メルマガ購読はこちら
日常的にもよく使われる「ベネフィット」という言葉。
正しくはどのような意味なのでしょうか。
本記事では、ビジネスにおけるベネフィットの意味や用法について、関連する言葉との違いに着目しながら解説します。人事領域におけるベネフィットとは何かについてもお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。
正しくはどのような意味なのでしょうか。
本記事では、ビジネスにおけるベネフィットの意味や用法について、関連する言葉との違いに着目しながら解説します。人事領域におけるベネフィットとは何かについてもお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。
▼この記事でわかること
ビジネスにおけるベネフィットの意味を確認ベネフィットとは、英語の “benefit” をカタカナで表現したものです。
なんらかのモノやサービス、エピソードから受ける利益をベネフィットと言います。
“benefit” は、利益、恩恵、利点、あるいは動詞で「利益を得る」「役立つ」など、広い意味をもつ言葉です。現状や基準に対して優れているものや好ましい事象が起こったとき、その「結果」である良い状態、優れた状態を指すと考えられます。
ビジネスにおけるベネフィットとは、マーケティングの領域においては、製品やサービス、あるいはそれに付随するものから受ける利益・恩恵を指します。
カリフォルニア大学名誉教授で経営学者のデイヴィッド・アーカー (David Aaker) は、ビジネスにおけるベネフィットを以下の3つに大別しました。- 機能的ベネフィット
- 情緒的ベネフィット
- 自己実現ベネフィット
一つひとつ解説します。機能的ベネフィット
機能的ベネフィットとは、製品やサービスの本来の役割や機能そのものから、購入者が受け取れる良い作用・効果を指します。
以下が機能的ベネフィットの例です。- 同価格帯のものに比べてメモリ容量が大きいため、処理が速いパソコン
- 隣の店舗よりも短時間で食事を提供する飲食店
- 前モデルよりも軽量化を実現し、歩行時の疲労軽減を叶える靴
- 保湿成分の量を増やし、粉吹きを抑えた乾燥肌の人向けのファンデーション
- 24時間AIによる質問対応を可能にし、試験前の疑問解消に貢献する学習塾
機能から得られる利益であることから、測定や数値化ができる場合が多く見受けられます。
製品やサービスのスペックから判断できるものであり、客観的理解や類似の製品・サービスとの比較をされやすいベネフィットとも言えるでしょう。情緒的ベネフィット
情緒的ベネフィットとは、製品やサービスを所有・利用する際に受ける情緒・感情面の良い変化を指します。
以下が情緒的ベネフィットの例です。- 周囲とともに楽しめる、流行りのゲーム
- 列に並ぶ煩わしさをなくしたモバイルオーダーシステム
- 触り心地がよく安心感を与える子ども向けのテディベア
- ゴールドの線があしらわれ、高級感のある限定のエンブレムが付された特別仕様車
- ガードがついて安心して剃れるシェーバー
同じ製品やサービスについて、機能的ベネフィットと情緒的ベネフィットの両方がある場合もあります。シェーバーの例で考えてみましょう。- ガードがついているため、剃る際に皮膚を傷つけにくいこと：機能的ベネフィット
- ガードがついていてけがの心配がなく、安心して剃れること：情緒的ベネフィット
情緒的ベネフィットは顧客の価値観によって異なります。シェーバーの例で考えると、「けがをせず気軽に剃れるシェーバーを求めている」顧客にとってはガードのついている安心感が情緒的ベネフィットとなります。しかし、より深剃りしたいと考えている人や剃る技術を高めたいと考えているプロにとっては、ガードの安心感が不要となることもあるのです。自己実現ベネフィット
自己実現ベネフィットとは、製品やサービスの所有・利用によって、理想の自分に近づける利益を指します。
以下が自己実現ベネフィットの例です。- 着ると上品さが漂う、艶のある生地を用いたコート
- 副業ができるスキマ時間を生み出す家電
- スキルアップとキャリアアップを目指す資格試験講座
- ワンランク上の車を使うチャンスが生まれる残価設定型ローン
- 自分に合ったトレーニングで理想のボディラインを手に入れる、パーソナルトレーニングジム
情緒的ベネフィットと同様に、自己実現ベネフィットもそれぞれの価値観に基づく、個人差の大きいベネフィットです。
現状に対して明確な不満を抱えていて解消したいというニーズよりも、「さらに高みを目指したい」という、やや余裕のある人に向けて訴求したいときに自己実現ベネフィットが意識されます。そのため、比較的高額な製品やサービスのマーケティング戦略で用いられやすい傾向があります。ベネフィットとメリットの違いとは？関連する言葉も解説
【ベネフィットと似ている言葉】- メリット
- 利益（プロフィット）
- 便益
- 効果
- 恩恵
- 有益
- 手当
- アドバンテージ
【ベネフィットの対義語】- ダメージ
- ロス
- ディスアドバンテージ
一つひとつ見ていきましょう。メリット
メリット (merit) は、物事自体の良さやプラスの要素を指します。ビジネスにおけるメリットとは、製品やサービスの優れた点や長所のことです。
ベネフィットとメリットとは似た意味を指す言葉ですが、ベネフィットは良いことが起きた「結果」を指すのに対し、メリットとはそれ自体の良さを指します。
ビジネスにおけるベネフィットとメリットは、以下のように整理できるでしょう。- ベネフィット：製品・サービスを購入したり、受けたりすることで得られるプラスの効果や良い結果・恩恵
- メリット：製品・サービスそのものがもつ良さ・高く評価できる点
製品・サービスに客観的なメリットがあったとしても、正しく使わなかったり、効果を実感できなかったりしてベネフィットがない場合があります。一方で、顧客がベネフィットを感じているからといっても、製品・サービスにメリットがあると言い切れるものでもありません。先にお伝えしたように、ベネフィットには情緒的ベネフィットや自己実現ベネフィットなどの個人の主観・感覚に大きく依存するベネフィットがあるためです。
ビジネスの場では、相手が求めていることを聞き出したり、調査したりしたうえで表現や訴求の仕方を工夫します。相手が感じられるメリットを的確に伝えてメリットを意識してもらうことで、ベネフィットを受け止めやすくなるでしょう。利益（プロフィット）
利益は、ベネフィットに似た言葉です。ビジネスにおいて顧客が得る利益は、広義には製品・サービスの購入・利用によって発生する良い結果（成果）を指します。
ベネフィットには以下の3つの種類があるとお伝えしました。- 機能的ベネフィット
- 情緒的ベネフィット
- 自己実現ベネフィット
機能的ベネフィットはある程度数値化が可能であり、客観的で共通理解を持ちやすいものです。
同様に成果も内容によって区別できます。ビジネスにおける成果には、以下のようなものが挙げられます。- 経済的な成果：売上、粗利益、純利益など
- 顧客との関係性に対する成果：顧客獲得数、リピート数、口コミの数や質など
- 社会的価値に関する成果：知名度、社会的影響力、取材、表彰など
成果においても経済的な成果は数値化できます。経済的な成果のみを「利益」と表現することもあります。
財務諸表のひとつである「損益計算書」は英語でProfit and loss statementと言われます。損益計算書に表されるような、売上などの経済的な良い成果は、狭義の利益を指します。
狭義の利益は、英語のカタカナ語読みである「プロフィット」と呼ばれることもあります。便益
便益もまた、ベネフィットや利益（プロフィット）と似た意味の言葉です。利益と便益との違いは、恩恵を受ける対象の広さです。
