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「他社ではどのように採用広報活動を行っているのだろう？」
「事例を見て、自社でも活かせる施策を見つけたい」
本記事は、採用の広報活動に悩む方向けに解決策やヒントを解説します。
効率良くターゲット層の応募を集めるには、ターゲット層のニーズを分析し、それに応えるコンテンツづくりや媒体選びが必要です。
大切なのは「求める人材像」や「自社の強み」を深く掘り下げ言語化することです。誰に何を届けるかを明確にできれば、ターゲット層の心を掴むコンテンツを届けられるようになります。
本記事では採用広報がうまい企業の事例を7社取り上げます。7社に共通する成功ポイントや基本的な戦略の打ち方、トレンド手法などについても解説しますので、貴社の広報活動にお役立てください。
なおミイダスでは、採用に役立つ資料を無料で提供しています。ぜひこちらもあわせてご活用ください。
【無料ダウンロード】スタートアップ人事必見！ 令和版：採用面接の質問内容とは「事例を見て、自社でも活かせる施策を見つけたい」
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▼この記事でわかること
採用広報の成功事例7選
- 株式会社メルカリ
- 株式会社ベーシック
- 株式会社コロプラ
- 株式会社サイバーエージェント
- パナソニック株式会社
- LINE株式会社
- 株式会社ナイル
採用広報がうまく行っている企業は、求職者に寄り添ったコンテンツ作りに注力したり、PDCAサイクルを回したりといった、あらゆる努力を重ねています。
それぞれ見ていきましょう。株式会社メルカリ
日本最大のフリマサービス「メルカリ」を運営する株式会社メルカリでは、採用オウンドメディア「mercan（メルカン）」を運営。mercan（メルカン）では、イベントレポートや従業員インタビュー、会社の日常風景など、多彩な記事が発信されています。
「メルカリな日々」という日常を伝えるライトなコンテンツを毎日更新し、週8〜10本ペースで公開。インタビューなど読み応えのある記事は週3本ペースで無理なく公開しているそうです。
「メルカリで働くのは楽しそう！」
「メルカリの従業員って何だかユニーク！」
このように思ってもらえるよう、日々更新しているのだとか。
メルカンの記事を読んでもらうために、TwitterやFacebookはもとより、Podcast「メルカンFM」でも情報発信中。メルカリではオウンドメディアへの導線作りもよく考えられています。
参考：メルカン歴代編集部員が集結。今までのすべてを明かすミートアップレポートを公開｜mercan株式会社ベーシック
Webマーケティングメディア「ferret（フェレット）」やBtoBマーケティングツール「ferret One（フェレット・ワン）」を展開する株式会社ベーシック。
同社では、コンテンツプラットフォーム「note」を中心に広報活動を展開しています。候補者の志望度を高めるため、候補者の志向に応じたコンテンツ作りに注力。以下2つの軸で共感される記事づくりを進めているそうです。・取り組み……ベーシックで行った施策やノウハウを紹介
・マインド……社長や役員を中心に、仕事観や物事に対する考え方開始から3年で公開した記事は150本以上。求職者の多様な価値観に対応できるよう、できる限り記事の幅を広げるよう工夫していると言います。
また、内容によって掲載メディアを棲み分けているのも成功ポイント。noteでは情緒的コンテンツを、採用サイトでは客観的コンテンツを発信し、候補者のニーズに沿うよう努力しているそうです。
参考：新卒採用に苦しんでいたベンチャー企業が、採用手法を1つに絞ったらうまくいった話 〜実践している採用・オンボーディングの型〜｜note
参考：100本の記事を公開して辿り着いた、採用広報noteの6つの型｜note株式会社コロプラ
スマートフォン向けゲームアプリ『白猫プロジェクト』などの人気ゲームを提供している株式会社コロプラ。同社の採用サイトでは「妥協なきモノづくりを共に」をテーマに、採用情報をはじめ、採用Q＆Aや従業員インタビューなど、コロプラの文化が伝わるコンテンツを多数掲載しています。
文章だけでなく、インフォグラフィックや動画も活用し、わかりやすさを追求している点が特徴的です。
