人材採用では売り手市場が続いている昨今、応募者に対し“攻め”のアプローチを行えるダイレクトリクルーティングが注目を浴びています。
魅力的な手法である一方で、多くの経営者や人事担当者が気になるのは、やはりコスト面でしょう。
本記事では、料金形態や費用相場など、ダイレクトリクルーティングの費用に関する情報をお届けします。
費用対効果の高い採用活動を実現するために、ぜひご覧ください。
魅力的な手法である一方で、多くの経営者や人事担当者が気になるのは、やはりコスト面でしょう。
本記事では、料金形態や費用相場など、ダイレクトリクルーティングの費用に関する情報をお届けします。
費用対効果の高い採用活動を実現するために、ぜひご覧ください。
▼この記事でわかること
ダイレクトリクルーティングの料金形態ダイレクトリクルーティングは、サービスによって成果報酬制と定額制という、2種類の料金形態に分かれます。
そのため、費用相場を知る前に、まずは料金形態について把握しましょう。
また、サービスによっては基本的な利用料金のほかに、別途で費用が発生することがあるため、この章ではそちらについても解説します。
【ダイレクトリクルーティングの料金形態】- 成果報酬制
- 定額制
- その他費用
成果報酬制
成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスでは、採用した人数に応じて費用が発生します。
なお、費用が発生する具体的なタイミングはサービスによりさまざまです。
「ユーザーの入社日が決定した段階」としているサービスもあれば、「入社後1ヶ月程度が経過し、定着が確認できてから」としているサービスもあります。
そのため、成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合は、費用体系についてあらかじめ確認しておきましょう。
成果報酬制のメリット・デメリット
成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスには、以下のメリット・デメリットがあります。
【成果報酬制のメリット・デメリット】メリット デメリット ◎ 採用に成功するまでは、初期費用以外のコストがかからない
◎ じっくり選考できるため、採用ミスマッチの防止につながる ✕ 採用人数によっては割高になる可能性がある
成果報酬制であれば、採用に成功しない限り費用が発生しないため、無駄なコストがかかりません。
「費用の元をとらなくては」と焦る必要がないため、じっくりと選考し、本当に自社とフィットする人材のみを厳選できます。
そのため、比較的ニッチな業界で応募がまばらな企業や、大人数の採用は考えていない企業におすすめです。
なお、採用人数が多いと、費用が割高になる可能性もあります。
その場合は定額制のサービスを使ったほうが費用を抑えられるでしょう。
定額制
ダイレクトリクルーティングサービスにおける定額制は、月額や年額など、一定の利用期間に対し決まった費用を支払うことで、期間内は採用人数にかかわらずコストが変動しない料金形態です。
基本的には、決められた費用をサービスの利用開始前に支払います。
定額制のメリット・デメリット
定額制のダイレクトリクルーティングサービスのメリット・デメリットは、以下をご覧ください。
【定額制のメリット・デメリット】メリット デメリット ◎ コストの見通しを立てやすい
◎ 複数人の採用に成功した場合は、コストを削減できる ✕ 採用の有無にかかわらず費用が発生する
定額制の場合は、基本的に一定の費用から変動しないため、採用コストの見通しを立てられるという点がメリットとして挙げられます。
また、何人採用しても費用が変わらないというサービス設計上、採用人数が増えるほど費用対効果が高くなります。
そのため、大人数の採用をお考えの場合におすすめです。
しかし、「何人採用しても費用が変わらない」という点はデメリットにもなり得ます。
たとえ期間中に1人も採用できなかったとしても費用は発生してしまうため、メリット・デメリットを比較したうえで検討しましょう。
その他費用
サービスによっては料金形態にかかわらず、基本使用料、あるいはデータ使用料という費用が発生することがあります。
これは、サービス提供会社のデータベースを使用するにあたり発生する費用です。
スカウトの送信数などによって料金が変動する場合があります。
また、オプションとしてスカウトの代行を依頼できるサービスもあり、その場合は別途でスカウト代行費用が発生します。
ダイレクトリクルーティングの費用相場ダイレクトリクルーティングサービスの料金形態が分かったところで、実際の費用相場を見てみましょう。
料金形態ごとの費用相場を、以下の表にまとめました。
なお、新卒採用と中途採用で費用相場が若干異なるため、今回は中途採用を前提としてお伝えします。
【ダイレクトリクルーティングの費用相場】費用内訳 成果報酬制 定額制 初期費用 10万~60万円程度 10万~60万円程度 基本使用料 年間0~60万円程度 年間0~60万円程度 料金 1人採用につき、年収の15~20%程度 年間200万~400万円程度
初期費用と基本使用料は、いずれの料金形態であってもおおむね変わりません。
実際の料金に関しては、成果報酬制では採用する候補者が自社で稼ぐことのできる想定年収を基準とし、その15~20%程度が費用として発生します。
対し、定額制では年間200万~400万円程度の料金を支払えば、何人採用しても追加コストは発生しません。
そのため、自社で採用する人材の想定年収と採用希望人数を定めておけば、コストを予想できます。
成果報酬制を使った場合に想定される料金を算出し、それが定額制の料金を上回るかどうかで、自社に合う料金体系が分かるでしょう。
ダイレクトリクルーティングの費用シミュレーションそれでは、従業員10人を採用する場合、成果報酬制と定額制ではどちらがお得なのでしょうか。
それぞれのケースでシミュレーションを行ってみましょう。
従業員10人を成果報酬制で採用するケース
年収300万円の人材を10人、成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスを使って採用する場合のシミュレーションは以下です。
成果報酬制の費用相場が、1人あたり年収の15~20%なので、ここでは15%と20%でそれぞれ計算します。
【1人あたりの採用にかかる費用】
・年収300万円×15%=45万円
・年収300万円×20%=60万円
【10人の採用にかかる費用】
・45万円×10人=450万円
・60万円×10人=600万円年収300万円の人材を10人採用する場合、成果報酬制のサービスでは450万~600万円ほどかかることが分かりました。
実際はここに、10万~60万円程度の初期費用や年間0~60万円程度の基本使用料も加算されますが、今回は定額制との比較を目的としているため省略いたします。
従業員10人を定額制で採用するケース
続いて同じ条件のもと、定額制のダイレクトリクルーティングサービスを使う場合のシミュレーションも見てみましょう。
定額制の費用相場である年間200万~400万円程度を基準に計算します。
【1人あたりの採用にかかる費用】
・年間200万円÷10人=20万円
・年間400万円÷10人=40万円
【10人の採用にかかる費用】
・200万~400万円 ここで、先ほど計算した成果報酬制の数値と比較します。
【成果報酬制と定額制のシミュレーション結果比較】費用区分 成果報酬制 定額制 1人あたりの採用にかかる費用 45万~60万円程度 20万~40万円程度 10人採用する場合の総額 450万~600万円程度 200万~400万円程度
