人材紹介サービスとは？仕組みやメリット・デメリット、活用法について解説｜人材アセスメントラボ

「即戦力人材を採用したいが、求人をしても応募が集まらない」「すみやかに欠員を補充したいのに、時間がかかっている」などのお悩みを抱えることはありませんか。

少子高齢化が進み、採用市場は売り手市場が続いています。特に即戦力人材は需要が高く、採用難易度が上がっています。

このような状況下で注目されているのが、人材紹介サービスです。人材紹介サービスとはどのようなサービスなのでしょうか。本記事では、人材紹介サービスの概要や選び方、効果的な利用方法などを解説します。

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人材紹介サービスとは？
人材紹介サービスの種類
人材紹介サービスを活用するメリット
人材紹介サービスを活用するデメリット
人材紹介サービスを効果的に活用できるケース
人材紹介サービスの利用料金
失敗しない人材紹介サービスを選ぶポイント
採用コストを抑えるならダイレクトリクルーティングもおすすめ！
ミイダスは紹介料が不要！低コスト・手間いらずの採用を実現
まとめ

人材紹介サービスとは？

人材紹介サービスとは、人材を必要としている企業と求職者をマッチングするサービスです。このマッチングの仲介役が人材紹介会社で、厳密には、厚生労働大臣から許可を受けた「有料職業紹介所」がこれに該当します。「転職エージェント」と呼ばれることもあります。

人材紹介会社に依頼をすると、転職希望者のデータベースなどから自社の採用要件にあう人材を紹介してくれるのみならず、面接の日程調整や条件交渉なども行なってくれます。そのため、自社の人事担当者が担当する工数を削減できるなど、副次的なメリットも期待できるのです。

続けて、人材紹介サービスの仕組みや人材派遣サービスとの違いを見ていきましょう。

人材紹介サービスの仕組み

人材紹介会社と契約すると、企業は人材紹介会社のリクルーティングアドバイザーへ自社が求める人材の要件を提示します。

リクルーティングアドバイザーは、データベースに登録されているユーザー（転職希望者）をサポートするキャリアアドバイザーと連携し、要件にあう人材を「候補者」として自社へ斡旋します。

その後、書類や面接などの選考を経て、自社と候補者の意向が合えば内定し、雇用契約を自社とユーザーの間で直接結びます。

人材派遣サービスと人材紹介サービスの違い

人材派遣サービスの仕組みを表す図。派遣スタッフは人材派遣会社と雇用契約を結ぶ。派遣先企業は人材派遣会社に料金を支払い、派遣スタッフは人材派遣会社から給与を受け取る。 — *（図）「人材派遣サービス」の仕組み*

人材紹介サービスと混同されやすいのが、人材派遣サービスではないでしょうか。人材派遣サービスも「人材を必要としている企業と求職者をマッチングする」という点では共通しています。

ただし、契約の結び方に違いがあります。人材紹介サービスでは、ユーザー（転職希望者）は勤務先である企業と直接に雇用契約を結びます。一方で人材派遣サービスでは、派遣スタッフは人材派遣会社と雇用契約を結びます。

派遣先企業は人材派遣会社へ料金を支払い、派遣スタッフは人材派遣会社から給与を受け取ります。派遣スタッフの社会保険や雇用保険などの手続きも人材派遣会社が行ないます。

では、人材紹介会社を利用すると、具体的にどんなサービスを受けられるのでしょうか。その詳細について解説していきます。

人材紹介サービスの種類

国内にはさまざまな人材紹介会社がありますが、サービス内容は「登録型」「サーチ型」「再就職支援型」の3種類に大別されます。

＜人材紹介サービスの種類と内容＞

種類	サービス内容
登録型（一般型）	人材紹介会社が保有するデータベースに登録されているユーザー（求職者）のなかから、企業の採用要件にあう人材を紹介します。
サーチ型	その人材紹介会社のデータベースに登録されているユーザー（求職者）だけではなく、他社のデータベースやSNSなどを幅広く活用して、企業の採用要件にあう人材を探します。
再就職支援型	人員を削減したい企業からの依頼を受け、早期退職者やリストラ対象者などの再就職支援を行ないます。