過去には採用強化のため、同社では3Dアーティスト向けに特設サイトを別途設置したことも。サイトのビジュアルには、新作ゲームのヒロインを前面に押し出し、募集するアーティストの心を掴む工夫をするなど、精力的に広報活動を展開しています。
また2019年には、主体的な情報発信に取り組む企業を表彰する「オウンドメディアリクルーティング アワード2019」において、5位入賞を果たしています。
参考：コロプラ、能動的かつ先進的な採用活動を行う企業を表彰する『オウンドメディアリクルーティング アワード2019』上位5社に選出｜PR TIMES
参考：コロプラ、新作タイトルの開発に向け「3Dアーティスト」の採用を強化！本日"ガチ募"な特設サイトをオープン！｜PR TIMES株式会社サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントでは、複数の媒体から広く情報発信しています。
オウンドメディア「CyberAgent Way」では「採用」「サービス」「技術・デザイン」「IR」を軸に、従業員インタビューやノウハウ記事を多数掲載。Twitter上では、会社説明会やイベント情報といったタイムリーな情報をメインコンテンツに発信しています。
CyberAgent Wayでの更新情報をTwitter上で拡散し、ユーザーに広く発信すると同時に、オウンドメディアへの導く工夫も。メディア同士を連携させ、広く情報が伝わるよう工夫しています。
またサイバーエージェントのInstagramアカウントでは、新卒採用者に向けて、内定者アルバイトの1日を動画にまとめたものや、自社の選考活動におけるワンポイントアドバイスなどをスライドにまとめ、新卒候補者に寄り添ったコンテンツを発信しています。
参考：CyberAgent Way
参考：【公式】サイバーエージェント新卒採用｜X
参考：サイバーエージェント新卒採用｜Instagram
パナソニック株式会社
パナソニックグループでは、自社ホームページ内に採用サイトを設け、パナソニックで働く人たちのリアルな姿を伝える記事を多数掲載しています。
「はたらくってなんだろう」と題したカテゴリーでは、従業員同士の対談やインタビュー記事を中心に、従業員の生き方や働き方に迫る内容を発信。・社内制度を活用して子育てと仕事を両立するワーキングマザー
・パナソニックの風土に後押しされ海外赴任を成功させた男性従業員
・専門性を磨きながら新しい領域に挑む女性従業員 など従業員の姿を通して、パナソニックグループで働く魅力を存分に伝えています。
「パナソニックの人」というカテゴリーでは、パナソニックグループで働く従業員が、入社を決めた経緯や入社後〜現在の取り組みに答える記事を多数掲載。事業会社・採用種別・タグ選択で検索結果を絞り込むことができ、求職者が見たい情報にすぐ辿り着ける工夫が施されています。
参考：パナソニックグループ採用情報LINE株式会社
メッセージアプリの開発・提供を行うLINE株式会社では、「全員が主役の採用」を重点テーマに採用活動を展開。同社では「従業員による自発的な発信」が活発に行われています。
LINEで働く日常を従業員がnoteに投稿したり、Xで呟いたりなど。たとえばnoteでは以下のような記事が投稿されています。「LINE の新卒企画職って何してるの？ #弊社のPMはこんなふう」
「楽しかった！成長した！好きになった！LINEインターン」
「【四ツ谷ランチリレー 第1弾】DX提案の第一線で活躍する営業メンバーが、贅沢ランチを紹介🍽」自由度が高い分、発信される情報は十人十色。「やりたいことがあれば何でもやらせてくれる」LINEの企業風土が広報活動にも現れています。
また、オウンドメディア「OnLINE」では、従業員のインタビューを通じて、LINEで働くイメージを明確に伝えています。- 入社のきっかけ
- 現在携わっている業務
- 仕事のやりがい
- 経営陣が語る経営方針
- 育休を取得した男性従業員へのインタビュー など
LINE株式会社は2019年7月から全社でリファラル採用を強化。その結果、候補者の入社確率が大幅に向上したそうです。人材紹介経由のケースと比べて10倍以上という成果を上げています。
【関連記事：リファラル採用とは？導入のメリット・デメリットや報酬の注意点】
参考：LINEの採用活動が変わります、「Build Lean and Exceptional Teams」への飽くなき挑戦｜LINE HR BLOG
参考：LINE PM note株式会社ナイル
