「組織改善が企業に必要な理由と、得られる効果は？」
「どのように組織改善を進めたらいいの？」

と思うことはありませんか。

組織改善は、企業が持続可能な経営をしていくために必要な取り組みです。しかし、何から着手すべきか、どのように進めたらいいか迷うこともあるのではないでしょうか。

本記事では、組織改善が企業に必要な理由や得られる効果、課題分析に役立つフレームワーク、進め方などを解説します。自社組織の現状を見直し、改善させていきたいとお考えの方は、ぜひご一読ください。

なお、組織改善には人材の存在が欠かせません。とはいえ「自社にあう人材が見つからない」「定着せずに辞めてしまう」という課題を抱える方もいるのではないでしょうか。社風にあった人材を採用する方法をまとめた資料もご用意していますので、あわせてお役立てください。

▼この記事でわかること

組織改善とは
組織改善が企業に必要な理由
組織改善の実施で高められる4つのこと
組織改善に役立つフレームワーク「7S分析」
組織改善の進め方
組織改善を成功させるポイント
組織改善には自社の現状を可視化できるツールの導入を検討しよう

組織改善とは

組織改善とは、持続可能な経営を目指すために組織の課題となる部分を見直し、改善させることです。組織の構造や機能、制度、業務フローなどを見直し、良い方向へ変えていきます。

組織改善によって社員の生産性やモチベーション向上が期待でき、組織としてのパフォーマンス最大化につながります。ゆくゆくは業績アップをもたらし、企業の成長にもつながる取り組みです。

組織改善が企業に必要な理由

企業の組織改善が必要な理由は2つあります。

企業を取り巻く環境の変化に対応するため
高い生産性を実現するため

それぞれ見ていきましょう。

企業を取り巻く環境の変化に対応するため

現代はVUCAの時代と言われており、先行きや将来を予測しにくい状況にあります。世界情勢をはじめ、企業を取り巻く市場環境もめまぐるしく変化しており、いち早く状況をキャッチして対応していく力が組織には必要です。

古くから自社に根付いている組織体制や考え方のままでは、時代の変化に取り残されてしまいます。他社との競争に打ち勝つことができず、企業の存続が危ぶまれる可能性もあるでしょう。

今後も企業を成長させるために、組織改善が必要です。

高い生産性を実現するため

日本では少子高齢化が加速しています。若い世代が減っていくことで人材の確保がますます厳しくなるとされており、ベテラン社員の定年延長で対応する企業も増えているのが現状です。

新たに社員数を増やしにくい状況下では、既存社員のパフォーマンスを高めて効率アップを図ることが重要です。組織の生産性向上の実現に、組織改善の取り組みが寄与します。

組織改善の実施で高められる4つのこと

組織改善を実施すると、下記の4つを高められると期待されています。

1.業務の生産性
2.従業員エンゲージメント
3.人材の定着率
4.顧客満足度

ひとつずつ解説します。

1.業務の生産性

組織改善には、業務フローを見直して無駄を省いたり、効率化を図るためのITツールを導入したりすることも含まれます。社員は細かな作業に工数をかけずに済み、本来成果を上げるべき業務に集中できるようになるため、生産性を高められるのです。

生産性向上で得られるメリットや実施の流れは、下記の記事にて解説しています。あわせてご一読ください。

【関連記事：生産性向上とは？必要とされる背景や具体的な取り組み施策を解説！】

2.従業員エンゲージメント

従業員エンゲージメントとは、社員が会社を理解し、信頼している状態を表す言葉です。「愛社精神」や「会社への愛着心」と言うとわかりやすいでしょう。

組織改善の取り組みと連動する部分で、従業員エンゲージメントを高めることができれば業績向上に直結します。

たとえば、業務を効率化したうえで残業時間を減らすことで、社員のワークライフバランスが整い、モチベーションを高めやすくなります。モチベーションが高まれば、各社員が発揮するパフォーマンスも高まるのです。