それぞれの特徴について見ていきましょう。

登録型（一般型）

一般的な中途採用に向くのが、登録型の人材紹介サービスです。「一般型」とも呼ばれ、人材紹介会社のサービスは多くがこれに該当します。

登録型には、さまざまな職種・業種を扱う「総合タイプ」と、医療・ITなどと業界や職種を絞った「専門タイプ」があります。

いずれにしても、ほか2種類の人材紹介サービスと比べるとデータベースに幅広い人材が登録されています。そのため、候補者を広く集めて母集団を形成しやすいでしょう。

サーチ型

サーチ型の人材紹介サービスは、上級管理職やハイキャリア層、特定の専門スキルをもった人材を採用したいときに向いています。「ヘッドハンティング」「スカウト」「エグゼクティブサーチ」などとも呼ばれるサービスです。

人材紹介会社が保有するデータベースのほか、他社のデータベース、SNS、人脈などあらゆる手段を用いて採用候補者を探します。現在は転職を希望していない人材を含めてアプローチしてくれるのも魅力です。

再就職支援型

再就職支援型は、事業拡大などの目的で、特定のスキルや経験をもつ人材を大量採用したいときにも向いています。「アウトプレースメント型」とも呼ばれます。

再就職支援型は雇用し続けることが困難になった従業員を、その企業のグループ会社など他企業へ就職できるようにサポートを行ないます。費用についてはリストラを行なう企業が負担します。
そのため、人材採用を行なう側はコストをかけずに人材を獲得できるのもメリットです。

人材紹介サービスを活用するメリット

人材紹介サービスにはさまざまな便利な点があることはすでにお伝えしてきました。ここで改めて、人材紹介サービスの利用することのメリットを整理してみましょう。主なメリットとしては次の7つが挙げられます。

＜人材紹介サービスを活用するメリット＞

◎ 初期費用がかからない
◎ 人事担当者の工数を削減できる
◎ 求職者に自社の魅力を客観的に伝えられる
◎ 採用難易度の高い人材を採用できる
◎ 急な人員不足にも対応できる
◎ 非公開求人として採用できる
◎ 採用市場のトレンドを把握できる

それぞれの詳細について解説します。

初期費用がかからない

転職サイトなどを利用して求人をする場合、たとえ応募がなくても掲載費が発生します。しかし、人材紹介サービスは成功報酬型が基本のため、こうした初期費用はかかりません。採用が決定するまでコストは発生せず、何人でも紹介してもらえるのが一般的です。

初期費用がかからないため、急いで人材を採用したいときのみならず、「時間はかかっても優れた人材を納得して採用したい」というときにも活用できます。

人事担当者の工数を削減できる

採用活動は自社ですべて行なうと、多くの工数を要します。人事担当者が採用業務の専任ではないような場合には、業務に追われて対応できなくなることもあるでしょう。

人材紹介サービスを利用すれば、求める人材について人材紹介会社へ伝えるだけで、それにあう人材を紹介してくれます。書類選考や面接日程の調整、労働条件の交渉といった業務も代行してもらえます。そのため、自社における採用活動の工数を大幅に削減できるでしょう。

求職者に自社の魅力を客観的に伝えられる

人材紹介会社では、ユーザー（求職者）に対してキャリアアドバイザーがサポートを行なっています。「自社の魅力をどのように伝えればよいのか分からない」というときにも、キャリアアドバイザーをとおして自社の魅力を客観的にユーザーへ伝えられるでしょう。

他社と比べて自社が勝るポイントがある場合も、自らアピールするよりも、キャリアアドバイザーを介して伝えることで、情報をより信頼してもらいやすくなるはずです。

採用難易度の高い人材を採用できる

即戦力となる経験やスキルのある人材は、他社からも求められます。そのため、転職サイトへの掲載などによる「待ち」の採用活動では獲得が難しいのが現状です。

人材紹介サービスであれば、人材紹介会社に求める人材の経験やスキルを理解してもらったうえで、そうした人材を紹介してもらえます。特にサーチ型の人材紹介サービスでは、エグゼクティブ層や特定のスキルをもつ人材といった採用難易度の高い人材にもアプローチできます。