想定年収300万円の人材を10人採用する場合、成果報酬制では総額の下限が450万円程度であるのに対し、定額制は上限でも400万円程度です。
この条件であれば定額制のほうが割安であることが分かります。
なお、これはあくまでも今回の条件に基づいたものです。
これよりも採用人数が少ない場合や、採用する人材の年収が低い場合など、条件によっては成果報酬制のほうがコストパフォーマンスが高い可能性もあります。
上記のシミュレーションを参考に、自社でのケースも計算してみましょう。
費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方相場の範囲内で、ダイレクトリクルーティングの効果を最大化するなら、費用対効果の高いサービスを選ぶことがコツです。
以下のポイントを意識して、自社に合うダイレクトリクルーティングサービスをお選びください。
【費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方】- 求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
- 採用期間や採用予定人数から選ぶ
- 利用できる機能から選ぶ
求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
ダイレクトリクルーティングサービスは、基本的には新卒採用向けと中途採用向けに大きく二分されています。
中途採用向けはさらに細分化されており、年齢層や職種・業種を問わず幅広いユーザーにアプローチできるものもあれば、特定の年齢層や業界の経験者に特化しているものもあります。
そのため、自社で求めている層や自社の採用計画に合うサービスを選ぶことがポイントです。
なおミイダスは、多様な経験・スキルをもつ、全国の幅広い年齢層のユーザーが利用しています。
無料登録を行えば登録ユーザーを閲覧できるので、有料プランを契約する前に「自社の求める層が登録しているか」を確認できます。
ミイダスを無料でお試し採用期間や採用予定人数から選ぶ
前述のとおり、ダイレクトリクルーティングサービスには成果報酬制のものと定額制のものがあります。
どちらが向いているのかは、採用期間や採用予定人数によって異なるので、この2点を基準としたうえで、自社に適した料金形態を判断しましょう。
両者の特徴は以下の表をご覧ください。
【成果報酬制と定額制、それぞれに向いているケース】基準 成果報酬制 定額制 採用期間 中長期 短期間 採用人数 少ない 多い
先ほどのシミュレーション結果からも分かるように、成果報酬制は採用人数が増えるとコストがかさんでしまうため、大人数の採用を考えているなら定額制が向いています。
一方で定額制の場合は、採用期間、つまりサービスの利用期間が長ければ長くなるほど利用料金が上乗せされます。
そのため、短期間での採用を前提としているなら成果報酬制も検討するとよいでしょう。
利用できる機能から選ぶ
いずれのサービスも、ダイレクトリクルーティングであれば「特定の項目でユーザーを絞り込んで、条件に合うユーザーにスカウトメールを送る」という基本的な機能は共通しています。
そのうえで、検索性や細かな機能が異なるため、自社にとって魅力的な機能のあるサービスを選びましょう。たとえばスカウトメール機能一つとっても、気になるユーザーを選んで手動で送信するサービスや、自動送信できるサービスなど、いくつか種類があります。
なおミイダスでは、スカウトメールを自動送信できる仕組みとなっています。
希望する条件を登録しておけば、条件に一致するユーザーに自動でスカウトメールが送られるので、定期的に検索して都度メールを送る手間がありません。
また、スカウトメール送信後はオペレーターがユーザーに電話をかけ、求人の内容を直接お伝えします。
これにより、メールを見ていないユーザーや離脱したユーザーへのアプローチが可能です。
関連記事:スカウトメールとは?人材採用を成功させるポイントや例文などを紹介
さらに、ミイダスには無料で「可能性診断(特性診断)」という機能を利用できます。
こちらは、自社の従業員に簡単なテストを受験してもらうことで、その結果を読み込んで自社の特徴や活躍する人材の特徴などをデータ化できる機能です。
診断結果のデータを検索項目に反映すれば、自社にフィットする人材を絞り込めます。
また、診断結果は自社の現状分析にも役立てられるので、採用活動以外の場面でも活用いただけます。
ダイレクトリクルーティングサービス比較一覧ここでは、主要なダイレクトリクルーティングサービスを紹介します。
新卒採用向けと中途採用向けでそれぞれ5社ピックアップして情報をまとめましたので、候補先の選定にお役立てください。
新卒採用向けサービス5選
新卒採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスのうち、主要な5社は以下です。
【新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注1] dodaキャンパス ・成果報酬制と定額制から選べる
・ユーザーにはベネッセiキャリアによるキャリア教育を提供しているため、リテラシーの高い学生と出会える 約113万人 OfferBox(オファーボックス) ・オファー開封率82%
・全国17業種の大手企業~ベンチャーで幅広い採用実績あり 約24.6万人 キミスカ ・自社で活躍している従業員と類似している学生を探せる
・面接の日程調整などのフローを自動化できる 約83.4万人 ワンキャリア ・学生に向けて企業の口コミや選考対策情報を発信しているため、アクセス頻度が高い
・スカウト代行サービスで工数の削減が可能 非公開 LabBase(ラボベース) ・理系学生に特化
・スカウト開封率90%・返信率40% 約2.4万人
[注1]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
新卒採用向けサービスの場合は、年度が切り替わるごとに登録ユーザーも入れ替わるのが一般的です。
そのため、累計登録者数とアクティブユーザー数が大きく乖離している可能性がある点はご留意ください。
中途採用向けサービス5選
続いて、中途採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスを5社紹介します。
【中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注2] ミイダス ・「ITreview Grid Award 2025 Summer」をはじめとするさまざまなアワードにて、複数部門を受賞
・診断結果をもとに、自社と相性のよいユーザーを絞り込める 52万人以上 doda ダイレクト ・成果報酬制と定額制から選べる
・最短1日で面接設定が可能 約406万人 BIZREACH(ビズリーチ) ・独自の審査を通過したユーザーのみ
・有料プランにより、転職意欲の高いユーザーが多い
・面接のノウハウ提供など、手厚いサポートを提供 281万人以上 Green(グリーン) ・IT人材の採用に特化
・プロのライターとカメラマンがオリジナルの企業紹介ページを作成 120万人以上 Wantedly(ウォンテッドリー) ・1社あたり、月間約25件の応募実績
・ストーリー機能で自社の魅力を発信し、ユーザーのファン化につなげられる 約400万人
[注2]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
中途採用向けのサービスの場合は、特定の業種・業界への特化や、オリジナルの機能など各社さまざまな特徴があります。
登録者数のみで判断するのではなく、費用感や自社が求める人材にアプローチできる機能があるかなど、サービスがもつ特徴のバランスを鑑みて検討しましょう。
ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいことダイレクトリクルーティングを効果的に活用するには、事前の準備もしっかりと行っておくことが大切です。
サービスを導入する前に、以下の3点を見直しましょう。
【ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいこと】- 自社の採用課題を明確にする
- 採用要件・求める人材像を明確にする
- 社内の運用体制を整備する
自社の採用課題を明確にする
まず「ダイレクトリクルーティングを導入するかどうか」を判断するために、自社の抱えている採用課題を洗い出しましょう。
たとえば「一定の応募は来ているものの、自社にフィットしている人材がなかなか見つからない」「知名度が低いので、ユーザーに選んでもらえない」といった場合は、ダイレクトリクルーティングが適していると考えられます。
しかし「現場が人手不足なので、短期間で大量に採用したい」という状況であれば、ほかの採用手法を検討したほうがよいかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは、企業からのアプローチになる仕組み上、一定の期間を経てユーザーと関係性を醸成する性質があります。
そのため、短期間での採用には向いていない可能性があるのです。
このように、採用課題ごとにダイレクトリクルーティングの向き・不向きがあります。
そのため、ダイレクトリクルーティングの導入を決める前に、導入課題を明確にすることが大切です。
採用要件・求める人材像を明確にする
続いて「どのような人材を採用したいのか」という条件も明確にしましょう。
ダイレクトリクルーティングでは、求める条件に合うユーザーにスカウトメールを送って直接アプローチすることになるので、その条件をあらかじめ定めておく必要があります。
なおサービスによっては、従業員に検査を受けてもらい、その結果を反映して相性のよいユーザーを絞り込める場合もあります。
このようなサービスであれば、採用要件の明確化が難しい場合であっても、自社にフィットする人材を採用できる可能性が高いでしょう。
関連記事:採用基準とは?設定すべき理由や重視すべき項目、おすすめサービスを紹介
社内の運用体制を整備する
ダイレクトリクルーティングの導入が決まったら、本格的な運用が始まる前に、1人から数人の担当者を決めておくのが望ましいです。
なぜなら、ダイレクトリクルーティングは応募者の管理や対応など必要な工数が多く、フローや各応募者の状況を把握している少人数で運用するほうがスムーズに進むためです。
しかし、担当者に任せきりにすると負担が集中してしまいます。
そのため担当者は決めつつも、任せきりにするのではなく、必要に応じて周囲がサポートすることも大切です。
可能な範囲で業務を分散させるなど、無理のない運用体制を決めておきましょう。
ダイレクトリクルーティングサービスならミイダス「ダイレクトリクルーティングに興味があるけれど、ユーザーの絞り込みやアプローチがうまくできる自信がない」
「定額制のサービスを契約して、結局採用できなかったらどうしよう」
このようにお考えであれば、ミイダスをぜひご検討ください。
ミイダスでは、「可能性診断(特性診断)」という簡単なテストを従業員に受験してもらうことで、自社にフィットする人材の特徴をデータ化し、その結果に沿って求職者である「ユーザー」を絞り込めます。
さらに、条件に合うユーザーに自動でスカウトメールを送信でき、スカウトを送信した求職者へミイダスから電話をかけてフォローをおこなう「スカウトプラス」というサービスも用意しています。
そのため採用ミスマッチが起こりにくく、ユーザーにより印象強くアプローチできるサービス設計となっている点が大きな特徴です。
また、面接で使える効果的な質問集や人材育成のオンライン講座など、定額料金の範囲内で利用できるコンテンツを用意しています。
これらのコンテンツはダイレクトリクルーティング以外でもご活用いただけるため、万一採用がうまくいかなくとも「費用が無駄になった」といったことが起こりにくい設計となっています。
可能性診断(特性診断)やユーザーの検索は無料の範囲でご利用可能ですので、少しでも気になる採用担当者の方は、ぜひお試しください。
無料で求職者を検索するダイレクトリクルーティングの費用は、料金形態により異なるダイレクトリクルーティングの料金形態には成果報酬制と定額制があり、それぞれ費用感が異なることが分かりました。
基本的に成果報酬制は、少人数を採用したい場合に向いており、定額制は何人採用しても費用が一定のため、大人数の採用に向いています。
定額制のダイレクトリクルーティングサービスをお探しであれば、ミイダスがおすすめです。
可能性診断(特性診断)やユーザーの検索は無料の範囲でご利用可能ですので、ぜひお試しください。
そのため、費用相場を知る前に、まずは料金形態について把握しましょう。
また、サービスによっては基本的な利用料金のほかに、別途で費用が発生することがあるため、この章ではそちらについても解説します。
なお、費用が発生する具体的なタイミングはサービスによりさまざまです。
「ユーザーの入社日が決定した段階」としているサービスもあれば、「入社後1ヶ月程度が経過し、定着が確認できてから」としているサービスもあります。
そのため、成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合は、費用体系についてあらかじめ確認しておきましょう。
メリット | デメリット |
---|---|
◎ 採用に成功するまでは、初期費用以外のコストがかからない ◎ じっくり選考できるため、採用ミスマッチの防止につながる | ✕ 採用人数によっては割高になる可能性がある |
「費用の元をとらなくては」と焦る必要がないため、じっくりと選考し、本当に自社とフィットする人材のみを厳選できます。
そのため、比較的ニッチな業界で応募がまばらな企業や、大人数の採用は考えていない企業におすすめです。
なお、採用人数が多いと、費用が割高になる可能性もあります。
その場合は定額制のサービスを使ったほうが費用を抑えられるでしょう。
基本的には、決められた費用をサービスの利用開始前に支払います。
【定額制のメリット・デメリット】
メリット | デメリット |
---|---|
◎ コストの見通しを立てやすい ◎ 複数人の採用に成功した場合は、コストを削減できる | ✕ 採用の有無にかかわらず費用が発生する |
また、何人採用しても費用が変わらないというサービス設計上、採用人数が増えるほど費用対効果が高くなります。
そのため、大人数の採用をお考えの場合におすすめです。
しかし、「何人採用しても費用が変わらない」という点はデメリットにもなり得ます。
たとえ期間中に1人も採用できなかったとしても費用は発生してしまうため、メリット・デメリットを比較したうえで検討しましょう。
これは、サービス提供会社のデータベースを使用するにあたり発生する費用です。
スカウトの送信数などによって料金が変動する場合があります。
また、オプションとしてスカウトの代行を依頼できるサービスもあり、その場合は別途でスカウト代行費用が発生します。
ダイレクトリクルーティングサービスの料金形態が分かったところで、実際の費用相場を見てみましょう。
料金形態ごとの費用相場を、以下の表にまとめました。
なお、新卒採用と中途採用で費用相場が若干異なるため、今回は中途採用を前提としてお伝えします。
【ダイレクトリクルーティングの費用相場】
料金形態ごとの費用相場を、以下の表にまとめました。
