仕事と会社のビジョンとのつながりを丁寧に説明することが重要です。従業員一人ひとりが自分の仕事の意義を実感できることで、日々の業務へのモチベーションは大きく向上します。

【関連記事:ビジョンとは?意味や例、企業におけるビジョンの策定方法を解説

ステップ3:人事制度の見直し|公正な評価と報酬

働きがいの構成要素である「公正」を担保するためには、透明性と納得感のある人事評価制度が欠かせません。評価基準を明確に公開し、評価プロセスにおいて上司と部下が十分に対話する機会を設けましょう。評価結果のフィードバックも丁寧に行い、従業員の成長につなげることが大切です。また、その評価が報酬や昇進・昇格に適切に反映されるしくみも、従業員の信頼を得るうえで重要です。
項目具体的な施策例
評価制度目標管理制度(MBO, OKR)の導入、コンピテンシー評価、360度評価
報酬制度評価と連動した給与テーブルの明確化、インセンティブ制度、ストックオプション
透明性の確保評価基準の全社公開、評価者トレーニングの実施、フィードバック面談の義務化
【関連記事:人事評価制度とは?“納得感”のある仕組みのつくり方

ステップ4:人材開発|成長機会の提供

従業員が「この会社で成長できる」と実感できる環境は、働きがいを大きく高めます。企業は従業員に対して、スキルアップやキャリア開発のための多様な学習機会を提供する必要があります。

階層別研修やスキル研修といったOff-JT(職場外研修)だけでなく、OJT(職場内訓練)やメンター制度を通じて、日々の業務の中で成長を支援する体制も重要です。また、従業員が自らのキャリアプランを考え、会社に申告できるキャリアパス制度や自己申告制度も、主体的な成長を促すうえで効果的です。

【関連記事:くすぶり人材を活躍人材に変化させるには?対処法とポイント

ステップ5:組織開発|コミュニケーションの活性化

「連帯感」は働きがいを支える重要な柱です。従業員同士が互いを尊重し、協力し合える良好な人間関係を築くためには、組織内のコミュニケーションを活性化させるしくみが求められます。とくに、上司と部下の縦のコミュニケーションと、同僚間の横のコミュニケーションの両方を促進することが重要です。

定期的な1on1ミーティングは、上司が部下の状況を理解し、信頼関係を築く絶好の機会です。また、社内イベントや部活動支援、フリーアドレス制の導入なども、部門を超えた交流を生み出し、組織の一体感を醸成します。

【関連記事:組織開発とは?基本の流れと目的別フレームワークを解説

ステップ6:環境整備|働きやすい制度と環境

心身の健康を保ち、仕事と私生活のバランスを取りながら安心して働ける環境は、働きがいの土台となります。多様な人材がそれぞれのライフステージに合わせて柔軟に働ける制度を整備しましょう。

リモートワークやフレックスタイム制度、時短勤務制度といった柔軟な働き方の選択肢を提供することは、従業員の満足度向上に直結します。また、長時間労働の是正や有給休暇取得の促進、ハラスメント対策など、従業員が心身ともに健康でいられる職場環境づくりも企業の重要な責務です。

【関連記事:中小企業の採用成功術|失敗の原因と対策を解説

ステップ7:権限移譲|裁量と自律性の促進

従業員に一定の裁量権を与え自律的に仕事を進められるように促すことは、仕事への当事者意識と責任感を育み、モチベーションを高めます。マイクロマネジメントを避け、従業員を信頼して仕事を任せることが、彼らの成長と働きがいを引き出します。

もちろん、ただ任せきりにするのではなく、必要なサポートやフィードバックは適宜行い、従業員が安心して挑戦できる環境を整えることが前提です。権限移譲は、管理職の育成とリーダーシップスタイルの変革も同時に求められる取り組みと言えます。

【関連記事:権限委譲とは?導入の目的やメリット、やり方を解説

ステップ8:文化醸成|承認と称賛の文化

従業員が「会社から尊重されている」「自分の貢献が認められている」と感じることは、働きがいにおける「尊重」や「誇り」につながります。日々の業務における成果や良い行動に対して、積極的に承認・称賛する文化を組織全体で醸成することが大切です。

上司から部下へだけでなく、従業員同士が感謝や称賛を伝え合う「ピアボーナス」のようなしくみや、サンクスカードの活用も有効です。また、失敗を責めるのではなく、挑戦したことを称える文化は、心理的安全性を高め、新たなイノベーションを生む土壌となります。

【関連記事:承認欲求の診断(評価)方法とは?社員の意欲を高める施策とポイント

ステップ9:効果測定|PDCAを回す

働きがい向上の取り組みは、一度実施して終わりではありません。施策の効果を定期的に測定し、改善を繰り返すPDCAサイクルを回すことが成功の鍵です。ステップ1で実施したサーベイを定期的に(たとえば月に一度)行い、スコアの変化を定点観測します。結果が改善した点、依然として課題が残る点を分析し、次のアクションプランにつなげていきましょう。このプロセスを継続することで、組織は着実に働きがいのある職場へと進化していきます。

【関連記事:採用プロセスとは?定義から課題解決、効率化まで完全ガイド

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本記事では、働きがいの定義からその重要性、そして職場での向上策までを解説しました。働きがいは、生産性向上や人材定着に直結する、現代の企業経営において不可欠な要素です。働きがいのある職場づくりの結論として、まず重要なのは現状を正確に把握することです。

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