急な人員不足にも対応できる

「欠員が出たので、すぐに人材を補充したい」という場合にも、人材紹介サービスは効果的です。

人材紹介サービスでは、契約後に自社の求める人材像を伝え、すぐさま候補者の紹介を受けることもできます。転職サイトへの掲載では数日～数週間かけて母集団形成を行ないますが、こうした工程を飛ばして選考段階へ進めるのです。

面接の日程調整などもノウハウをもつアドバイザーがサポートしてくれるので、スムーズに進められるでしょう。

非公開求人として採用できる

人材紹介サービスでは、データベースに登録されている全ユーザーが閲覧できる求人とは別に、企業名や職種・ポジションなどを公開しない「非公開求人」も選べます。

「新規プロジェクトの立ち上げメンバー募集」といった事業戦略に直結する求人を、競合企業などには秘密裏に進められるでしょう。

「求人をすると応募が殺到して対応に時間を取られる」という場合も、非公開求人であれば、自社の要件にあう人材に絞ってアプローチできます。

採用市場のトレンドを把握できる

採用市場は変化が激しく、求職者が重視するものにもトレンドがあり、時期によって求人の傾向も変わります。こうした採用市場のトレンドや情報を、人材紹介サービスのアドバイザーは熟知しています。

人材紹介サービスの利用にあたって求人情報を作成するときは、「自社が募集する業種や職種について採用市場の状況はどうか」「求める人材像が重視するのは？」といった疑問についてアドバイスを受け、参考にできるでしょう。

人材紹介サービスを活用するデメリット

人材紹介サービスの利用を検討するにあたっては、メリットだけでなくデメリットについても知っておく必要があります。考えられる主なデメリットは次の3つです。

＜人材紹介サービスを活用するデメリット＞

△ 採用コストが高額になることがある
△ 採用のノウハウを社内に蓄積できない
△ 求人の成否が担当者の能力に左右されやすい

それぞれの詳細について見ていきましょう。

採用コストが高額になることがある

人材紹介会社の料金は成功報酬型が基本です。採用が決まるまでコストはかかりませんが、採用が決定すると1人なら1人分、5人なら5人分……と採用した人数分の紹介手数料が発生します。複数人を同時に採用するケースでは、割高に感じられるでしょう。

また、サーチ型の人材紹介サービスでは紹介手数料のほかに「着手金（リテーナー）」が必要なこともあります。着手金は採用の成否にかかわらず返金されないので、注意しましょう。

採用のノウハウを社内に蓄積できない

自社の人事担当者の工数を減らせるのは人材紹介サービスの魅力です。その反面、人事担当者は採用活動のいくつかの工程を経験する機会を失います。

「なぜ、その人材が自社を選んだのか」といった採用ブランディングにかかわる情報も社内でストックしにくくなるでしょう。

採用のノウハウを社内に蓄積したい場合は、人材紹介サービスのアドバイザーとコミュニケーションをとり、自社が選ばれた理由などを能動的に分析するスタンスが大事です。

求人の成否が担当者の能力に左右されやすい

人材紹介会社のリクルーティングアドバイザーは採用活動のプロです。しかし、培ったノウハウや詳しい業界などにはどうして個人差が出ます。そのため、自社の求人の成否が、自社を担当するリクルーティングアドバイザーの能力に左右されやすくなってしまいます。

ユーザーをサポートしているキャリアアドバイザーとの連携がうまくできないと、自社が「ぜひ採用したい」と考えた人材へ、その熱意を届けられないこともあるでしょう。

人材紹介サービスを効果的に活用できるケース

ここまで、人材紹介サービスにはメリットもあればデメリットもある、ということを解説してきました。では、人材紹介サービスを効果的に活用できるのはどのようなケースなのでしょうか。ここでは主な例として次の4つのケースを挙げます。