なお、新卒採用と中途採用で費用相場が若干異なるため、今回は中途採用を前提としてお伝えします。
【ダイレクトリクルーティングの費用相場】
費用内訳 | 成果報酬制 | 定額制 |
---|---|---|
初期費用 | 10万~60万円程度 | 10万~60万円程度 |
基本使用料 | 年間0~60万円程度 | 年間0~60万円程度 |
料金 | 1人採用につき、年収の15~20%程度 | 年間200万~400万円程度 |
初期費用と基本使用料は、いずれの料金形態であってもおおむね変わりません。
実際の料金に関しては、成果報酬制では採用する候補者が自社で稼ぐことのできる想定年収を基準とし、その15~20%程度が費用として発生します。
対し、定額制では年間200万~400万円程度の料金を支払えば、何人採用しても追加コストは発生しません。
そのため、自社で採用する人材の想定年収と採用希望人数を定めておけば、コストを予想できます。
成果報酬制を使った場合に想定される料金を算出し、それが定額制の料金を上回るかどうかで、自社に合う料金体系が分かるでしょう。
実際の料金に関しては、成果報酬制では採用する候補者が自社で稼ぐことのできる想定年収を基準とし、その15~20%程度が費用として発生します。
対し、定額制では年間200万~400万円程度の料金を支払えば、何人採用しても追加コストは発生しません。
そのため、自社で採用する人材の想定年収と採用希望人数を定めておけば、コストを予想できます。
成果報酬制を使った場合に想定される料金を算出し、それが定額制の料金を上回るかどうかで、自社に合う料金体系が分かるでしょう。
ダイレクトリクルーティングの費用シミュレーションそれでは、従業員10人を採用する場合、成果報酬制と定額制ではどちらがお得なのでしょうか。
それぞれのケースでシミュレーションを行ってみましょう。
従業員10人を成果報酬制で採用するケース
年収300万円の人材を10人、成果報酬制のダイレクトリクルーティングサービスを使って採用する場合のシミュレーションは以下です。
成果報酬制の費用相場が、1人あたり年収の15~20%なので、ここでは15%と20%でそれぞれ計算します。
【1人あたりの採用にかかる費用】
・年収300万円×15%=45万円
・年収300万円×20%=60万円
【10人の採用にかかる費用】
・45万円×10人=450万円
・60万円×10人=600万円年収300万円の人材を10人採用する場合、成果報酬制のサービスでは450万~600万円ほどかかることが分かりました。
実際はここに、10万~60万円程度の初期費用や年間0~60万円程度の基本使用料も加算されますが、今回は定額制との比較を目的としているため省略いたします。
従業員10人を定額制で採用するケース
続いて同じ条件のもと、定額制のダイレクトリクルーティングサービスを使う場合のシミュレーションも見てみましょう。
定額制の費用相場である年間200万~400万円程度を基準に計算します。
【1人あたりの採用にかかる費用】
・年間200万円÷10人=20万円
・年間400万円÷10人=40万円
【10人の採用にかかる費用】
・200万~400万円 ここで、先ほど計算した成果報酬制の数値と比較します。
【成果報酬制と定額制のシミュレーション結果比較】費用区分 成果報酬制 定額制 1人あたりの採用にかかる費用 45万~60万円程度 20万~40万円程度 10人採用する場合の総額 450万~600万円程度 200万~400万円程度
想定年収300万円の人材を10人採用する場合、成果報酬制では総額の下限が450万円程度であるのに対し、定額制は上限でも400万円程度です。
この条件であれば定額制のほうが割安であることが分かります。
なお、これはあくまでも今回の条件に基づいたものです。
これよりも採用人数が少ない場合や、採用する人材の年収が低い場合など、条件によっては成果報酬制のほうがコストパフォーマンスが高い可能性もあります。
上記のシミュレーションを参考に、自社でのケースも計算してみましょう。
費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方相場の範囲内で、ダイレクトリクルーティングの効果を最大化するなら、費用対効果の高いサービスを選ぶことがコツです。
以下のポイントを意識して、自社に合うダイレクトリクルーティングサービスをお選びください。
【費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方】- 求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
- 採用期間や採用予定人数から選ぶ
- 利用できる機能から選ぶ
求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
ダイレクトリクルーティングサービスは、基本的には新卒採用向けと中途採用向けに大きく二分されています。
中途採用向けはさらに細分化されており、年齢層や職種・業種を問わず幅広いユーザーにアプローチできるものもあれば、特定の年齢層や業界の経験者に特化しているものもあります。
そのため、自社で求めている層や自社の採用計画に合うサービスを選ぶことがポイントです。
なおミイダスは、多様な経験・スキルをもつ、全国の幅広い年齢層のユーザーが利用しています。
無料登録を行えば登録ユーザーを閲覧できるので、有料プランを契約する前に「自社の求める層が登録しているか」を確認できます。
ミイダスを無料でお試し採用期間や採用予定人数から選ぶ
前述のとおり、ダイレクトリクルーティングサービスには成果報酬制のものと定額制のものがあります。
どちらが向いているのかは、採用期間や採用予定人数によって異なるので、この2点を基準としたうえで、自社に適した料金形態を判断しましょう。
両者の特徴は以下の表をご覧ください。
【成果報酬制と定額制、それぞれに向いているケース】基準 成果報酬制 定額制 採用期間 中長期 短期間 採用人数 少ない 多い
先ほどのシミュレーション結果からも分かるように、成果報酬制は採用人数が増えるとコストがかさんでしまうため、大人数の採用を考えているなら定額制が向いています。
一方で定額制の場合は、採用期間、つまりサービスの利用期間が長ければ長くなるほど利用料金が上乗せされます。
そのため、短期間での採用を前提としているなら成果報酬制も検討するとよいでしょう。
利用できる機能から選ぶ
いずれのサービスも、ダイレクトリクルーティングであれば「特定の項目でユーザーを絞り込んで、条件に合うユーザーにスカウトメールを送る」という基本的な機能は共通しています。
そのうえで、検索性や細かな機能が異なるため、自社にとって魅力的な機能のあるサービスを選びましょう。たとえばスカウトメール機能一つとっても、気になるユーザーを選んで手動で送信するサービスや、自動送信できるサービスなど、いくつか種類があります。
なおミイダスでは、スカウトメールを自動送信できる仕組みとなっています。
希望する条件を登録しておけば、条件に一致するユーザーに自動でスカウトメールが送られるので、定期的に検索して都度メールを送る手間がありません。
また、スカウトメール送信後はオペレーターがユーザーに電話をかけ、求人の内容を直接お伝えします。
これにより、メールを見ていないユーザーや離脱したユーザーへのアプローチが可能です。
関連記事:スカウトメールとは?人材採用を成功させるポイントや例文などを紹介
さらに、ミイダスには無料で「可能性診断(特性診断)」という機能を利用できます。
こちらは、自社の従業員に簡単なテストを受験してもらうことで、その結果を読み込んで自社の特徴や活躍する人材の特徴などをデータ化できる機能です。