利益とは、製品・サービスを購入・利用した人や製品・サービスの提供者自身が受ける恩恵を指します。一方で便益とは、取引の当事者のみならず社会一般に広く恩恵がもたらされる場合に用いられます。
当事者以外にも恩恵がもたらされるとは、たとえば人々が広く利用でき利便性が高まることや、啓蒙が進み安全な生活に寄与することなどが考えられます。
単に得をする、目に見える恩恵や自分だけの満足感が得られるというだけでなく、広く社会的に便利になることが「便益」です。効果
効果とは、なんらかの行為や言動、はたらきかけによって起こる現象・変化を指します。とくに良い変化を「効果」と表現することもありますが、「効果音」のように、ある事象を強調する場合も「効果」と言われます。
ベネフィットと効果の違いは、ビジネスにおける満足度や成果の有無で考えるとわかりやすいでしょう。
ベネフィットの場合、顧客・相手にポジティブな思いや機能的な良さをもたらし、顧客満足度を向上させます。効果の場合、優れた点や長所に基づくものであっても満足にはつながらなかったり、単に客観的な数値の上昇・強調がみられるからといっても成果に結びつくものではなかったりします。恩恵
恩恵とは、なんらかの対象からありがたい恵みを受けることを言います。ベネフィットとほぼ同じ意味の言葉と考えられます。
ベネフィットと区別するとすれば、用いられる場面の違いです。
「恩恵」は、自然や環境、スピリチュアルな世界など、能動的な行為以外から恵みがもたらされる場合にも用いられます。ベネフィットに比べてやや幅広く用いられる慣例を持っています。有益
有益とは、利益があること・ためになること、あるいは役に立つことを指します。文字どおり「利益がある」という意味をもつため、「利益をもたらす」という表現は適切ですが「有益をもたらす」とは言いません。
「有益」の意味に含まれる利益の意味は、必ずしも経済的な成果だけを指すものではありません。受け手の主観で役立つと感じられる場合も「有益」と表現されます。その意味で「ベネフィットがある」とも言い換えられる言葉だと言えるでしょう。手当
手当には傷病者の看病などの意味もありますが、ベネフィットと比較できる「手当」とは、労働者に支払われる報酬を指します。
報酬の中でも給与や賞与など、労働の成果や量に基づく報酬以外のものをとくに「手当」と言います。たとえば以下の手当があります。- 通勤手当
- 昼食手当
- 出張手当
- 役職手当
このような労働者が受け取る手当も英語で “benefit” と表現されます。手当は、労働者が所属先企業から受け取る便益とも言えるからです。フリンジ・ベネフィット (fringe benefit)
とも呼ばれます。
労働者が所属先企業から受け取る手当以外の便益も含めて「ベネフィット」と表現される場合もあります。くわしくは後述します。アドバンテージ
アドバンテージ (advantage) とは、日本語で「利点」「優位性」のことです。
ベネフィットではなく、メリットの類義語と考えられます。ダメージ
ダメージ (damage) とは、損傷や破損、欠損を指す言葉です。
ベネフィットの対義語に近い表現であり、なんらかの良くない状況によって起こるネガティブな結果・被害がダメージです。ロス
ロス (loss) とは、損失や喪失を指す言葉です。
ダメージと同様にベネフィットの対義語に近い表現であり、ビジネスにおいてよく用いられます。
たとえば、災害や不祥事などによって風評被害が起き、売上が下がったり、設備の故障が発生したりして経済的な損失が発生することは「ロス」の例です。
近年問題となっている「食品ロス」のように、直接起きている事象は「（製品の）余剰」であったとしても、売れるはずのものが売れなかった、あるいは提供されるはずのものが提供されなかったという機会損失も「ロス」にあたります。
ロスの起きやすい風評被害や評判については、以下の記事でくわしく解説しています。
【関連記事：レピュテーションリスクとは？意味や具体例、人事・採用への影響を解説】ディスアドバンテージ
ディスアドバンテージ (disadvantage) とは、アドバンテージ・メリットの対義語です。
不利である点や弱点、劣勢な状況を指します。ビジネス・人事におけるベネフィット
以下3つの場面でのベネフィットについて取り上げます。- マーケティング
- 医療
- 人事
マーケティングにおけるベネフィット
ビジネスの場面でのベネフィットといえば、一番にマーケティング用語としての「ベネフィット」が思い浮かぶのではないでしょうか。
マーケティングにおけるベネフィットとは、先述のとおり顧客が製品・サービスから得る恩恵を指します。
マーケティングでベネフィットが重視される理由は、顧客がベネフィットを感じると購買意欲が高まり、売上拡大につながる可能性があるためです。ベネフィットを意識して商品開発を行ったり、マーケティング戦略を立てたりする際は、以下の流れを参考にしてください。自社の状況・リソースを整理する
▼
市場調査を行い、顧客ニーズや市場の動向を探る
▼
ターゲットを定め、製品・サービスが解決する問題を設定する
▼
製品・サービスを開発する
▼
製品・サービスとターゲットとなる人々・企業にとってのベネフィットを整理する
▼
ベネフィットを実感できる説明・根拠を準備する
▼
ベネフィットを提示し、製品・サービスを広く知らせる
自社の現状を整理し、製品・サービス開発の素地を整えてから入念に調査を行い、潜在的な問題を見つけ出し、ターゲットを設定します。
そのうえで製品・サービスを開発し、製品・サービスが解決できる問題と問題解決によって発生するベネフィットを整理し、顧客に訴求します。
ここで重要なのは、製品・サービスそのものの良さだけではなく顧客体験を通じてもベネフィットを感じてもらうことです。
製品・サービスの良さそのもの（メリット）は、説明書やスペック表で伝えられます。しかし、ベネフィットには顧客の価値観・主観が大きく影響を与えます。とくに情緒的ベネフィットや自己実現ベネフィットなど、数値化が難しいベネフィットについては、購入・契約に至る過程で触れた販促物や広報媒体、顧客が受けた説明・サービスなどの顧客体験がおおいに関連します。医療におけるベネフィット
医療における「ベネフィット」とは、治療や検査の効果・意義を考える場面で用いられます。
医療の場で行われることには、さまざまなリスクが伴います。手術や内視鏡検査、投薬や放射線を用いた検査などの医療行為だけでなく、受付にもリスクはあります。名前の呼び間違いや既往歴の確認漏れが発生すれば危険な事故につながる可能性もあるのです。
医療従事者はそのようなリスクを理解し、患者にとってベネフィットがあるかどうかを常に判断しています。
以下の例で考えてみましょう。＜例＞
患者：Aさん（90歳）
既往歴：認知症、間質性肺炎、高血圧、白内障
Aさんは施設に入居しており、施設職員のサポートを受けながら生活している。
食べることが好きだが、ここ一週間ほど最近食事を摂るのを嫌がっている。
Aさんは自力歩行が可能であり、トイレにも基本的には自ら行き、夜間以外は職員の手を借りていない。
Aさんは受診日の朝、施設職員に「トイレに行ったら嘔吐したので、病院に連れて行って。診てもらうまでは食事を摂りたくない」と伝えた。
同日、施設職員同伴のもと受診。
職員はAさんの発言と事情を診察の場で伝えたが、Aさんは「私は嘔吐していない。元気なので家に帰りたい」と涙を流し、看護師や施設職員の手を振り払って暴れ始めた。
このようなケースでは、専門家による緊急対応を行いながら、医療チームや患者本人、家族や支援者がともに検討を重ね、治療や検査の方針を話し合います。そこで意識されるのが「ベネフィット」です。問診の内容や本人の様子、既往歴、本人や関係者の希望などから検討を重ね、ベネフィットが最大化される選択をその都度採ることになります。
