従業員満足度（ES）とは？構成する要素とメリット、向上させる方法を解説【専門家監修】

従業員満足度を向上させる具体的な施策がわからない、どのような要素が満足度に影響するのか知りたいといった悩みを抱える担当者は少なくありません。これらの課題を背景に、従業員満足度を指標として捉え、戦略的な施策に取り組む企業が増えています。

本記事では、従業員満足度の定義や向上させるメリットを紹介するとともに、可視化する方法や向上させる具体的な方法まで、詳しく解説します。

従業員満足度とは、従業員が自分の働いている会社でどのくらい満足しているかを表す指標です。英語では”employee satisfaction”と訳されるため、頭文字を取ってESと表現されることもあります。

従業員満足度に影響する要素には、給与・待遇、福利厚生などはもちろん、会社ビジョンへの共感や社会的意義、風通しの良い職場環境など、精神的な充実感も含まれます。

従業員満足度と似た言葉で、「従業員エンゲージメント」があります。「エンゲージメント」とは、ビジネスシーンでは「関係性」を表す意味合いで使われるケースが多く、従業員エンゲージメントは「従業員の会社への貢献意欲・愛着」と定義されます。

従業員満足度は職場の環境や待遇への満足度を表す指標ですが、従業員エンゲージメントは会社への貢献意欲や愛着心がどれだけ強いかを表す指標という違いがあります。

＜従業員満足度と従業員エンゲージメントの主な違い＞

「待遇に満足していて、このままで問題ない」と考える従業員は、従業員満足度は高いものの、仕事への情熱が高いとはいえず、従業員エンゲージメントは十分ではないといえます。そのため、従業員満足度だけでなく、従業員エンゲージメントも同時に向上するのが求められるでしょう。

従業員満足度が注目される背景には、労働人口の減少や働き方の多様化などが挙げられます。

日本は少子高齢化が進み、労働人口が減少傾向にあるため、従業員満足度を向上させて人材の定着を図る企業が多いです。定着率の高さが実証されれば、「この会社でずっと働きたいと考える従業員が多い」と社内外に印象づけることができ、採用活動にも良い影響を与える可能性があるでしょう。

また、近年は人材が流動化しているため、従業員満足度を高めることで転職意欲を低減させる効果も期待されます。労働環境が目まぐるしく変化してきているため、従業員満足度が重視される傾向も背景にあります。

従業員満足度を重視する企業が多くなり、中には年に数回従業員満足度調査を実施する企業もあります。しかし、調査をしても結果を把握するだけで具体的な改善策につなげきれていない実態も多く見られます。

調査自体が目的となってしまうと、具体的な課題の特定や、改善施策の打ち出しが先送りになるケースもあるでしょう。職場環境の改善自体が難しく、長年蓄積されてきた文化を変えることに抵抗を感じる企業も少なくありません。

まずはできる範囲から改善につなげていく姿勢が企業に求められています。

従業員満足度の主な構成要素6つを解説します。

会社の方針やビジョンへの共感は、従業員の満足度を構成する要素の一つです。従業員の価値観と企業理念がマッチしていれば、余計なストレスが生まれず、会社への信頼感にもつながりやすいでしょう。

企業理念に共感する従業員は、自発的な行動を取る傾向があり、仕事へのモチベーションも保ちやすいです。

上司との関係性や、自身への評価に関する納得感も、従業員満足度に直結する重要な要素です。

正当な評価がされなかったり、上司の対応に不満を感じたりすると、離職率が上昇する可能性もあるでしょう。また、職場での指導方法や仕事の振り分けなどに不満があると、従業員満足度は低下してしまいます。

マネジメントについては、仕事の成果にも直結するため、管理職への研修制度など、組織としての対応が求められるでしょう。

「自分の仕事がいかに社会に貢献できているか」という視点は、従業員のモチベーションに影響します。

自身の仕事が「社会貢献にはつながっていないかもしれない」「自分の仕事は会社の利益につながっていない」と感じると、従業員満足度が低くなる傾向があります。

職種によっては貢献度が感じにくいケースもあるため、社内でしっかりとコミュニケーションを取りながら評価体制を整えることが大切です。

職場の人間関係も、従業員満足度を構成する要素の一つです。上司や同僚との関係が良好だと、コミュニケーションが活性化し、満足度も高まるでしょう。反対に、人間関係に問題があると、ストレスが大きくなり、離職を検討するケースが増えてしまいます。