従業員エンゲージメントの詳細は下記の記事にてまとめています。高められる内容や可視化する方法を紹介しているので、あわせてご一読ください。

【関連記事：従業員エンゲージメントとは？注目されている背景や取り組み方を紹介】

3.人材の定着率

組織改善により、人材の定着率にも良い影響を与えます。組織改善では、社員が働きやすい環境の構築や人材育成、キャリアプランを実現させるサポートにも取り組みます。

働きやすさを重視する場合は社内体制や制度のほか、自社の風土・カルチャーも見直す必要があるかもしれません。人材の入社後、活躍しやすい環境をつくることで定着率向上につなげられます。

また、人材育成やキャリア構築の支援に力を入れ、入社後の成長機会のある組織にすることで「長く働くなかで成長していきたい」という意欲向上にも貢献します。

組織改善の取り組みによって貴重な人材が他社へ流出するのを防ぎ、既存社員だけではなく、これから入社してくる人材の定着率向上にも役立つのです。

なお、定着率の上げ方は、下記の記事を参考にご覧ください。

【関連記事：定着率を上げるには？定着率を上げる方法を紹介します】

4.顧客満足度

組織改善によって顧客満足度も上がる可能性があります。

たとえば、

業務フローの見直しと改善で、商品やサービス品質の向上が期待できる
よりスピーディーな顧客対応がしやすくなる
顧客との関係性構築に変化が生まれ、リピート購入につなげやすくなる

といったことが挙げられます。

顧客満足度の向上には、業務の生産性と従業員エンゲージメントの改善が欠かせません。それぞれの取り組みが、顧客満足度にもつながっていくと言えます。

組織改善に役立つフレームワーク「7S分析」

組織改善は業務の生産性や従業員エンゲージメント、人材の定着率、顧客満足度にプラスの影響を与えます。しかし、実際に改善に取り組むにあたって「どこから取り組むべきか」「自社の課題は一体どれなんだろう」と思うことがあるのではないでしょうか。

そこで、組織課題の把握に役立つフレームワークとして「7S分析」を紹介します。7S分析は、アメリカのコンサルティング会社であるマッキンゼー社が提唱した、組織改革や課題の分析に用いる手法です。アルファベットの「S」から始まる7つのワードでまとめられています。

課題分析の際に目の行きがちな組織構造や制度だけではなく、人材の能力・価値観にも着目しているところが特徴です。

7Sは「ハードの3S」と「ソフトの4S」に分類されます。

ハードの3S

ハードの3Sは、組織構造・業務プロセス・各種制度など企業努力によって改善できる部分です。ソフトの4Sと比べて、変更やコントロールがしやすいと言われています。

ハードの3Sは下記のとおりです。

Strategy（戦略）
Structure（組織構造）
System（組織の仕組み）

それぞれの内容を見ていきましょう。

Strategy（戦略）

戦略は、ハードの3Sのうち最も重要と言える部分です。企業の目標を明確にし、経営資源（ヒト・モノ・カネ・情報）をどのように分配するか方向性を示します。

戦略がないままの組織は軸足が定まらず、経営層の一言でいきなり新規事業がスタートしたり、場当たり的な対応ばかりで本来の目標が達成できなかったりと、方向性に迷いが生じるでしょう。戦略がしっかりしていないと、社員が疲弊する原因にもなります。

組織として達成すべき目標を明確に定め、他社との競争を優位に進められる戦略立案が大切です。

Structure（組織構造）

組織構造は、組織形態や部門間の関係にあたる部分です。企業の組織図でわかる階層や部門との関係性に問題はないか確認してみましょう。

組織は、定めた戦略を実現できる構造にする必要があります。とはいえ、頻繁に変更すると社内の混乱を招くため、中長期的な視点で捉えた組織を構築することが大切です。

組織構造の代表的なものには、階層型組織・事業部制組織・マトリックス組織・フラット型組織があります。それぞれの役割や戦略に利用する方法は、下記の記事をご一読ください。

【関連記事：人事組織図とは？その役割と戦略的な利用方法】

System（組織の仕組み）

システムは、組織を動かす仕組みや施策を指します。人事制度や評価制度などが、その一例です。また、業務フローや情報・意思決定の流れなども含まれます。

明確な組織の仕組みを構築すると、社員は何を目標として業務に取り組んだら良いか方向性が定まります。組織と各社員が進むべき方向の認識を一致させ、成果を最大化させることが可能です。