Aさんの場合、以下のような内容が検討されます。- 本当に嘔吐をしたのかどうかは確認できないため、嘔吐が起こる可能性のある疾患を疑って検査をするべきか
- 「嘔吐」についてくわしく調べるための検査にはリスクがあるが、Aさんはそれに耐えられるか
- Aさんは診察を嫌がる素振りを見せているが、本人の意思に反してまで行う意義がある行為なのか
- Aさんの希望・施設職員の希望・医学的見地を加味して取り得る選択肢はどのようなものか。それらのメリット・デメリットはなにか
これらを考え、診療計画を立てていきます。「ベネフィット」の言葉のとおり、本人の希望や家庭の事情などさまざまな理由でベネフィットは異なるため、ケースバイケースで判断されます。人事領域のベネフィット
人事領域のベネフィットといえば、先に触れた「手当」などの労働者（社員）に支払われる報酬としてのベネフィットが挙げられます。
手当以外にも社員が会社から受ける便益はたくさん存在します。たとえば以下がその例です。- 法定福利費（社会保険、労働保険など）
- 社宅・家賃補助
- 通勤費の補助
- 自己啓発費用の補助
- 特別休暇
- 食事の補助
- 社員旅行
- ストックオプション
- 慶弔金
- フレックスタイム制度
一般的には「福利厚生制度」として理解されているものはベネフィットと言えるでしょう。
給与以外に受ける恩恵、まさにベネフィットは、多くの社員や求職者が意識しているポイントです。転職が珍しいものではなくなった現代において、高い給与だけでは社員をつなぎとめておけなくなっています。
また、ベネフィットは離職を防止するだけでなく、社員のモチベーションを高め、生産性を向上させるためにも重要なものです。
社員の定着を図りたい、定着し戦力となってくれる社員に期待したいと考えている方はぜひ、ベネフィットに目を向けて制度設計を見直すと良いでしょう。
社員の定着についてさらに知りたい方は、ぜひ以下の資料や記事をご覧ください。
【無料ダウンロード】データでわかる定着人材とはミイダスは学習コンテンツの提供などを通じ
ベネフィットを充実できるツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録して機能を試してみる※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
人事領域のベネフィットを高めるには自己啓発などの福利厚生がおすすめ
社員の自己啓発をサポートするメリットと、自己啓発をサポートする方法について解説します。社員の自己啓発をサポートするメリット
社員の自己啓発をサポートするメリットは、主に以下の4点です。- 自社にマッチし、優秀な人を採用できる
- 社員がベネフィットを感じれば、職場定着にもつながる
- 社員がいきいきと働くため、ブランドイメージが向上する
- 生産性も高まり、ますます働きやすい職場になる
ベネフィットを高めるためには、社員の気持ちに立って制度設計を行うことが重要です。
社員が働きやすい、働きたいと感じる会社とはどのような会社でしょうか。
【関連記事：「ここで働きたい」と思わせるには？企業が意識したいポイントを解説】
労働時間が長すぎない、人間関係が良好であるなどたくさんの切り口がありますが、共通点は自分自身が尊重されていると感じられることが大切です。
職場側が社員を尊重し、制度に落とし込む方法は多岐にわたりますが、自己啓発の支援は福利厚生のひとつとして取り入れやすく、社員の側もメリットを感じやすい方法です。社員の自己啓発を会社が支援するとは、社員のキャリア形成やスキルアップを応援することでもあり、一人ひとりの人生を尊重する姿勢でもあるからです。
とくに自己啓発の支援は、学ぶ意欲や向上心のある社員のベネフィットを高めます。それだけではなく、向上心があり優秀な人材を採用するチャンスも生まれるのです。自己啓発をサポートしていることを採用サイトや募集要項などでアピールすることで、モチベーションの高い求職者の目に留まる可能性があるでしょう。
自己啓発の支援が受けられ、キャリアアップを実感できることで社員はいきいきとはたらき、従業員エンゲージメントが高まります。従業員エンゲージメントが高まることで社会に与えるイメージも向上し、会社の利益拡大にも繋がる可能性があります。
従業員エンゲージメントが高まると、生産性も高まります。生産性が高まり、業績が安定・向上すると社員はますますモチベーションを高め、職場内の士気やムードにも良い影響があります。
このように、自己啓発をきっかけに従業員エンゲージメントや生産性の向上、さらに業績の拡大など、会社全体に良い影響が及ぶチャンスがあるのです。
【関連記事：生産性向上とは？必要とされる背景や具体的な取り組み施策を解説！】社員の自己啓発をサポートする方法
社員の自己啓発をサポートする方法には、主に以下の2つがあります。- 自己啓発の費用を負担する
- 自己啓発のシステム・場を提供する
最も手軽な方法は自己啓発の費用を負担することです。資格試験の受験費用や教材費を負担する、スクールに通う費用を補助する、書籍代を支給するなどの方法がよく見られます。
自己啓発の費用を負担する方法は簡単である一方で、社員の自主性に委ねることとなり、思いのほか制度の利用が進まないことも考えられます。社員の自己啓発を推進し、ベネフィットを高めたいと考えるならば、自己啓発のシステムや場を提供する方法がおすすめです。
自己啓発のシステムや場を提供する方法として、具体的には以下3つの方法があるでしょう。- 社外のスクールに通わせる
- 講師を招聘し、社員に受講させる
- eラーニングや通信教育のシステムを用いる
社外のスクールに社員を通わせる場合、社員の希望とマッチしていれば社員自身にとっては大きなベネフィットとなりますが、たいていの場合、大きな費用がかかるのが問題です。
講師を招聘する場合は、社員の受講を促しやすい反面、学べる内容のバリエーションが少なかったり、時間的制約が問題となったりするでしょう。
eラーニングや通信教育は、時間的制約がなく、費用面でも比較的リーズナブルな方法です。社員が自主的に学ぶかどうかが課題となることや、受講内容が会社のニーズとマッチしない可能性はデメリットになる可能性があります。
しかし、ミイダスのようにアセスメントツールと紐づいたサービスを利用すれば、社員の希望や特性と会社のニーズのバランスをとり、的を絞って学習を促すこともできます。ミイダスの活躍ラーニングで社員のベネフィットを高めよう
活躍ラーニングには「コンピテンシー活用講座」と「バイアス診断ゲーム研修講座」があります。
まずは各講座について、以下の紹介動画をぜひご覧ください。
活躍ラーニングについてくわしく見る
活躍ラーニングの基礎となっているのが、ミイダスの基本機能のひとつであるコンピテンシー診断です。コンピテンシー診断では、活躍する社員を41の項目から分析し、その特性を可視化します。つまり、自社ではどのような特性をもつ人物が活躍しているのかがわかるのです。
ミイダスでは活躍する人物のモデル（コンピテンシーモデル）を作成でき、このコンピテンシーモデルを用いて採用や人材育成、マネジメントに役立てられます。
コンピテンシーのもととなる行動特性は、学習によって変化します。活躍ラーニングでは一人ひとりにあった講座選択が可能なので、コンピテンシーモデルを作成し、コンピテンシー診断を通じて社員ごとにどのような行動特性を伸ばしたいのかが判明していれば、ポイントを絞って学ぶ内容を決められます。
ミイダスのコンピテンシー活用講座は、コンピテンシー診断結果に対応した講座がそろっています。社員一人ひとりの特性（コンピテンシー診断の結果）に合わせて講座の選択が可能です。
組織サーベイについてくわしく見る
はたらきがいサーベイについてくわしく見る