診断結果のデータを検索項目に反映すれば、自社にフィットする人材を絞り込めます。
また、診断結果は自社の現状分析にも役立てられるので、採用活動以外の場面でも活用いただけます。
ダイレクトリクルーティングサービス比較一覧ここでは、主要なダイレクトリクルーティングサービスを紹介します。
新卒採用向けと中途採用向けでそれぞれ5社ピックアップして情報をまとめましたので、候補先の選定にお役立てください。
新卒採用向けサービス5選
新卒採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスのうち、主要な5社は以下です。
【新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注1] dodaキャンパス ・成果報酬制と定額制から選べる
・ユーザーにはベネッセiキャリアによるキャリア教育を提供しているため、リテラシーの高い学生と出会える 約113万人 OfferBox(オファーボックス) ・オファー開封率82%
・全国17業種の大手企業~ベンチャーで幅広い採用実績あり 約24.6万人 キミスカ ・自社で活躍している従業員と類似している学生を探せる
・面接の日程調整などのフローを自動化できる 約83.4万人 ワンキャリア ・学生に向けて企業の口コミや選考対策情報を発信しているため、アクセス頻度が高い
・スカウト代行サービスで工数の削減が可能 非公開 LabBase(ラボベース) ・理系学生に特化
・スカウト開封率90%・返信率40% 約2.4万人
[注1]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
新卒採用向けサービスの場合は、年度が切り替わるごとに登録ユーザーも入れ替わるのが一般的です。
そのため、累計登録者数とアクティブユーザー数が大きく乖離している可能性がある点はご留意ください。
中途採用向けサービス5選
続いて、中途採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスを5社紹介します。
【中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注2] ミイダス ・「ITreview Grid Award 2025 Summer」をはじめとするさまざまなアワードにて、複数部門を受賞
・診断結果をもとに、自社と相性のよいユーザーを絞り込める 52万人以上 doda ダイレクト ・成果報酬制と定額制から選べる
・最短1日で面接設定が可能 約406万人 BIZREACH(ビズリーチ) ・独自の審査を通過したユーザーのみ
・有料プランにより、転職意欲の高いユーザーが多い
・面接のノウハウ提供など、手厚いサポートを提供 281万人以上 Green(グリーン) ・IT人材の採用に特化
・プロのライターとカメラマンがオリジナルの企業紹介ページを作成 120万人以上 Wantedly(ウォンテッドリー) ・1社あたり、月間約25件の応募実績
・ストーリー機能で自社の魅力を発信し、ユーザーのファン化につなげられる 約400万人
[注2]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
中途採用向けのサービスの場合は、特定の業種・業界への特化や、オリジナルの機能など各社さまざまな特徴があります。
登録者数のみで判断するのではなく、費用感や自社が求める人材にアプローチできる機能があるかなど、サービスがもつ特徴のバランスを鑑みて検討しましょう。
ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいことダイレクトリクルーティングを効果的に活用するには、事前の準備もしっかりと行っておくことが大切です。
サービスを導入する前に、以下の3点を見直しましょう。
【ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいこと】- 自社の採用課題を明確にする
- 採用要件・求める人材像を明確にする
- 社内の運用体制を整備する
自社の採用課題を明確にする
まず「ダイレクトリクルーティングを導入するかどうか」を判断するために、自社の抱えている採用課題を洗い出しましょう。
たとえば「一定の応募は来ているものの、自社にフィットしている人材がなかなか見つからない」「知名度が低いので、ユーザーに選んでもらえない」といった場合は、ダイレクトリクルーティングが適していると考えられます。
しかし「現場が人手不足なので、短期間で大量に採用したい」という状況であれば、ほかの採用手法を検討したほうがよいかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは、企業からのアプローチになる仕組み上、一定の期間を経てユーザーと関係性を醸成する性質があります。
そのため、短期間での採用には向いていない可能性があるのです。
このように、採用課題ごとにダイレクトリクルーティングの向き・不向きがあります。
そのため、ダイレクトリクルーティングの導入を決める前に、導入課題を明確にすることが大切です。
採用要件・求める人材像を明確にする
続いて「どのような人材を採用したいのか」という条件も明確にしましょう。
ダイレクトリクルーティングでは、求める条件に合うユーザーにスカウトメールを送って直接アプローチすることになるので、その条件をあらかじめ定めておく必要があります。
なおサービスによっては、従業員に検査を受けてもらい、その結果を反映して相性のよいユーザーを絞り込める場合もあります。
このようなサービスであれば、採用要件の明確化が難しい場合であっても、自社にフィットする人材を採用できる可能性が高いでしょう。
関連記事:採用基準とは?設定すべき理由や重視すべき項目、おすすめサービスを紹介
社内の運用体制を整備する
ダイレクトリクルーティングの導入が決まったら、本格的な運用が始まる前に、1人から数人の担当者を決めておくのが望ましいです。
なぜなら、ダイレクトリクルーティングは応募者の管理や対応など必要な工数が多く、フローや各応募者の状況を把握している少人数で運用するほうがスムーズに進むためです。
しかし、担当者に任せきりにすると負担が集中してしまいます。
そのため担当者は決めつつも、任せきりにするのではなく、必要に応じて周囲がサポートすることも大切です。
可能な範囲で業務を分散させるなど、無理のない運用体制を決めておきましょう。
ダイレクトリクルーティングサービスならミイダス「ダイレクトリクルーティングに興味があるけれど、ユーザーの絞り込みやアプローチがうまくできる自信がない」
「定額制のサービスを契約して、結局採用できなかったらどうしよう」
このようにお考えであれば、ミイダスをぜひご検討ください。
ミイダスでは、「可能性診断(特性診断)」という簡単なテストを従業員に受験してもらうことで、自社にフィットする人材の特徴をデータ化し、その結果に沿って求職者である「ユーザー」を絞り込めます。
さらに、条件に合うユーザーに自動でスカウトメールを送信でき、スカウトを送信した求職者へミイダスから電話をかけてフォローをおこなう「スカウトプラス」というサービスも用意しています。
そのため採用ミスマッチが起こりにくく、ユーザーにより印象強くアプローチできるサービス設計となっている点が大きな特徴です。
また、面接で使える効果的な質問集や人材育成のオンライン講座など、定額料金の範囲内で利用できるコンテンツを用意しています。
これらのコンテンツはダイレクトリクルーティング以外でもご活用いただけるため、万一採用がうまくいかなくとも「費用が無駄になった」といったことが起こりにくい設計となっています。