＜人材紹介サービスを効果的に活用できるケース＞

即戦力となる人材を採用したい場合
人員不足をすみやかに解決したい場合
公募で採用したことがない場合
社内に採用のノウハウがない場合

即戦力となる人材を採用したい場合

即戦力となる人材は需要が高く、転職サイトなどで募集をかけても応募が集まらないこともあるでしょう。人材紹介サービスであれば、データベースにさまざまな専門知識やスキルをもつユーザーが多く登録されています。特にサーチ型の人材紹介サービスでは、まだ転職を考えていないハイキャリア層などへもアプローチできます。

自社の採用要件をクリアした人材だけを紹介してくれることで、効率的に採用活動ができるのも魅力です。

人員不足をすみやかに解決したい場合

求人媒体では情報を発信し、反応を待ち、書類選考をして……といった母集団形成に時間がかかります。
一方、人材紹介サービスでは、データベースに転職意欲の高いユーザーが多数登録されています。契約後は自社の求める人材像を伝えれば、すぐに候補者の推薦を受けることもできます。面接までのリードタイムを大幅に短縮できるのです。

面接の日程調整など選考活動も人材紹介会社がサポートしてくれるので、スピーディに進められるでしょう。

公募で採用したことがない場合

公募での採用活用では、まずは効果的な求人情報を発信することが大事です。しかし、これに最初から成功することは難しいかもしれません。

人材紹介サービスを利用すれば、リクルーティングアドバイザーから採用市場の情報を得たり、自社の強みや弱みについて客観的なアドバイスをもらったりして自社の採用活動を改善できます。

アドバイザーをとおして自社の魅力をユーザーに伝えることで、応募者も集めやすくなるでしょう。

社内に採用のノウハウがない場合

「採用の専門部署が社内にない」といった場合、慣れない採用業務のために従業員が時間とコストを浪費するリスクが高くなります。このケースでも人材紹介サービスは有効です。

人材紹介サービスでは、採用のプロであるアドバイザーに人材のマッチングや採用業務の一部を代行してもらえます。

自社の採用担当者は、採用活動については選考などコアとなる業務だけに集中し、効果的に採用活動を行なうことができるでしょう。

人材紹介サービスの利用料金

人材紹介サービスの多くは、採用が決まったら「紹介手数料」を支払う成功報酬型の料金形態です。紹介手数料の相場は次のとおりです。

紹介手数料＝採用決定者の初年度の理論年収[注]×30〜40％程度
トータルの利用料金＝紹介手数料×採用した人数

[注]理論年収＝採用決定者の月次給与の12ヶ月分＋交通費以外の諸手当＋報奨金・一時金

このように紹介手数料は採用した人数分だけ発生します。このほか、サーチ型の人材紹介サービスでは「着手金（リテーナー）」が必要になることがあります。着手金は採用の成否にかかわらず返金されないので注意しましょう。

採用決定者が早期退職をした場合は、返金規定が設けられているのが一般的です。

失敗しない人材紹介サービスを選ぶポイント

では、人材紹介サービスを選ぶときには、どのような点を確認するとよいのでしょうか。人材紹介サービスには3種類があることをすでにお伝えしましたが、違いはそれだけではありません。人材紹介会社によってもサービス内容が異なります。

特に注目したいのは、次の4つのポイントです。

＜人材紹介サービスを選ぶポイント＞

実績を確認する
サービス登録者を確認する
口コミを確認する
サポートの充実度を確認する

具体的にどのような確認作業をするとよいのか、ひとつずつ見ていきましょう。

実績を確認する

人材紹介会社を比較検討するときには、まずは紹介実績を確認しましょう。自社の業種や募集職種に近い紹介実績が多ければ、その人材紹介会社のデータベースに求める人材が多く含まれている可能性が高いためです。

人材紹介会社の公式サイトでは導入事例や採用実績が掲載されていることがあるので、これらを見比べてみましょう。実施時期、職種などのほか「どれくらい採用につながっているか」「どういった採用目的（即戦力採用・専門人材の確保・短期採用など）に強いのか」にも注目するのがおすすめです。