ミイダスなら、福利厚生という意味のベネフィットだけでなく、社員の特性を活かし、スキルを高めることではたらきがいや生産性を高められます。自己啓発だけでなく採用から育成・マネジメントに至るまで一貫してサポートできるからこそ、会社の経営を長期的に高める施策が可能です。
コンピテンシー診断は今なら無料で15名まで受験できます。ぜひこの機会に機能を体感してみてください。
【1分で登録完了】ミイダスの機能を無料で体験する
なんらかのモノやサービス、エピソードから受ける利益をベネフィットと言います。
“benefit” は、利益、恩恵、利点、あるいは動詞で「利益を得る」「役立つ」など、広い意味をもつ言葉です。現状や基準に対して優れているものや好ましい事象が起こったとき、その「結果」である良い状態、優れた状態を指すと考えられます。
ビジネスにおけるベネフィットとは、マーケティングの領域においては、製品やサービス、あるいはそれに付随するものから受ける利益・恩恵を指します。
カリフォルニア大学名誉教授で経営学者のデイヴィッド・アーカー (David Aaker) は、ビジネスにおけるベネフィットを以下の3つに大別しました。
以下が機能的ベネフィットの例です。
製品やサービスのスペックから判断できるものであり、客観的理解や類似の製品・サービスとの比較をされやすいベネフィットとも言えるでしょう。
以下が情緒的ベネフィットの例です。
以下が自己実現ベネフィットの例です。
現状に対して明確な不満を抱えていて解消したいというニーズよりも、「さらに高みを目指したい」という、やや余裕のある人に向けて訴求したいときに自己実現ベネフィットが意識されます。そのため、比較的高額な製品やサービスのマーケティング戦略で用いられやすい傾向があります。
ベネフィットに関連し、ビジネスでもよく用いられる言葉として以下が挙げられます。
【ベネフィットと似ている言葉】
【ベネフィットと似ている言葉】
- メリット
- 利益（プロフィット）
- 便益
- 効果
- 恩恵
- 有益
- 手当
- アドバンテージ
【ベネフィットの対義語】
- ダメージ
- ロス
- ディスアドバンテージ
一つひとつ見ていきましょう。
メリット
メリット (merit) は、物事自体の良さやプラスの要素を指します。ビジネスにおけるメリットとは、製品やサービスの優れた点や長所のことです。
ベネフィットとメリットとは似た意味を指す言葉ですが、ベネフィットは良いことが起きた「結果」を指すのに対し、メリットとはそれ自体の良さを指します。
ビジネスにおけるベネフィットとメリットは、以下のように整理できるでしょう。
ベネフィットとメリットとは似た意味を指す言葉ですが、ベネフィットは良いことが起きた「結果」を指すのに対し、メリットとはそれ自体の良さを指します。
ビジネスにおけるベネフィットとメリットは、以下のように整理できるでしょう。
- ベネフィット：製品・サービスを購入したり、受けたりすることで得られるプラスの効果や良い結果・恩恵
- メリット：製品・サービスそのものがもつ良さ・高く評価できる点
製品・サービスに客観的なメリットがあったとしても、正しく使わなかったり、効果を実感できなかったりしてベネフィットがない場合があります。一方で、顧客がベネフィットを感じているからといっても、製品・サービスにメリットがあると言い切れるものでもありません。先にお伝えしたように、ベネフィットには情緒的ベネフィットや自己実現ベネフィットなどの個人の主観・感覚に大きく依存するベネフィットがあるためです。
ビジネスの場では、相手が求めていることを聞き出したり、調査したりしたうえで表現や訴求の仕方を工夫します。相手が感じられるメリットを的確に伝えてメリットを意識してもらうことで、ベネフィットを受け止めやすくなるでしょう。
ビジネスの場では、相手が求めていることを聞き出したり、調査したりしたうえで表現や訴求の仕方を工夫します。相手が感じられるメリットを的確に伝えてメリットを意識してもらうことで、ベネフィットを受け止めやすくなるでしょう。
利益（プロフィット）
利益は、ベネフィットに似た言葉です。ビジネスにおいて顧客が得る利益は、広義には製品・サービスの購入・利用によって発生する良い結果（成果）を指します。
ベネフィットには以下の3つの種類があるとお伝えしました。
ベネフィットには以下の3つの種類があるとお伝えしました。
- 機能的ベネフィット
- 情緒的ベネフィット
- 自己実現ベネフィット
機能的ベネフィットはある程度数値化が可能であり、客観的で共通理解を持ちやすいものです。
同様に成果も内容によって区別できます。ビジネスにおける成果には、以下のようなものが挙げられます。
同様に成果も内容によって区別できます。ビジネスにおける成果には、以下のようなものが挙げられます。
- 経済的な成果：売上、粗利益、純利益など
- 顧客との関係性に対する成果：顧客獲得数、リピート数、口コミの数や質など
- 社会的価値に関する成果：知名度、社会的影響力、取材、表彰など
成果においても経済的な成果は数値化できます。経済的な成果のみを「利益」と表現することもあります。
財務諸表のひとつである「損益計算書」は英語でProfit and loss statementと言われます。損益計算書に表されるような、売上などの経済的な良い成果は、狭義の利益を指します。
狭義の利益は、英語のカタカナ語読みである「プロフィット」と呼ばれることもあります。
財務諸表のひとつである「損益計算書」は英語でProfit and loss statementと言われます。損益計算書に表されるような、売上などの経済的な良い成果は、狭義の利益を指します。
狭義の利益は、英語のカタカナ語読みである「プロフィット」と呼ばれることもあります。
便益
便益もまた、ベネフィットや利益（プロフィット）と似た意味の言葉です。利益と便益との違いは、恩恵を受ける対象の広さです。
利益とは、製品・サービスを購入・利用した人や製品・サービスの提供者自身が受ける恩恵を指します。一方で便益とは、取引の当事者のみならず社会一般に広く恩恵がもたらされる場合に用いられます。
当事者以外にも恩恵がもたらされるとは、たとえば人々が広く利用でき利便性が高まることや、啓蒙が進み安全な生活に寄与することなどが考えられます。
単に得をする、目に見える恩恵や自分だけの満足感が得られるというだけでなく、広く社会的に便利になることが「便益」です。
利益とは、製品・サービスを購入・利用した人や製品・サービスの提供者自身が受ける恩恵を指します。一方で便益とは、取引の当事者のみならず社会一般に広く恩恵がもたらされる場合に用いられます。
当事者以外にも恩恵がもたらされるとは、たとえば人々が広く利用でき利便性が高まることや、啓蒙が進み安全な生活に寄与することなどが考えられます。
単に得をする、目に見える恩恵や自分だけの満足感が得られるというだけでなく、広く社会的に便利になることが「便益」です。
効果
効果とは、なんらかの行為や言動、はたらきかけによって起こる現象・変化を指します。とくに良い変化を「効果」と表現することもありますが、「効果音」のように、ある事象を強調する場合も「効果」と言われます。
ベネフィットと効果の違いは、ビジネスにおける満足度や成果の有無で考えるとわかりやすいでしょう。
ベネフィットの場合、顧客・相手にポジティブな思いや機能的な良さをもたらし、顧客満足度を向上させます。効果の場合、優れた点や長所に基づくものであっても満足にはつながらなかったり、単に客観的な数値の上昇・強調がみられるからといっても成果に結びつくものではなかったりします。
ベネフィットと効果の違いは、ビジネスにおける満足度や成果の有無で考えるとわかりやすいでしょう。