可能性診断(特性診断)やユーザーの検索は無料の範囲でご利用可能ですので、少しでも気になる採用担当者の方は、ぜひお試しください。
無料で求職者を検索するダイレクトリクルーティングの費用は、料金形態により異なるダイレクトリクルーティングの料金形態には成果報酬制と定額制があり、それぞれ費用感が異なることが分かりました。
基本的に成果報酬制は、少人数を採用したい場合に向いており、定額制は何人採用しても費用が一定のため、大人数の採用に向いています。
定額制のダイレクトリクルーティングサービスをお探しであれば、ミイダスがおすすめです。
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それぞれのケースでシミュレーションを行ってみましょう。
成果報酬制の費用相場が、1人あたり年収の15~20%なので、ここでは15%と20%でそれぞれ計算します。
・年収300万円×15%=45万円
・年収300万円×20%=60万円
【10人の採用にかかる費用】
・45万円×10人=450万円
・60万円×10人=600万円
実際はここに、10万~60万円程度の初期費用や年間0~60万円程度の基本使用料も加算されますが、今回は定額制との比較を目的としているため省略いたします。
定額制の費用相場である年間200万~400万円程度を基準に計算します。
・年間200万円÷10人=20万円
・年間400万円÷10人=40万円
【10人の採用にかかる費用】
・200万~400万円
【成果報酬制と定額制のシミュレーション結果比較】
費用区分 | 成果報酬制 | 定額制 |
---|---|---|
1人あたりの採用にかかる費用 | 45万~60万円程度 | 20万~40万円程度 |
10人採用する場合の総額 | 450万~600万円程度 | 200万~400万円程度 |
この条件であれば定額制のほうが割安であることが分かります。
なお、これはあくまでも今回の条件に基づいたものです。
これよりも採用人数が少ない場合や、採用する人材の年収が低い場合など、条件によっては成果報酬制のほうがコストパフォーマンスが高い可能性もあります。
上記のシミュレーションを参考に、自社でのケースも計算してみましょう。
相場の範囲内で、ダイレクトリクルーティングの効果を最大化するなら、費用対効果の高いサービスを選ぶことがコツです。
以下のポイントを意識して、自社に合うダイレクトリクルーティングサービスをお選びください。
【費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方】
以下のポイントを意識して、自社に合うダイレクトリクルーティングサービスをお選びください。
【費用対効果の高いダイレクトリクルーティングサービスの選び方】
- 求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
- 採用期間や採用予定人数から選ぶ
- 利用できる機能から選ぶ
求める人材の年齢層や業界・職種から選ぶ
ダイレクトリクルーティングサービスは、基本的には新卒採用向けと中途採用向けに大きく二分されています。
中途採用向けはさらに細分化されており、年齢層や職種・業種を問わず幅広いユーザーにアプローチできるものもあれば、特定の年齢層や業界の経験者に特化しているものもあります。
そのため、自社で求めている層や自社の採用計画に合うサービスを選ぶことがポイントです。
なおミイダスは、多様な経験・スキルをもつ、全国の幅広い年齢層のユーザーが利用しています。
無料登録を行えば登録ユーザーを閲覧できるので、有料プランを契約する前に「自社の求める層が登録しているか」を確認できます。
ミイダスを無料でお試し中途採用向けはさらに細分化されており、年齢層や職種・業種を問わず幅広いユーザーにアプローチできるものもあれば、特定の年齢層や業界の経験者に特化しているものもあります。
そのため、自社で求めている層や自社の採用計画に合うサービスを選ぶことがポイントです。
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採用期間や採用予定人数から選ぶ
前述のとおり、ダイレクトリクルーティングサービスには成果報酬制のものと定額制のものがあります。
どちらが向いているのかは、採用期間や採用予定人数によって異なるので、この2点を基準としたうえで、自社に適した料金形態を判断しましょう。
両者の特徴は以下の表をご覧ください。
【成果報酬制と定額制、それぞれに向いているケース】
どちらが向いているのかは、採用期間や採用予定人数によって異なるので、この2点を基準としたうえで、自社に適した料金形態を判断しましょう。
両者の特徴は以下の表をご覧ください。
【成果報酬制と定額制、それぞれに向いているケース】
基準 | 成果報酬制 | 定額制 |
---|---|---|
採用期間 | 中長期 | 短期間 |
採用人数 | 少ない | 多い |
先ほどのシミュレーション結果からも分かるように、成果報酬制は採用人数が増えるとコストがかさんでしまうため、大人数の採用を考えているなら定額制が向いています。
一方で定額制の場合は、採用期間、つまりサービスの利用期間が長ければ長くなるほど利用料金が上乗せされます。
そのため、短期間での採用を前提としているなら成果報酬制も検討するとよいでしょう。
一方で定額制の場合は、採用期間、つまりサービスの利用期間が長ければ長くなるほど利用料金が上乗せされます。
そのため、短期間での採用を前提としているなら成果報酬制も検討するとよいでしょう。
利用できる機能から選ぶ
いずれのサービスも、ダイレクトリクルーティングであれば「特定の項目でユーザーを絞り込んで、条件に合うユーザーにスカウトメールを送る」という基本的な機能は共通しています。
そのうえで、検索性や細かな機能が異なるため、自社にとって魅力的な機能のあるサービスを選びましょう。たとえばスカウトメール機能一つとっても、気になるユーザーを選んで手動で送信するサービスや、自動送信できるサービスなど、いくつか種類があります。
なおミイダスでは、スカウトメールを自動送信できる仕組みとなっています。
希望する条件を登録しておけば、条件に一致するユーザーに自動でスカウトメールが送られるので、定期的に検索して都度メールを送る手間がありません。
また、スカウトメール送信後はオペレーターがユーザーに電話をかけ、求人の内容を直接お伝えします。
これにより、メールを見ていないユーザーや離脱したユーザーへのアプローチが可能です。
関連記事:スカウトメールとは?人材採用を成功させるポイントや例文などを紹介
さらに、ミイダスには無料で「可能性診断(特性診断)」という機能を利用できます。
こちらは、自社の従業員に簡単なテストを受験してもらうことで、その結果を読み込んで自社の特徴や活躍する人材の特徴などをデータ化できる機能です。
診断結果のデータを検索項目に反映すれば、自社にフィットする人材を絞り込めます。
また、診断結果は自社の現状分析にも役立てられるので、採用活動以外の場面でも活用いただけます。
そのうえで、検索性や細かな機能が異なるため、自社にとって魅力的な機能のあるサービスを選びましょう。たとえばスカウトメール機能一つとっても、気になるユーザーを選んで手動で送信するサービスや、自動送信できるサービスなど、いくつか種類があります。
なおミイダスでは、スカウトメールを自動送信できる仕組みとなっています。
希望する条件を登録しておけば、条件に一致するユーザーに自動でスカウトメールが送られるので、定期的に検索して都度メールを送る手間がありません。