職場での人間関係は、従業員の心理的安全を確保するためにも、重要な要素といえるでしょう。

給与に関しては、仕事の内容や難易度に見合った給与が支払われているかどうか、同業他社の給与と比較したときに妥当な給与額が設定されているかどうかが、従業員満足度につながります。

福利厚生に関しても、住宅手当などの各種手当や育児・介護休暇制度の有無などが、従業員満足度に直結するケースが多いです。従業員の心身の健康をサポートすることが、企業に求められています。

快適な職場環境も、従業員満足度に影響を与えます。風通しの良い職場環境であることはもちろん、ワークライフバランスの実現や、テレワークの導入、有給取得の取りやすさなど、企業が働き方の多様性を認めているかどうかが重視されています。

給与や福利厚生などの待遇面だけでなく、働きやすい職場を提供するなど、従業員のニーズをきちんと捉えることができているかが求められています。

従業員満足度を向上させるメリット3点を解説します。

従業員満足度が向上すると、従業員のモチベーションを維持しやすく、生産性の向上につながります。集中力を維持しやすい状態が続くと、ミッションを達成しやすくなるからです。

また、職場環境が良好だと、コミュニケーションが活性化して業務の質が上がるので、課題にもすぐに対処できるでしょう。

前向きな気持ちで仕事に取り組む従業員が増えれば、組織にイノベーションが起きやすく、企業成長も見込めます。

従業員満足度が上昇し「この会社で長く働きたい」と感じる従業員が増えれば、離職を防ぎ、定着率を向上できます。

職場への不満がなく、仕事にもやりがいを感じる状態が維持できれば、帰属意識が高まり、他の会社への転職を考えることも少なくなるでしょう。

社内で活躍する従業員が増えれば、より良いサービスや商品が生まれやすくなるため、企業の認知度向上にもつながります。

従業員満足度が上がると、顧客満足度（CS）が向上する点も、メリットの一つです。これは、従業員のモチベーションアップや定着率アップによって仕事の質が上がり、顧客への丁寧な対応が可能になるためです。

前向きな気持ちで働く従業員は、自ら工夫や改善を繰り返し、より良い商品やサービスを提供しようとします。従業員満足度の向上による顧客満足度の向上は、業績の好循環を生みだすビジネスモデルとしても注目されています。

従業員満足度を可視化する主な方法を3つ紹介します。

アンケート形式の従業員満足度調査は、回答の回収や分析がWebツールで実施できるため、導入する企業も多いです。設問数は40～60問程度に設定し、仕事内容や待遇、職場環境、経営方針に対する考え方などを体系的に尋ねます。

このような調査を継続的に実施することで、現場の本音を正確に把握できる有効な手法となります。

匿名調査にすれば従業員も本音を答えやすいので、現場の声を正しく把握するのにおすすめの調査方法です。部署ごとに質問の内容を変更したり、自由記述式を含めたりするなど、アンケート内容をカスタマイズできます。ツールの活用により実施する負担が少ない点が特徴です。

従業員満足度調査は匿名式で行われるケースがほとんどですが、対話により個別の課題を把握したいという場合には、定期的な1on1ミーティングで満足度を把握するという方法があります。

「現在の仕事に対してどのように感じているか」「目標を達成するうえで障害となっているものはあるか」など、個人の状況を深堀りできる点が特徴です。

アンケートの数値だけでは見えない本音を探ることができるほか、企業と従業員の信頼関係を築く良い機会にもなるでしょう。

人事データや組織データから、従業員満足度を分析することも可能です。特に、「離職率」や「欠勤率」の推移は、従業員が職場に満足しているかどうかを測る指標となるでしょう。

離職率が高い状態は、企業の体制に問題がある可能性があります。雇用条件や職場環境に対する満足度が高い組織では、離職率が低い傾向にあるため、これらの人事データを継続的に分析することが重要です。離職率が高い状態で推移している場合は、課題の発見と早期改善策の実施が求められます。

同じく、欠勤率の高さも、マネジメントがうまくいっていないなど、何らかの問題が発生している可能性があります。欠勤率が高い従業員には、丁寧にヒアリングする必要があるでしょう。