ベネフィットの場合、顧客・相手にポジティブな思いや機能的な良さをもたらし、顧客満足度を向上させます。効果の場合、優れた点や長所に基づくものであっても満足にはつながらなかったり、単に客観的な数値の上昇・強調がみられるからといっても成果に結びつくものではなかったりします。
恩恵
恩恵とは、なんらかの対象からありがたい恵みを受けることを言います。ベネフィットとほぼ同じ意味の言葉と考えられます。
ベネフィットと区別するとすれば、用いられる場面の違いです。
「恩恵」は、自然や環境、スピリチュアルな世界など、能動的な行為以外から恵みがもたらされる場合にも用いられます。ベネフィットに比べてやや幅広く用いられる慣例を持っています。
ベネフィットと区別するとすれば、用いられる場面の違いです。
「恩恵」は、自然や環境、スピリチュアルな世界など、能動的な行為以外から恵みがもたらされる場合にも用いられます。ベネフィットに比べてやや幅広く用いられる慣例を持っています。
有益
有益とは、利益があること・ためになること、あるいは役に立つことを指します。文字どおり「利益がある」という意味をもつため、「利益をもたらす」という表現は適切ですが「有益をもたらす」とは言いません。
「有益」の意味に含まれる利益の意味は、必ずしも経済的な成果だけを指すものではありません。受け手の主観で役立つと感じられる場合も「有益」と表現されます。その意味で「ベネフィットがある」とも言い換えられる言葉だと言えるでしょう。
「有益」の意味に含まれる利益の意味は、必ずしも経済的な成果だけを指すものではありません。受け手の主観で役立つと感じられる場合も「有益」と表現されます。その意味で「ベネフィットがある」とも言い換えられる言葉だと言えるでしょう。
手当
手当には傷病者の看病などの意味もありますが、ベネフィットと比較できる「手当」とは、労働者に支払われる報酬を指します。
報酬の中でも給与や賞与など、労働の成果や量に基づく報酬以外のものをとくに「手当」と言います。たとえば以下の手当があります。
報酬の中でも給与や賞与など、労働の成果や量に基づく報酬以外のものをとくに「手当」と言います。たとえば以下の手当があります。
- 通勤手当
- 昼食手当
- 出張手当
- 役職手当
このような労働者が受け取る手当も英語で “benefit” と表現されます。手当は、労働者が所属先企業から受け取る便益とも言えるからです。フリンジ・ベネフィット (fringe benefit)
とも呼ばれます。
労働者が所属先企業から受け取る手当以外の便益も含めて「ベネフィット」と表現される場合もあります。くわしくは後述します。
とも呼ばれます。
労働者が所属先企業から受け取る手当以外の便益も含めて「ベネフィット」と表現される場合もあります。くわしくは後述します。
アドバンテージ
アドバンテージ (advantage) とは、日本語で「利点」「優位性」のことです。
ベネフィットではなく、メリットの類義語と考えられます。
ベネフィットではなく、メリットの類義語と考えられます。
ダメージ
ダメージ (damage) とは、損傷や破損、欠損を指す言葉です。
ベネフィットの対義語に近い表現であり、なんらかの良くない状況によって起こるネガティブな結果・被害がダメージです。
ベネフィットの対義語に近い表現であり、なんらかの良くない状況によって起こるネガティブな結果・被害がダメージです。
ロス
ロス (loss) とは、損失や喪失を指す言葉です。
ダメージと同様にベネフィットの対義語に近い表現であり、ビジネスにおいてよく用いられます。
たとえば、災害や不祥事などによって風評被害が起き、売上が下がったり、設備の故障が発生したりして経済的な損失が発生することは「ロス」の例です。
近年問題となっている「食品ロス」のように、直接起きている事象は「（製品の）余剰」であったとしても、売れるはずのものが売れなかった、あるいは提供されるはずのものが提供されなかったという機会損失も「ロス」にあたります。
ロスの起きやすい風評被害や評判については、以下の記事でくわしく解説しています。
【関連記事：レピュテーションリスクとは？意味や具体例、人事・採用への影響を解説】
ダメージと同様にベネフィットの対義語に近い表現であり、ビジネスにおいてよく用いられます。
たとえば、災害や不祥事などによって風評被害が起き、売上が下がったり、設備の故障が発生したりして経済的な損失が発生することは「ロス」の例です。
近年問題となっている「食品ロス」のように、直接起きている事象は「（製品の）余剰」であったとしても、売れるはずのものが売れなかった、あるいは提供されるはずのものが提供されなかったという機会損失も「ロス」にあたります。
ロスの起きやすい風評被害や評判については、以下の記事でくわしく解説しています。
【関連記事：レピュテーションリスクとは？意味や具体例、人事・採用への影響を解説】
ディスアドバンテージ
ディスアドバンテージ (disadvantage) とは、アドバンテージ・メリットの対義語です。
不利である点や弱点、劣勢な状況を指します。
不利である点や弱点、劣勢な状況を指します。
ビジネス・人事におけるベネフィット
以下3つの場面でのベネフィットについて取り上げます。- マーケティング
- 医療
- 人事
マーケティングにおけるベネフィット
ビジネスの場面でのベネフィットといえば、一番にマーケティング用語としての「ベネフィット」が思い浮かぶのではないでしょうか。
マーケティングにおけるベネフィットとは、先述のとおり顧客が製品・サービスから得る恩恵を指します。
マーケティングでベネフィットが重視される理由は、顧客がベネフィットを感じると購買意欲が高まり、売上拡大につながる可能性があるためです。ベネフィットを意識して商品開発を行ったり、マーケティング戦略を立てたりする際は、以下の流れを参考にしてください。自社の状況・リソースを整理する
▼
市場調査を行い、顧客ニーズや市場の動向を探る
▼
ターゲットを定め、製品・サービスが解決する問題を設定する
▼
製品・サービスを開発する
▼
製品・サービスとターゲットとなる人々・企業にとってのベネフィットを整理する
▼
ベネフィットを実感できる説明・根拠を準備する
▼
ベネフィットを提示し、製品・サービスを広く知らせる
自社の現状を整理し、製品・サービス開発の素地を整えてから入念に調査を行い、潜在的な問題を見つけ出し、ターゲットを設定します。
そのうえで製品・サービスを開発し、製品・サービスが解決できる問題と問題解決によって発生するベネフィットを整理し、顧客に訴求します。
ここで重要なのは、製品・サービスそのものの良さだけではなく顧客体験を通じてもベネフィットを感じてもらうことです。
製品・サービスの良さそのもの（メリット）は、説明書やスペック表で伝えられます。しかし、ベネフィットには顧客の価値観・主観が大きく影響を与えます。とくに情緒的ベネフィットや自己実現ベネフィットなど、数値化が難しいベネフィットについては、購入・契約に至る過程で触れた販促物や広報媒体、顧客が受けた説明・サービスなどの顧客体験がおおいに関連します。医療におけるベネフィット
医療における「ベネフィット」とは、治療や検査の効果・意義を考える場面で用いられます。
医療の場で行われることには、さまざまなリスクが伴います。手術や内視鏡検査、投薬や放射線を用いた検査などの医療行為だけでなく、受付にもリスクはあります。名前の呼び間違いや既往歴の確認漏れが発生すれば危険な事故につながる可能性もあるのです。
医療従事者はそのようなリスクを理解し、患者にとってベネフィットがあるかどうかを常に判断しています。
以下の例で考えてみましょう。＜例＞
患者：Aさん（90歳）
既往歴：認知症、間質性肺炎、高血圧、白内障
Aさんは施設に入居しており、施設職員のサポートを受けながら生活している。
食べることが好きだが、ここ一週間ほど最近食事を摂るのを嫌がっている。