場合によっては生産性を向上させるために、業務効率化が期待できるITツールの導入が効果的なこともあります。限られた人的資源のなかで成果を高めるために、ITツールの力も借りた組織の仕組みづくりが重要です。

ソフトの4S

ソフトの4Sには、会社のカルチャーや人材と組織が持つ能力などが該当します。言語化しにくく、ハードの3Sと比較して変更やコントロールが難しい部分です。ソフトの4Sを見直し、改善させるには時間がかかるとも言われています。

ソフトの4Sは下記のとおりです。

Shared value（共通の価値観）
Style（経営スタイル）
Staff（人材の能力）
Skill（組織の能力）

ひとつずつ解説します。組織の特徴や人材が持つ能力を可視化する方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

Shared value（共通の価値観）

自社の企業理念や経営理念（ミッション・ビジョン・バリュー）にあたる部分です。達成すべき目標を定め、組織一丸となって同じ方向へ進むために必要です。

組織のベースとなる部分ではありますが、下記のケースでは改善が必要になる場合があります。

組織のなかで複数の価値観があり、一体感が欠如する原因になっている
外部環境の変化が激しく、これまでの価値観のままだと企業の成長が鈍化してしまう
組織の戦略が大きく方向転換する

組織の一体感を醸成するために根本となる部分を見直し、最適な方向性を示すことが求められます。

Style（経営スタイル）

経営スタイルは、どのように会社を経営していくのかを示したものです。経営者からの発信や社内のメンバーで醸成される下記の事柄が該当します。

社風やカルチャー
経営のスピード感（短期で企業の成長を目指すのか、着実にステップを踏んで成長するのかなど）
社内の雰囲気
古くから定着しているルール　など

とはいうものの、社風やカルチャー、雰囲気を客観的な視点で見つめ直し、言語化するのは難しいと思う方もいるのではないでしょうか。そのような方には、中途採用サービス「ミイダス」が提供する「フィッティング人材分析」がおすすめです。

フィッティング人材分析を実施した結果は、客観的に組織の特徴を分析し、現状を把握する際に役立ちます。社風やカルチャーが、本来つくりたかった組織のあり方と異なる場合は改善が必要です。

フィッティング人材分析はミイダスのアカウント登録後、社員15名まで無料でお試しいただけます。組織の現状把握に、ぜひお役立てください。

ミイダスは自社にフィットする人材を特定してアプローチできる
「アセスメントリクルーティング」採用ツールです。

まずは無料トライアルをお試しください。

アカウントを登録してフィッティング人材分析機能を利用する

※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。

Staff（人材の能力）

組織に所属する人材の数や発揮できる能力、活躍の傾向などを把握します。各社員のスキルや能力を分析したうえで、自社で活躍してもらえるようにサポートしていくことが大切です。

社員の持つ能力は、入社時の履歴書に記載されていた項目や人事評価で得られた評価だけでは把握しきれません。表面的に見えている部分はほんの一部で、まだ発揮できていない能力を有している可能性があります。

社員の能力を客観的に可視化するには、ミイダスの「コンピテンシー診断」がおすすめです。パーソナリティの特徴や職務適性、ストレス耐性、上司と部下の上下関係適性など計41項目を10段階で評価します。