また、スカウトメール送信後はオペレーターがユーザーに電話をかけ、求人の内容を直接お伝えします。
これにより、メールを見ていないユーザーや離脱したユーザーへのアプローチが可能です。
関連記事:スカウトメールとは?人材採用を成功させるポイントや例文などを紹介
さらに、ミイダスには無料で「可能性診断(特性診断)」という機能を利用できます。
こちらは、自社の従業員に簡単なテストを受験してもらうことで、その結果を読み込んで自社の特徴や活躍する人材の特徴などをデータ化できる機能です。
診断結果のデータを検索項目に反映すれば、自社にフィットする人材を絞り込めます。
また、診断結果は自社の現状分析にも役立てられるので、採用活動以外の場面でも活用いただけます。
ダイレクトリクルーティングサービス比較一覧ここでは、主要なダイレクトリクルーティングサービスを紹介します。
新卒採用向けと中途採用向けでそれぞれ5社ピックアップして情報をまとめましたので、候補先の選定にお役立てください。
新卒採用向けサービス5選
新卒採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスのうち、主要な5社は以下です。
【新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注1] dodaキャンパス ・成果報酬制と定額制から選べる
・ユーザーにはベネッセiキャリアによるキャリア教育を提供しているため、リテラシーの高い学生と出会える 約113万人 OfferBox(オファーボックス) ・オファー開封率82%
・全国17業種の大手企業~ベンチャーで幅広い採用実績あり 約24.6万人 キミスカ ・自社で活躍している従業員と類似している学生を探せる
・面接の日程調整などのフローを自動化できる 約83.4万人 ワンキャリア ・学生に向けて企業の口コミや選考対策情報を発信しているため、アクセス頻度が高い
・スカウト代行サービスで工数の削減が可能 非公開 LabBase(ラボベース) ・理系学生に特化
・スカウト開封率90%・返信率40% 約2.4万人
[注1]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
新卒採用向けサービスの場合は、年度が切り替わるごとに登録ユーザーも入れ替わるのが一般的です。
そのため、累計登録者数とアクティブユーザー数が大きく乖離している可能性がある点はご留意ください。
中途採用向けサービス5選
続いて、中途採用に特化しているダイレクトリクルーティングサービスを5社紹介します。
【中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】サービス名 特徴 登録者数[注2] ミイダス ・「ITreview Grid Award 2025 Summer」をはじめとするさまざまなアワードにて、複数部門を受賞
・診断結果をもとに、自社と相性のよいユーザーを絞り込める 52万人以上 doda ダイレクト ・成果報酬制と定額制から選べる
・最短1日で面接設定が可能 約406万人 BIZREACH(ビズリーチ) ・独自の審査を通過したユーザーのみ
・有料プランにより、転職意欲の高いユーザーが多い
・面接のノウハウ提供など、手厚いサポートを提供 281万人以上 Green(グリーン) ・IT人材の採用に特化
・プロのライターとカメラマンがオリジナルの企業紹介ページを作成 120万人以上 Wantedly(ウォンテッドリー) ・1社あたり、月間約25件の応募実績
・ストーリー機能で自社の魅力を発信し、ユーザーのファン化につなげられる 約400万人
[注2]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年8月時点)
中途採用向けのサービスの場合は、特定の業種・業界への特化や、オリジナルの機能など各社さまざまな特徴があります。
登録者数のみで判断するのではなく、費用感や自社が求める人材にアプローチできる機能があるかなど、サービスがもつ特徴のバランスを鑑みて検討しましょう。
ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいことダイレクトリクルーティングを効果的に活用するには、事前の準備もしっかりと行っておくことが大切です。
サービスを導入する前に、以下の3点を見直しましょう。
【ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいこと】- 自社の採用課題を明確にする
- 採用要件・求める人材像を明確にする
- 社内の運用体制を整備する
自社の採用課題を明確にする
まず「ダイレクトリクルーティングを導入するかどうか」を判断するために、自社の抱えている採用課題を洗い出しましょう。
たとえば「一定の応募は来ているものの、自社にフィットしている人材がなかなか見つからない」「知名度が低いので、ユーザーに選んでもらえない」といった場合は、ダイレクトリクルーティングが適していると考えられます。
しかし「現場が人手不足なので、短期間で大量に採用したい」という状況であれば、ほかの採用手法を検討したほうがよいかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは、企業からのアプローチになる仕組み上、一定の期間を経てユーザーと関係性を醸成する性質があります。
そのため、短期間での採用には向いていない可能性があるのです。
このように、採用課題ごとにダイレクトリクルーティングの向き・不向きがあります。
そのため、ダイレクトリクルーティングの導入を決める前に、導入課題を明確にすることが大切です。
採用要件・求める人材像を明確にする
続いて「どのような人材を採用したいのか」という条件も明確にしましょう。
ダイレクトリクルーティングでは、求める条件に合うユーザーにスカウトメールを送って直接アプローチすることになるので、その条件をあらかじめ定めておく必要があります。
なおサービスによっては、従業員に検査を受けてもらい、その結果を反映して相性のよいユーザーを絞り込める場合もあります。
このようなサービスであれば、採用要件の明確化が難しい場合であっても、自社にフィットする人材を採用できる可能性が高いでしょう。
関連記事:採用基準とは?設定すべき理由や重視すべき項目、おすすめサービスを紹介
社内の運用体制を整備する
ダイレクトリクルーティングの導入が決まったら、本格的な運用が始まる前に、1人から数人の担当者を決めておくのが望ましいです。
なぜなら、ダイレクトリクルーティングは応募者の管理や対応など必要な工数が多く、フローや各応募者の状況を把握している少人数で運用するほうがスムーズに進むためです。
しかし、担当者に任せきりにすると負担が集中してしまいます。
そのため担当者は決めつつも、任せきりにするのではなく、必要に応じて周囲がサポートすることも大切です。
可能な範囲で業務を分散させるなど、無理のない運用体制を決めておきましょう。
ダイレクトリクルーティングサービスならミイダス「ダイレクトリクルーティングに興味があるけれど、ユーザーの絞り込みやアプローチがうまくできる自信がない」
「定額制のサービスを契約して、結局採用できなかったらどうしよう」
このようにお考えであれば、ミイダスをぜひご検討ください。
ミイダスでは、「可能性診断(特性診断)」という簡単なテストを従業員に受験してもらうことで、自社にフィットする人材の特徴をデータ化し、その結果に沿って求職者である「ユーザー」を絞り込めます。
さらに、条件に合うユーザーに自動でスカウトメールを送信でき、スカウトを送信した求職者へミイダスから電話をかけてフォローをおこなう「スカウトプラス」というサービスも用意しています。