Aさんは自力歩行が可能であり、トイレにも基本的には自ら行き、夜間以外は職員の手を借りていない。
Aさんは受診日の朝、施設職員に「トイレに行ったら嘔吐したので、病院に連れて行って。診てもらうまでは食事を摂りたくない」と伝えた。
同日、施設職員同伴のもと受診。
職員はAさんの発言と事情を診察の場で伝えたが、Aさんは「私は嘔吐していない。元気なので家に帰りたい」と涙を流し、看護師や施設職員の手を振り払って暴れ始めた。
このようなケースでは、専門家による緊急対応を行いながら、医療チームや患者本人、家族や支援者がともに検討を重ね、治療や検査の方針を話し合います。そこで意識されるのが「ベネフィット」です。問診の内容や本人の様子、既往歴、本人や関係者の希望などから検討を重ね、ベネフィットが最大化される選択をその都度採ることになります。
Aさんの場合、以下のような内容が検討されます。- 本当に嘔吐をしたのかどうかは確認できないため、嘔吐が起こる可能性のある疾患を疑って検査をするべきか
- 「嘔吐」についてくわしく調べるための検査にはリスクがあるが、Aさんはそれに耐えられるか
- Aさんは診察を嫌がる素振りを見せているが、本人の意思に反してまで行う意義がある行為なのか
- Aさんの希望・施設職員の希望・医学的見地を加味して取り得る選択肢はどのようなものか。それらのメリット・デメリットはなにか
これらを考え、診療計画を立てていきます。「ベネフィット」の言葉のとおり、本人の希望や家庭の事情などさまざまな理由でベネフィットは異なるため、ケースバイケースで判断されます。人事領域のベネフィット
人事領域のベネフィットといえば、先に触れた「手当」などの労働者（社員）に支払われる報酬としてのベネフィットが挙げられます。
手当以外にも社員が会社から受ける便益はたくさん存在します。たとえば以下がその例です。- 法定福利費（社会保険、労働保険など）
- 社宅・家賃補助
- 通勤費の補助
- 自己啓発費用の補助
- 特別休暇
- 食事の補助
- 社員旅行
- ストックオプション
- 慶弔金
- フレックスタイム制度
一般的には「福利厚生制度」として理解されているものはベネフィットと言えるでしょう。
給与以外に受ける恩恵、まさにベネフィットは、多くの社員や求職者が意識しているポイントです。転職が珍しいものではなくなった現代において、高い給与だけでは社員をつなぎとめておけなくなっています。
また、ベネフィットは離職を防止するだけでなく、社員のモチベーションを高め、生産性を向上させるためにも重要なものです。
社員の定着を図りたい、定着し戦力となってくれる社員に期待したいと考えている方はぜひ、ベネフィットに目を向けて制度設計を見直すと良いでしょう。
社員の定着についてさらに知りたい方は、ぜひ以下の資料や記事をご覧ください。
【無料ダウンロード】データでわかる定着人材とはミイダスは学習コンテンツの提供などを通じ
ベネフィットを充実できるツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録して機能を試してみる※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
人事領域のベネフィットを高めるには自己啓発などの福利厚生がおすすめ
社員の自己啓発をサポートするメリットと、自己啓発をサポートする方法について解説します。社員の自己啓発をサポートするメリット
社員の自己啓発をサポートするメリットは、主に以下の4点です。- 自社にマッチし、優秀な人を採用できる
- 社員がベネフィットを感じれば、職場定着にもつながる
- 社員がいきいきと働くため、ブランドイメージが向上する
- 生産性も高まり、ますます働きやすい職場になる
ベネフィットを高めるためには、社員の気持ちに立って制度設計を行うことが重要です。
社員が働きやすい、働きたいと感じる会社とはどのような会社でしょうか。
【関連記事：「ここで働きたい」と思わせるには？企業が意識したいポイントを解説】
労働時間が長すぎない、人間関係が良好であるなどたくさんの切り口がありますが、共通点は自分自身が尊重されていると感じられることが大切です。
職場側が社員を尊重し、制度に落とし込む方法は多岐にわたりますが、自己啓発の支援は福利厚生のひとつとして取り入れやすく、社員の側もメリットを感じやすい方法です。社員の自己啓発を会社が支援するとは、社員のキャリア形成やスキルアップを応援することでもあり、一人ひとりの人生を尊重する姿勢でもあるからです。
とくに自己啓発の支援は、学ぶ意欲や向上心のある社員のベネフィットを高めます。それだけではなく、向上心があり優秀な人材を採用するチャンスも生まれるのです。自己啓発をサポートしていることを採用サイトや募集要項などでアピールすることで、モチベーションの高い求職者の目に留まる可能性があるでしょう。
自己啓発の支援が受けられ、キャリアアップを実感できることで社員はいきいきとはたらき、従業員エンゲージメントが高まります。従業員エンゲージメントが高まることで社会に与えるイメージも向上し、会社の利益拡大にも繋がる可能性があります。
従業員エンゲージメントが高まると、生産性も高まります。生産性が高まり、業績が安定・向上すると社員はますますモチベーションを高め、職場内の士気やムードにも良い影響があります。
このように、自己啓発をきっかけに従業員エンゲージメントや生産性の向上、さらに業績の拡大など、会社全体に良い影響が及ぶチャンスがあるのです。
【関連記事：生産性向上とは？必要とされる背景や具体的な取り組み施策を解説！】社員の自己啓発をサポートする方法
社員の自己啓発をサポートする方法には、主に以下の2つがあります。- 自己啓発の費用を負担する
- 自己啓発のシステム・場を提供する
最も手軽な方法は自己啓発の費用を負担することです。資格試験の受験費用や教材費を負担する、スクールに通う費用を補助する、書籍代を支給するなどの方法がよく見られます。
自己啓発の費用を負担する方法は簡単である一方で、社員の自主性に委ねることとなり、思いのほか制度の利用が進まないことも考えられます。社員の自己啓発を推進し、ベネフィットを高めたいと考えるならば、自己啓発のシステムや場を提供する方法がおすすめです。
自己啓発のシステムや場を提供する方法として、具体的には以下3つの方法があるでしょう。- 社外のスクールに通わせる
- 講師を招聘し、社員に受講させる
- eラーニングや通信教育のシステムを用いる
社外のスクールに社員を通わせる場合、社員の希望とマッチしていれば社員自身にとっては大きなベネフィットとなりますが、たいていの場合、大きな費用がかかるのが問題です。
講師を招聘する場合は、社員の受講を促しやすい反面、学べる内容のバリエーションが少なかったり、時間的制約が問題となったりするでしょう。
eラーニングや通信教育は、時間的制約がなく、費用面でも比較的リーズナブルな方法です。社員が自主的に学ぶかどうかが課題となることや、受講内容が会社のニーズとマッチしない可能性はデメリットになる可能性があります。
しかし、ミイダスのようにアセスメントツールと紐づいたサービスを利用すれば、社員の希望や特性と会社のニーズのバランスをとり、的を絞って学習を促すこともできます。ミイダスの活躍ラーニングで社員のベネフィットを高めよう
活躍ラーニングには「コンピテンシー活用講座」と「バイアス診断ゲーム研修講座」があります。
まずは各講座について、以下の紹介動画をぜひご覧ください。
活躍ラーニングについてくわしく見る
活躍ラーニングの基礎となっているのが、ミイダスの基本機能のひとつであるコンピテンシー診断です。コンピテンシー診断では、活躍する社員を41の項目から分析し、その特性を可視化します。つまり、自社ではどのような特性をもつ人物が活躍しているのかがわかるのです。