Web・アプリ・自動車の3つの領域で事業を展開する株式会社ナイル。同社が運営するオウンドメディア「NYLE ARROWS」は、Indeed Japan株式会社が主催する『オウンドメディアリクルーティング アワード2020』に入賞しています。
NYLE ARROWSでは人・事業・組織・カルチャーのカテゴリーごとに、多数のインタビュー記事を掲載。「企業側の言いたいこと」ではなく、「求職者が知りたい情報」を整理して発信している点が高く評価されました。
現在では、採用広報をさらに本格化させ、認知や露出量を計測しているそう。Google広告やTwitter広告を活用し、求職者にコンテンツを届ける施策を推進しています。
参考：能動的かつ先進的な採用活動を行う企業を表彰する『オウンドメディアリクルーティング アワード 2020』にナイル株式会社が入賞｜PR TIMES
参考：「採用広報」ここ数年の変遷とナイルの取り組みをまとめてみた｜note
以上が、採用広報を成功させた7つの事例です。
では、採用広報を成功させるにはどのような工夫が求められるのでしょうか。
次の章では、採用広報を成功させるポイントを解説します。採用広報を成功させる5つのポイント
- 1. 現場の従業員を巻き込む
- 2. 複数の媒体から発信する
- 3. ありのままを発信する
- 4. 企業の存在意義（パーパス）を伝える
- 5. 求職者のニーズに応える
それぞれ解説します。1. 現場の従業員を巻き込む
コンテンツづくりは採用広報だけでなく、現場の従業員を巻き込んで進めましょう。採用広報だけで進めてしまうと、リアリティに欠けた内容になる恐れがあるためです。
新サービスがリリースされたら、企画に携わった現場の従業員にサービス誕生秘話を話してもらい記事化しましょう。「あの人がこれを話したら面白いかも？」といったタレコミを社内で募るのもおすすめです。
とはいえ、従業員の協力を得るのは難しいもの。通常業務とは別に手間がかかるため、快く広報活動に協力する人はむしろ少ないかもしれません。だからこそ採用広報には、従業員に前向きに協力してもらう努力が必要です。
従業員にインタビューする前に質問内容をあらかじめ共有したり、出来上がった原稿のチェックも最低限で済むよう確認ポイントを明記したりするなど、気遣いが求められます。
また、投稿した記事に反応があったら、協力してくれた従業員に伝えると喜ばれるかもしれません。2. 複数の媒体から発信する
採用広報に成功している企業は、複数の媒体から情報発信しているものです。複数のメディアで、それぞれ別の展開をしていけば、より多くのターゲットに情報を届けられるでしょう。
たとえば、オウンドメディアでは従業員インタビューを中心に掲載し、Instagramではよりライトな内容で職場風景の写真や交流会の様子などを発信するなど。
必要に応じてそれぞれの媒体をリンクさせるのもおすすめです。拡散性の高いSNSで発信して、オウンドメディアに誘導すれば、より多くのアクセスを集められます。
採用オウンドメディアでどれほど良質なコンテンツを発信しても、ユーザーが辿りつかなければ意味がありません。オウンドメディアにアクセスを集める導線として、複数のメディアから情報発信することをおすすめします。3. ありのままを発信する
企業の良い面だけでなく悪い面も含め、率直に情報発信しましょう。包み隠さず発信する企業の姿勢に、求職者は信頼感を抱きます。
従来に比べて求職者が触れる企業情報は増えています。口コミサイトやSNSを介して、内定者や従業員の声を参考にする求職者が多くなってきました。求職者は企業の実態に近い情報から就職先を検討しているのです。
聞こえの良い情報ばかりを掲載しても、取得した情報に矛盾が生じては信頼を失うかもしれません。裏表なく情報発信することで、会社の価値観を深く理解した候補者を採用できるでしょう。4. 企業の存在意義（パーパス）を伝える
企業の社会的な役割や存在意義をしっかり伝えましょう。転職者は業務内容や福利厚生などの他に、企業の存在意義も応募の判断基準にしている傾向があります。
ウォンテッドリー株式会社の調査結果によると、転職時にパーパスを重視する人の割合は年々増加傾向にあると言います。パーパスを「給与よりも重視した」人の割合は、2019年から2022年の3年間で1.75倍にまで増加。
そのため「何のために自社が存在しているのか」「どのような目標を実現しようとしているのか」を言語化し積極的に発信することが必要です。企業の存在意義（パーパス）に共感する人材を採用できれば、採用ミスマッチを防ぎやすくなります。