そのため採用ミスマッチが起こりにくく、ユーザーにより印象強くアプローチできるサービス設計となっている点が大きな特徴です。
また、面接で使える効果的な質問集や人材育成のオンライン講座など、定額料金の範囲内で利用できるコンテンツを用意しています。
これらのコンテンツはダイレクトリクルーティング以外でもご活用いただけるため、万一採用がうまくいかなくとも「費用が無駄になった」といったことが起こりにくい設計となっています。
可能性診断(特性診断)やユーザーの検索は無料の範囲でご利用可能ですので、少しでも気になる採用担当者の方は、ぜひお試しください。
無料で求職者を検索するダイレクトリクルーティングの費用は、料金形態により異なるダイレクトリクルーティングの料金形態には成果報酬制と定額制があり、それぞれ費用感が異なることが分かりました。
基本的に成果報酬制は、少人数を採用したい場合に向いており、定額制は何人採用しても費用が一定のため、大人数の採用に向いています。
定額制のダイレクトリクルーティングサービスをお探しであれば、ミイダスがおすすめです。
可能性診断(特性診断)やユーザーの検索は無料の範囲でご利用可能ですので、ぜひお試しください。
新卒採用向けと中途採用向けでそれぞれ5社ピックアップして情報をまとめましたので、候補先の選定にお役立てください。
【新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】
サービス名 | 特徴 | 登録者数[注1] |
---|---|---|
dodaキャンパス | ・成果報酬制と定額制から選べる ・ユーザーにはベネッセiキャリアによるキャリア教育を提供しているため、リテラシーの高い学生と出会える | 約113万人 |
OfferBox(オファーボックス) | ・オファー開封率82% ・全国17業種の大手企業~ベンチャーで幅広い採用実績あり | 約24.6万人 |
キミスカ | ・自社で活躍している従業員と類似している学生を探せる ・面接の日程調整などのフローを自動化できる | 約83.4万人 |
ワンキャリア | ・学生に向けて企業の口コミや選考対策情報を発信しているため、アクセス頻度が高い ・スカウト代行サービスで工数の削減が可能 | 非公開 |
LabBase(ラボベース) | ・理系学生に特化 ・スカウト開封率90%・返信率40% | 約2.4万人 |
新卒採用向けサービスの場合は、年度が切り替わるごとに登録ユーザーも入れ替わるのが一般的です。
そのため、累計登録者数とアクティブユーザー数が大きく乖離している可能性がある点はご留意ください。
【中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービス5選】
サービス名 | 特徴 | 登録者数[注2] |
---|---|---|
ミイダス | ・「ITreview Grid Award 2025 Summer」をはじめとするさまざまなアワードにて、複数部門を受賞 ・診断結果をもとに、自社と相性のよいユーザーを絞り込める | 52万人以上 |
doda ダイレクト | ・成果報酬制と定額制から選べる ・最短1日で面接設定が可能 | 約406万人 |
BIZREACH(ビズリーチ) | ・独自の審査を通過したユーザーのみ ・有料プランにより、転職意欲の高いユーザーが多い ・面接のノウハウ提供など、手厚いサポートを提供 | 281万人以上 |
Green(グリーン) | ・IT人材の採用に特化 ・プロのライターとカメラマンがオリジナルの企業紹介ページを作成 | 120万人以上 |
Wantedly(ウォンテッドリー) | ・1社あたり、月間約25件の応募実績 ・ストーリー機能で自社の魅力を発信し、ユーザーのファン化につなげられる | 約400万人 |
中途採用向けのサービスの場合は、特定の業種・業界への特化や、オリジナルの機能など各社さまざまな特徴があります。
登録者数のみで判断するのではなく、費用感や自社が求める人材にアプローチできる機能があるかなど、サービスがもつ特徴のバランスを鑑みて検討しましょう。
ダイレクトリクルーティングを効果的に活用するには、事前の準備もしっかりと行っておくことが大切です。
サービスを導入する前に、以下の3点を見直しましょう。
【ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいこと】
サービスを導入する前に、以下の3点を見直しましょう。
【ダイレクトリクルーティング導入前に準備したいこと】
- 自社の採用課題を明確にする
- 採用要件・求める人材像を明確にする
- 社内の運用体制を整備する
自社の採用課題を明確にする
まず「ダイレクトリクルーティングを導入するかどうか」を判断するために、自社の抱えている採用課題を洗い出しましょう。
たとえば「一定の応募は来ているものの、自社にフィットしている人材がなかなか見つからない」「知名度が低いので、ユーザーに選んでもらえない」といった場合は、ダイレクトリクルーティングが適していると考えられます。
しかし「現場が人手不足なので、短期間で大量に採用したい」という状況であれば、ほかの採用手法を検討したほうがよいかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは、企業からのアプローチになる仕組み上、一定の期間を経てユーザーと関係性を醸成する性質があります。
そのため、短期間での採用には向いていない可能性があるのです。
このように、採用課題ごとにダイレクトリクルーティングの向き・不向きがあります。
そのため、ダイレクトリクルーティングの導入を決める前に、導入課題を明確にすることが大切です。
たとえば「一定の応募は来ているものの、自社にフィットしている人材がなかなか見つからない」「知名度が低いので、ユーザーに選んでもらえない」といった場合は、ダイレクトリクルーティングが適していると考えられます。
しかし「現場が人手不足なので、短期間で大量に採用したい」という状況であれば、ほかの採用手法を検討したほうがよいかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは、企業からのアプローチになる仕組み上、一定の期間を経てユーザーと関係性を醸成する性質があります。
そのため、短期間での採用には向いていない可能性があるのです。
このように、採用課題ごとにダイレクトリクルーティングの向き・不向きがあります。
そのため、ダイレクトリクルーティングの導入を決める前に、導入課題を明確にすることが大切です。
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しかし、担当者に任せきりにすると負担が集中してしまいます。
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基本的に成果報酬制は、少人数を採用したい場合に向いており、定額制は何人採用しても費用が一定のため、大人数の採用に向いています。
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さらに、条件に合うユーザーに自動でスカウトメールを送信でき、スカウトを送信した求職者へミイダスから電話をかけてフォローをおこなう「スカウトプラス」というサービスも用意しています。
そのため採用ミスマッチが起こりにくく、ユーザーにより印象強くアプローチできるサービス設計となっている点が大きな特徴です。
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