コンピテンシー診断の詳細や活用のメリットは下記の記事にて解説していますので、あわせてご覧ください。

【関連記事：コンピテンシー診断とは？ツールの使用方法や導入事例も解説】

Skill（組織の能力）

ここでいうスキルとは、社員それぞれが持つ能力ではなく、組織としての能力です。たとえば、組織の能力の一例には下記の項目が挙げられます。

自社の強み
業務を遂行できる力（営業力や技術力など）
蓄積してきたノウハウ　など

まずは、自社の組織単位で見て何ができるのか洗い出してみましょう。そのうえで、改善が必要な課題はどこか見極めます。

組織改善の進め方

実際に組織改善するには、どのように進めたらいいのでしょうか。組織改善は、下記8つの流れで進めます。

流れ	ポイント
1.組織改善を担うチームをつくる	社内で組織改善を推進する中心メンバーを定める。
2.現状を把握する	現状を正確に把握する。現場の社員へのアンケートやヒアリングも有効。
3.課題を特定する	現状のなかから課題を特定する。目標や戦略との矛盾やギャップがあるところを重点的に確認する。
4.取り組む優先順位をつける	同時並行で進めると混乱を招く恐れがあるため、優先順位の高い取り組みから実施する。
5.取り組みを策定する	具体的にどのようなことをするか、内容と進め方などを決定する。
6.社員に取り組みを周知し、協力を促す	なぜ取り組むのか、理解してもらうことが推進の鍵となる。
7.施策を実行し、効果を測定する	施策の効果があったのか測定し、分析する。取り組みにおいて改善点がある場合は反映させる。
8.取り組みを定着させる	一時的ではなく、組織内で自走できるように定着させる。

このような流れで組織改善を実行します。いきなり大きな課題の解消を試みようとすると途中で挫折する可能性もあるため、短期で達成できる小さな課題から始めて、少しずつ拡大させていきましょう。

最終的には、実施した取り組みを組織内で定着させることが大切です。一過性の取り組みで終わらせず、より良い組織をつくっていくために継続して取り組む姿勢が求められます。

組織改善を成功させるポイント

組織改善を成功させるには、3つのことを意識して実行しましょう。

組織改善の施策実行を目的にしない
社員に組織改善について理解してもらう
定期的にアンケートを実施する

組織改善の施策実行を目的にしない

組織改善に必要な各施策は、企業の成長・拡大を実現するための手段であって、目的ではありません。組織改善の施策実行をゴールにしてしまうと、本来期待していた効果は見込めないでしょう。

組織改善の施策を実施した先まで見越し、実現したい大きな目標を目指すことが大切です。

社員に組織改善について理解してもらう

社員にとって、働く環境や体制が変わるのは抵抗があるものです。しかし、組織改善を成功に近づけるには、社員の協力が欠かせません。社員に組織改善の必要性や取り組むメリットなどを丁寧に説明し、理解してもらうことがポイントになります。

組織改善への理解が追いついていない状態では社員からの協力が得られず、スピーディーに実行できない可能性があるでしょう。

定期的にアンケートを実施する

組織改善の対策前後で、社員のエンゲージメントや満足度がどのように変化したのか分析することも忘れてはなりません。感覚的なものではなく、しっかり数値で確認することで、課題が改善できているのか客観的に評価できます。

社員のエンゲージメントや満足度を分析するには、アンケートの実施が効果的です。自社で明らかにしたい項目を定めて実施するのも良いですが、集計や分析を効率的に行いたい場合には、ミイダスが提供する「はたらきがいサーベイ」をおすすめします。

はたらきがいサーベイは、社員が回答したアンケートを集計することで会社の「はたらきがい」を可視化するサービスです。組織への期待感や業務負荷、成長実感など13の要素から、はたらきがいを分析できます。

表示された結果から自社組織の何が課題になっているのかわかりやすくなるため、いち早く対策を取ることも可能です。どの課題から取り組むべきか、優先順位をつける際にも役立ちます。

ミイダスの「はたらきがいサーベイ」は、どなたでも無料で利用できます。組織改善が必要な課題の洗い出しや従業員エンゲージメントの可視化に、ぜひご活用ください。

ミイダスの「はたらきがいサーベイ」を試してみる

はたらきがいサーベイを導入するメリットや使い方は、下記にて解説しています。あわせてご一読ください。

【関連記事：無料で使える「ミイダスはたらきがいサーベイ」とは？導入のメリットや使い方を紹介】

組織改善には自社の現状を可視化できるツールの導入を検討しよう

組織改善が企業に必要な理由や得られる効果、7S分析のフレームワークなどを解説しました。

めまぐるしく変わる外部環境の変化に対処し、企業を成長・拡大させていくために組織改善の取り組みが必要です。組織が抱える課題を解消すると、生産性や従業員エンゲージメント向上、人材の定着率などに寄与します。

組織の現状を把握し、課題を特定するには、7S分析などのフレームワークが有効です。組織体制や各種制度だけではなく、企業としての価値観や人材の能力にも着目した分析が求められます。

しかし、担当者が手作業で現状を分析し、課題を洗い出すには相当な工数がかかるでしょう。より効率的に現状の把握と課題の可視化をして組織改善を実行するなら、ツールの導入がおすすめです。