ミイダスでは活躍する人物のモデル（コンピテンシーモデル）を作成でき、このコンピテンシーモデルを用いて採用や人材育成、マネジメントに役立てられます。
コンピテンシーのもととなる行動特性は、学習によって変化します。活躍ラーニングでは一人ひとりにあった講座選択が可能なので、コンピテンシーモデルを作成し、コンピテンシー診断を通じて社員ごとにどのような行動特性を伸ばしたいのかが判明していれば、ポイントを絞って学ぶ内容を決められます。
ミイダスのコンピテンシー活用講座は、コンピテンシー診断結果に対応した講座がそろっています。社員一人ひとりの特性（コンピテンシー診断の結果）に合わせて講座の選択が可能です。
組織サーベイについてくわしく見る
はたらきがいサーベイについてくわしく見る
ミイダスなら、福利厚生という意味のベネフィットだけでなく、社員の特性を活かし、スキルを高めることではたらきがいや生産性を高められます。自己啓発だけでなく採用から育成・マネジメントに至るまで一貫してサポートできるからこそ、会社の経営を長期的に高める施策が可能です。
コンピテンシー診断は今なら無料で15名まで受験できます。ぜひこの機会に機能を体感してみてください。
【1分で登録完了】ミイダスの機能を無料で体験する
以下3つの場面でのベネフィットについて取り上げます。
マーケティングにおけるベネフィットとは、先述のとおり顧客が製品・サービスから得る恩恵を指します。
マーケティングでベネフィットが重視される理由は、顧客がベネフィットを感じると購買意欲が高まり、売上拡大につながる可能性があるためです。ベネフィットを意識して商品開発を行ったり、マーケティング戦略を立てたりする際は、以下の流れを参考にしてください。
| 自社の状況・リソースを整理する ▼ 市場調査を行い、顧客ニーズや市場の動向を探る ▼ ターゲットを定め、製品・サービスが解決する問題を設定する ▼ 製品・サービスを開発する ▼ 製品・サービスとターゲットとなる人々・企業にとってのベネフィットを整理する ▼ ベネフィットを実感できる説明・根拠を準備する ▼ ベネフィットを提示し、製品・サービスを広く知らせる |
そのうえで製品・サービスを開発し、製品・サービスが解決できる問題と問題解決によって発生するベネフィットを整理し、顧客に訴求します。
ここで重要なのは、製品・サービスそのものの良さだけではなく顧客体験を通じてもベネフィットを感じてもらうことです。
製品・サービスの良さそのもの（メリット）は、説明書やスペック表で伝えられます。しかし、ベネフィットには顧客の価値観・主観が大きく影響を与えます。とくに情緒的ベネフィットや自己実現ベネフィットなど、数値化が難しいベネフィットについては、購入・契約に至る過程で触れた販促物や広報媒体、顧客が受けた説明・サービスなどの顧客体験がおおいに関連します。
医療の場で行われることには、さまざまなリスクが伴います。手術や内視鏡検査、投薬や放射線を用いた検査などの医療行為だけでなく、受付にもリスクはあります。名前の呼び間違いや既往歴の確認漏れが発生すれば危険な事故につながる可能性もあるのです。
医療従事者はそのようなリスクを理解し、患者にとってベネフィットがあるかどうかを常に判断しています。
以下の例で考えてみましょう。
| ＜例＞ 患者：Aさん（90歳） 既往歴：認知症、間質性肺炎、高血圧、白内障 Aさんは施設に入居しており、施設職員のサポートを受けながら生活している。 食べることが好きだが、ここ一週間ほど最近食事を摂るのを嫌がっている。 Aさんは自力歩行が可能であり、トイレにも基本的には自ら行き、夜間以外は職員の手を借りていない。 Aさんは受診日の朝、施設職員に「トイレに行ったら嘔吐したので、病院に連れて行って。診てもらうまでは食事を摂りたくない」と伝えた。 同日、施設職員同伴のもと受診。 職員はAさんの発言と事情を診察の場で伝えたが、Aさんは「私は嘔吐していない。元気なので家に帰りたい」と涙を流し、看護師や施設職員の手を振り払って暴れ始めた。 |
Aさんの場合、以下のような内容が検討されます。
手当以外にも社員が会社から受ける便益はたくさん存在します。たとえば以下がその例です。
給与以外に受ける恩恵、まさにベネフィットは、多くの社員や求職者が意識しているポイントです。転職が珍しいものではなくなった現代において、高い給与だけでは社員をつなぎとめておけなくなっています。
また、ベネフィットは離職を防止するだけでなく、社員のモチベーションを高め、生産性を向上させるためにも重要なものです。
社員の定着を図りたい、定着し戦力となってくれる社員に期待したいと考えている方はぜひ、ベネフィットに目を向けて制度設計を見直すと良いでしょう。
社員の定着についてさらに知りたい方は、ぜひ以下の資料や記事をご覧ください。
ミイダスは学習コンテンツの提供などを通じ
ベネフィットを充実できるツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録して機能を試してみる※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
人事領域のベネフィット、すなわち福利厚生や働きやすい人事制度を考えるうえでは、社員一人ひとりのキャリアに目を向け、強みを活かして働き続けられるサポートを行うこともおすすめです。そのひとつに自己啓発の支援が挙げられます。
社員の自己啓発をサポートするメリットと、自己啓発をサポートする方法について解説します。
社員の自己啓発をサポートするメリットと、自己啓発をサポートする方法について解説します。
社員の自己啓発をサポートするメリット
社員の自己啓発をサポートするメリットは、主に以下の4点です。
- 自社にマッチし、優秀な人を採用できる
- 社員がベネフィットを感じれば、職場定着にもつながる
- 社員がいきいきと働くため、ブランドイメージが向上する
- 生産性も高まり、ますます働きやすい職場になる
ベネフィットを高めるためには、社員の気持ちに立って制度設計を行うことが重要です。
社員が働きやすい、働きたいと感じる会社とはどのような会社でしょうか。
【関連記事：「ここで働きたい」と思わせるには？企業が意識したいポイントを解説】
労働時間が長すぎない、人間関係が良好であるなどたくさんの切り口がありますが、共通点は自分自身が尊重されていると感じられることが大切です。
職場側が社員を尊重し、制度に落とし込む方法は多岐にわたりますが、自己啓発の支援は福利厚生のひとつとして取り入れやすく、社員の側もメリットを感じやすい方法です。社員の自己啓発を会社が支援するとは、社員のキャリア形成やスキルアップを応援することでもあり、一人ひとりの人生を尊重する姿勢でもあるからです。
とくに自己啓発の支援は、学ぶ意欲や向上心のある社員のベネフィットを高めます。それだけではなく、向上心があり優秀な人材を採用するチャンスも生まれるのです。自己啓発をサポートしていることを採用サイトや募集要項などでアピールすることで、モチベーションの高い求職者の目に留まる可能性があるでしょう。
自己啓発の支援が受けられ、キャリアアップを実感できることで社員はいきいきとはたらき、従業員エンゲージメントが高まります。従業員エンゲージメントが高まることで社会に与えるイメージも向上し、会社の利益拡大にも繋がる可能性があります。
従業員エンゲージメントが高まると、生産性も高まります。生産性が高まり、業績が安定・向上すると社員はますますモチベーションを高め、職場内の士気やムードにも良い影響があります。
このように、自己啓発をきっかけに従業員エンゲージメントや生産性の向上、さらに業績の拡大など、会社全体に良い影響が及ぶチャンスがあるのです。
【関連記事：生産性向上とは？必要とされる背景や具体的な取り組み施策を解説！】