従業員満足度を向上させる方法としては、主に次の5つの方法があります。

企業理念やビジョンは、社内報やイントラネット、社内イベントなどを通じて継続的に発信することが求められます。

また、理念に沿った行動が取れているかを振り返る場として、定期的なミーティングを設けることも有効と考えられます。

従業員の適性や本人の希望を踏まえた配置・異動を行うことで、モチベーションやパフォーマンスの向上が期待できます。

そのため、スキルやキャリア志向に応じた人事配置を計画的に検討することが重要です。

評価基準が不透明だと、組織に対しての信頼が揺らぐ可能性があります。その結果、「この会社で働いても正当に評価されない」と満足度が低くなってしまうでしょう。

評価制度に課題がある場合は、従業員が納得できる評価基準を再設定することが重要です。数値や行動特性など、客観性の高い指標を用いれば、評価制度の質を改善できます。

評価だけでなく、評価に至るまでのプロセスを可視化し、評価後には適切なフィードバックも行うと、従業員の満足度が向上するでしょう。

従業員が働きやすい環境を整えると、優秀な人材の流出を防ぎ、満足度を向上させる効果が期待できます。フレックスタイムやテレワークの導入などのワークライフバランスの実現や、不要な業務の削減、ITツールの導入など、仕事の効率化を図るための整備も効果的です。

ハラスメント対策や、第三者機関による相談窓口の設置など、メンタルヘルスの不調を防ぐための制度も満足度につながるでしょう。

現場の声にしっかりと耳を傾け、可能な範囲で職場環境の改善に努める取り組みが大切です。

福利厚生を充実させると、他社との差別化を図ることができ、従業員満足度の向上にもつながります。

住宅手当や家賃補助、人間ドックや健康診断の会社負担による受診、各種施設の利用補助など、福利厚生にもさまざまな種類があります。

スキルアップ支援や外部セミナーの無料受講など、従業員の将来のチャンスを広げられるような魅力的な福利厚生もニーズが高いです。可能な範囲で検討してみましょう。

従業員満足度を向上させるためには、まずは組織の現状について把握しなくてはいけません。

従業員が仕事に対してどれくらい熱意を持っているかを調査できるのが、エンゲージメントサーベイとして利用できる、ミイダスの「はたらきがいサーベイ」です。

株式会社マネージさまでは、エンゲージメントサーベイを活用するためにミイダスを導入し、従業員のコンディションや組織の課題を定量的に把握できる体制を整えました。ミイダスの「はたらきがいサーベイ」を8割以上のメンバーに実施したところ、経営層への要望が高いことが明らかになりました。

エンゲージメントサーベイ実施後に改善策などのアクションを行った企業の8割が、従業員の生産性向上を実感しているという調査結果も出ています[注]。

「従業員の不満を可視化したい」「従業員満足度を向上させたい」と感じているときこそ、エンゲージメントサーベイの実施を検討してみるといいでしょう。

関連ページ：エンゲージメントサーベイがあることがミイダス導入のきっかけに｜株式会社マネージさま導入事例

[注]出典：【エンゲージメントサーベイを使いきれてない?】比較調査の結果、サーベイ後にアクションを起こした企業の方が「生産性」が高く、「業績が向上」していることが明らかに！｜ミイダス株式会社について

ミイダスでは、「はたらきがいサーベイ」以外にも、さまざまな診断系サービスを提供しています。

従業員のコンディションの変化を把握するのにおすすめなのが、「組織サーベイ」です。組織サーベイは、毎月簡単なアンケートに回答するだけで、従業員のコンディションをリアルタイムで把握できるサービスです。従業員のストレスの内容がカテゴリー別に表示されるので、早めのケアを実現できます。

また、ミイダスの「コンピテンシー診断（特性診断）」なら、自社で活躍する人材の特性が把握できます。全52項目・10段階で、個人の資質を多角的に評価し、適材適所な人事配置で従業員の満足度を向上できます。

組織内の課題を可視化し、従業員満足度を少しでも高めたいときに、ぜひミイダスを活用してみてください。

関連ページ：ミイダス組織サーベイ｜組織コンディションの把握で離職を防止
関連記事：ミイダス コンピテンシー診断（特性診断）の活用方法を解説【事例付き】

従業員満足度（ES）を向上させることで、生産性向上や離職率の低下、顧客満足度の向上など、さまざまなメリットがもたらされます。

従業員満足度は複数の要素で構成されているため、企業側は調査結果をふまえながら改善策を実施することが求められます。

労働人口の減少や離職率の増加など、企業を取り巻く環境は日々変化しています。長期的な企業成長のためにも、従業員満足度の向上を目指してみてください。