サービス登録者を確認する

次に確認したいのが「その人材紹介会社のデータベースに登録されているユーザーの数と質はどうか」という点です。ユーザーの質と量は母集団形成に大きく影響します。

年齢、業種、職種といったユーザーの構成や登録者数は、各社の公式サイトで確認できます。資料請求をして、より詳細な情報を得るのもよいでしょう。

自社の業界や募集したい職種にかかわる人材が、登録されているユーザーに十分含まれているか、確認をしておきましょう。

口コミを確認する

人材紹介サービスでは、リクルーティングアドバイザーの知識や提案力が採用の成否を左右することがあります。これらを見極めることも重要です。

まず、業界・職種ごとの専任担当制であれば、知識や実績についてはある程度信頼できます。

さらに、各社の口コミで「自社の希望に寄り添った提案を行なってくれるかどうか」をチェックしましょう。「対応に満足できない場合は担当変更をお願いできるか」と事前に確認しておくと安心です。

サポートの充実度を確認する

サポートが充実している人材紹介会社を選ぶと、自社で行なう業務の工数を削減できます。たとえば、次のようなサポートに対応しているか確認してみましょう。

求人票作成のサポートや代行
書類選考のフォロー
面接のフォローや日程調整
応募者への合否連絡
応募者との条件交渉
採用後の定着支援

自社の課題と照らし合わせ、「ここをサポートしてほしい」という業務に対応できる会社を選ぶとよいでしょう。費用対効果で満足できる可能性が高くなります。

採用コストを抑えるならダイレクトリクルーティングもおすすめ！

「待ち」ではない能動的な採用手法としては、人材紹介サービスのほかに「ダイレクトリクルーティング」もおすすめです。コストをより抑えることなどが期待できます。

ここでは、人材紹介サービスと比較検討するために、ダイレクトリクルーティングの概要や利用料金をチェックしていきましょう。

ダイレクトリクルーティングとは？

ダイレクトリクルーティングとは、求人を行なう企業が直接、自社の条件にあう人材を探し出し、アプローチをする手法です。求人媒体の人材データベースやSNSのダイレクトメールなどを活用して連絡を行ないます。

人材紹介サービスのデータベースは主に転職意欲が高い層で構成されていますが、ダイレクトリクルーティングはデータベースに「現状に満足しつつも、よい話があれば転職したい」といった層も登録しています。そのため、ダイレクトリクルーティングではより幅広い層にアプローチできるといわれています。

関連記事：ダイレクトリクルーティング完全ガイド｜採用成功の秘訣を大公開！

ダイレクトリクルーティングの利用料金

ダイレクトリクルーティングの料金体系は、成功報酬型と定額型の2種類があります。

＜ダイレクトリクルーティングの料金体系＞

料金体系	特徴	注意点
成功報酬型	採用が決定したときのみ料金が発生。無駄なコストが発生するのを避けられます。	定額型に比べて、内定承諾時に支払う費用が高くなる傾向があります。
定額型	期間や採用予定人数に応じた固定料金を支払う仕組み。コスト計画が立てやすくなります。	期間内に採用が実現しなかった場合でも費用が発生します。

どちらの料金体系がよいのかは利用目的によって変わります。たとえば、「大量に採用したい」というときは1名あたりの採用コストを抑えられる定額型、「専門性の高い人材を少数採用したい」というときは採用までに時間がかかる可能性が高いため、成功報酬型を選ぶのがよいでしょう。

ミイダスは紹介料が不要！低コスト・手間いらずの採用を実現

人材紹介会社サービスは便利なものの、コスト面などで不安を感じる場合は「ミイダス」の導入をご検ください。「ミイダス」は、約44万社[注]で導入されている定額制の採用強化ブランディングサービスです。

[注]導入企業数：447,743社（2025年3月現在）

ミイダスなら低コストで、ダイレクトリクルーティング機能をはじめ、人材の見極めや採用活動に役立つ多数のツールがご利用いただけます。

ここでは、ミイダスによる人材採用の流れや便利なツールなどをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