社員が働きやすい、働きたいと感じる会社とはどのような会社でしょうか。
【関連記事：「ここで働きたい」と思わせるには？企業が意識したいポイントを解説】
労働時間が長すぎない、人間関係が良好であるなどたくさんの切り口がありますが、共通点は自分自身が尊重されていると感じられることが大切です。
職場側が社員を尊重し、制度に落とし込む方法は多岐にわたりますが、自己啓発の支援は福利厚生のひとつとして取り入れやすく、社員の側もメリットを感じやすい方法です。社員の自己啓発を会社が支援するとは、社員のキャリア形成やスキルアップを応援することでもあり、一人ひとりの人生を尊重する姿勢でもあるからです。
とくに自己啓発の支援は、学ぶ意欲や向上心のある社員のベネフィットを高めます。それだけではなく、向上心があり優秀な人材を採用するチャンスも生まれるのです。自己啓発をサポートしていることを採用サイトや募集要項などでアピールすることで、モチベーションの高い求職者の目に留まる可能性があるでしょう。
自己啓発の支援が受けられ、キャリアアップを実感できることで社員はいきいきとはたらき、従業員エンゲージメントが高まります。従業員エンゲージメントが高まることで社会に与えるイメージも向上し、会社の利益拡大にも繋がる可能性があります。
従業員エンゲージメントが高まると、生産性も高まります。生産性が高まり、業績が安定・向上すると社員はますますモチベーションを高め、職場内の士気やムードにも良い影響があります。
このように、自己啓発をきっかけに従業員エンゲージメントや生産性の向上、さらに業績の拡大など、会社全体に良い影響が及ぶチャンスがあるのです。
【関連記事：生産性向上とは？必要とされる背景や具体的な取り組み施策を解説！】
社員の自己啓発をサポートする方法
社員の自己啓発をサポートする方法には、主に以下の2つがあります。
- 自己啓発の費用を負担する
- 自己啓発のシステム・場を提供する
最も手軽な方法は自己啓発の費用を負担することです。資格試験の受験費用や教材費を負担する、スクールに通う費用を補助する、書籍代を支給するなどの方法がよく見られます。
自己啓発の費用を負担する方法は簡単である一方で、社員の自主性に委ねることとなり、思いのほか制度の利用が進まないことも考えられます。社員の自己啓発を推進し、ベネフィットを高めたいと考えるならば、自己啓発のシステムや場を提供する方法がおすすめです。
自己啓発のシステムや場を提供する方法として、具体的には以下3つの方法があるでしょう。
自己啓発の費用を負担する方法は簡単である一方で、社員の自主性に委ねることとなり、思いのほか制度の利用が進まないことも考えられます。社員の自己啓発を推進し、ベネフィットを高めたいと考えるならば、自己啓発のシステムや場を提供する方法がおすすめです。
自己啓発のシステムや場を提供する方法として、具体的には以下3つの方法があるでしょう。
- 社外のスクールに通わせる
- 講師を招聘し、社員に受講させる
- eラーニングや通信教育のシステムを用いる
社外のスクールに社員を通わせる場合、社員の希望とマッチしていれば社員自身にとっては大きなベネフィットとなりますが、たいていの場合、大きな費用がかかるのが問題です。
講師を招聘する場合は、社員の受講を促しやすい反面、学べる内容のバリエーションが少なかったり、時間的制約が問題となったりするでしょう。
eラーニングや通信教育は、時間的制約がなく、費用面でも比較的リーズナブルな方法です。社員が自主的に学ぶかどうかが課題となることや、受講内容が会社のニーズとマッチしない可能性はデメリットになる可能性があります。
しかし、ミイダスのようにアセスメントツールと紐づいたサービスを利用すれば、社員の希望や特性と会社のニーズのバランスをとり、的を絞って学習を促すこともできます。
講師を招聘する場合は、社員の受講を促しやすい反面、学べる内容のバリエーションが少なかったり、時間的制約が問題となったりするでしょう。
eラーニングや通信教育は、時間的制約がなく、費用面でも比較的リーズナブルな方法です。社員が自主的に学ぶかどうかが課題となることや、受講内容が会社のニーズとマッチしない可能性はデメリットになる可能性があります。
しかし、ミイダスのようにアセスメントツールと紐づいたサービスを利用すれば、社員の希望や特性と会社のニーズのバランスをとり、的を絞って学習を促すこともできます。
ミイダスの活躍ラーニングで社員のベネフィットを高めよう
活躍ラーニングには「コンピテンシー活用講座」と「バイアス診断ゲーム研修講座」があります。
まずは各講座について、以下の紹介動画をぜひご覧ください。
活躍ラーニングについてくわしく見る
活躍ラーニングの基礎となっているのが、ミイダスの基本機能のひとつであるコンピテンシー診断です。コンピテンシー診断では、活躍する社員を41の項目から分析し、その特性を可視化します。つまり、自社ではどのような特性をもつ人物が活躍しているのかがわかるのです。
ミイダスでは活躍する人物のモデル（コンピテンシーモデル）を作成でき、このコンピテンシーモデルを用いて採用や人材育成、マネジメントに役立てられます。
コンピテンシーのもととなる行動特性は、学習によって変化します。活躍ラーニングでは一人ひとりにあった講座選択が可能なので、コンピテンシーモデルを作成し、コンピテンシー診断を通じて社員ごとにどのような行動特性を伸ばしたいのかが判明していれば、ポイントを絞って学ぶ内容を決められます。
ミイダスのコンピテンシー活用講座は、コンピテンシー診断結果に対応した講座がそろっています。社員一人ひとりの特性（コンピテンシー診断の結果）に合わせて講座の選択が可能です。
組織サーベイについてくわしく見る
はたらきがいサーベイについてくわしく見る
ミイダスなら、福利厚生という意味のベネフィットだけでなく、社員の特性を活かし、スキルを高めることではたらきがいや生産性を高められます。自己啓発だけでなく採用から育成・マネジメントに至るまで一貫してサポートできるからこそ、会社の経営を長期的に高める施策が可能です。
コンピテンシー診断は今なら無料で15名まで受験できます。ぜひこの機会に機能を体感してみてください。
【1分で登録完了】ミイダスの機能を無料で体験する
活躍ラーニングには「コンピテンシー活用講座」と「バイアス診断ゲーム研修講座」があります。
まずは各講座について、以下の紹介動画をぜひご覧ください。
活躍ラーニングの基礎となっているのが、ミイダスの基本機能のひとつであるコンピテンシー診断です。コンピテンシー診断では、活躍する社員を41の項目から分析し、その特性を可視化します。つまり、自社ではどのような特性をもつ人物が活躍しているのかがわかるのです。
ミイダスでは活躍する人物のモデル（コンピテンシーモデル）を作成でき、このコンピテンシーモデルを用いて採用や人材育成、マネジメントに役立てられます。
コンピテンシーのもととなる行動特性は、学習によって変化します。活躍ラーニングでは一人ひとりにあった講座選択が可能なので、コンピテンシーモデルを作成し、コンピテンシー診断を通じて社員ごとにどのような行動特性を伸ばしたいのかが判明していれば、ポイントを絞って学ぶ内容を決められます。
ミイダスのコンピテンシー活用講座は、コンピテンシー診断結果に対応した講座がそろっています。社員一人ひとりの特性（コンピテンシー診断の結果）に合わせて講座の選択が可能です。
ミイダスなら、福利厚生という意味のベネフィットだけでなく、社員の特性を活かし、スキルを高めることではたらきがいや生産性を高められます。自己啓発だけでなく採用から育成・マネジメントに至るまで一貫してサポートできるからこそ、会社の経営を長期的に高める施策が可能です。
コンピテンシー診断は今なら無料で15名まで受験できます。ぜひこの機会に機能を体感してみてください。