ミイダスで自社にあった人材を採用する流れ

「ミイダス」ではご利用を開始されるとすぐ、すべてのツールをご活用いただけます。自社にあった人材を採用するためには、次のような手順で進めるのがおすすめです。

＜ミイダスで自社にあった人材を採用する流れ＞

（1）採用戦略を立てる
自社で活躍する従業員に「コンピテンシー診断（特性診断）」（所要時間は約20分）を受けてもらい、採用したい人材像を設定。

（2）ダイレクトリクルーティングを行なう（最短1日）
ミイダスのダイレクトリクルーティングでは、159万人（2025年9月時点）が登録するデータベースを参照し、すぐに何通でもスカウトメールを送れます。最短1日で面接設定ができます。

（3）面接を行なう
面接では「コンピテンシー診断（特性診断）」「バイアス診断ゲーム」を活用し、自社にあう人材を見極めます。

（4）採用する
定額制のため、何人採用しても追加費用は0円。人材育成に役立つツールを活用し、入社後の定着率を高めます。

ミイダスの可能性診断で見極め精度を向上

入社後に活躍する人材を採用するには、その人材の能力や行動特性（コンピテンシー）を重視することが大切です。

ミイダスの「可能性診断」機能にある「コンピテンシー診断（特性診断）」は、全国61万人（2025年9月時点）が受験しています。これを選考時の見極めに生かせるのはもちろん、1,733種類ものコンピテンシーのなかから自社に合った特性を持つ人材へスカウトメールを送ることもできます。

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バイアス診断ゲームでさらに見極め精度を高められる

ミイダスの「可能性診断」機能には「バイアス診断ゲーム」も含まれています。これは、思い込みや直感などの認知バイアス（思考の癖）を可視化し、意思決定の質向上につなげるものです。

このバイアス診断ゲームを活用すれば、面接シーンでの決定の質を歪める認知バイアスを計測できます。面接官が自身の認知バイアスをコントロールしやすくなるでしょう。

関連記事：面接に潜むバイアスとは？与える影響や具体的な対策を解説

人材育成や離職回避に役立つツールやコンテンツも提供

ミイダスでは、従業員のはたらきがいを可視化し、会社への不満を解消につなげる「はたらきがいサーベイ」など離職回避に役立つツールも用意しています。

また、ご契約中の企業さま限定で無料で学べる研修コンテンツを用意しています。コンピテンシー診断（特性診断）とバイアス診断ゲームが学べるオンライン講座になっており、スキマ時間を活用して効率よく学習を進められます。

ミイダスの概要資料については、以下よりご覧ください。

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関連記事：人材育成の課題とは？5つの解決策と成功事例を解説
関連記事：ミイダス組織サーベイとは？使い方の流れや導入事例を紹介

まとめ

「自社にあう人材を採用したい」というとき、人材紹介サービスはたいへん便利です。ただ、場合によっては高コストになるのが気になるところではないでしょうか。

そこで本記事では「ミイダス」の活用をご提案しました。ミイダスなら定額制のため、安心してコスト計画を立てられます。

まずは、ミイダスの無料アカウント登録後に行なえる、コンピテンシー診断（特性診断）や求職者の検索から体験されてはいかがでしょうか。ぜひお試しください。

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※本記事は掲載時点の情報であり、最新のサービス内容と異なる場合があります。最新の情報は、必ずサービスサイトでご確認ください。

記事監修者平井厚子

Officeまいとれいや代表／キャリアコンサルタント・産業カウンセラー

国家資格キャリアコンサルタントをはじめ、1級キャリアコンサルティング技能士や産業カウンセラーなどの資格を持つ。数々の企業で人材育成やキャリア開発を行い、2012年よりキャリアコンサルタントとして就職支援や就職後の定着支援を実施。2020年には「可能性を広げて納得できる働き方を！」を理念に60歳で起業。現在ではフリーで、就職・キャリア相談や研修講師などを行っている。