企業の存在意義（パーパス）について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：パーパスブランディングとは？採用・人材育成に活かすポイントを解説】
参考：ウォンテッドリー、パーパスとエンゲージメントに関する調査結果を発表｜PR TIMES5. 求職者のニーズに応える
採用広報を成功させるには、求職者のニーズに応えることが重要です。求職者は、企業の待遇や福利厚生だけではなく、企業文化や働き方、成長機会など多様な情報を求めています。
そのため、求職者のニーズを的確に捉え、効果的な情報発信を行う必要があります。ニーズ 具体的な内容 発信方法の例 企業理念への共感 企業の理念やビジョン、社会貢献活動 オウンドメディアでの発信、従業員インタビュー 働きがい・やりがい 仕事内容の面白さ、成長機会、キャリアパス 従業員ブログ、動画コンテンツ 待遇・福利厚生 給与、賞与、休暇制度、福利厚生 採用ホームページ、求人広告 ワークライフバランス 勤務時間、休暇の取得しやすさ、育児・介護支援制度 従業員インタビュー、動画コンテンツ 社風・企業文化 社内イベント、コミュニケーションの活性化 写真、動画コンテンツ、SNSでの発信
これらのニーズを踏まえ、求職者にとって魅力的な情報を発信することで、採用広報の効果を高められます。採用広報・戦略の立て方
以下の手順で戦略を立てると、自社に最適な広報戦略が明確になるでしょう。
1. 自社の課題を整理する
2. 求める人物像を明確にする
3. ポジショニングを設定する
4. 採用広報の方法・媒体を決める
5. KPIを設定する
一つひとつ解説します。Step. 1 自社の課題を整理する
まず、自社の採用に関する課題を整理しましょう。たとえば、母集団形成に課題がある場合は認知度向上のための施策が必要です。
また内定承諾率が低い場合は自社の魅力を効果的に伝える方法を検討する必要があります。採用活動における課題を明確にすることで、適切な広報戦略を立てられるでしょう。
採用における課題を一つひとつ丁寧に整理するなかで、広報活動の方針が見えてくるはずです。Step. 2 求める人物像を明確にする
どのような人材を採用したいのかを明確にしましょう。求める人材像が明確になれば、発信内容や発信メディアなどを具体的に決められます。
実在する人物のように、求める人物像を言語化すると広報活動に活かしやすくなります。例として以下項目に沿って設定すると良いでしょう。- 年齢
- 性別
- 居住地域
- スキル
- 勤務条件
- 価値観
- 人柄
- 仕事に対する姿勢
- 企業選びで最も重視すること など
また、求める人材像の明確化にはアセスメントツールの活用もおすすめです。自社ですでに活躍している従業員にアセスメントを実施し、活躍する従業員に共通する特徴を採用要件に反映させれば、活躍可能性の高い人材像を明確にできます。
アセスメントツールの概要や導入については、以下の記事をご覧ください。
【関連記事：アセスメントツールとは？5つの導入メリットと選び方・具体例を解説】
ミイダスの「コンピテンシー診断（特性診断）」で求める人材像の分析も簡単にできるでしょう。30名まで無料でお試しいただけます。ミイダスは自社にフィットする人材を特定してアプローチできる
「アセスメントリクルーティング」採用ツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録してミイダス人材・カルチャー分析機能を利用する※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
Step. 3 ポジショニングを設定する
次に自社の「強み」は何かを再定義します。自社の強みや魅力をいかに言語化できるかで、広報力に差が出るためです。
強みの分析で役立つのが3C分析。3C分析とは、「Customer（市場・顧客）」「Competitor（競合）」「Company（自社）」の頭文字をとったマーケティングのフレームワークです。
3C分析を導入すると、自社の立ち位置を整理でき、採用コンセプトや採用競合との差別化等の打ち手が見えやすくなります。自社を取り巻く採用環境について、3つの視点で分析することで、抜け漏れなく整理できるでしょう。
例として以下のように、分析ポイントを洗い出します。
「Customer（市場・顧客）」- 求職者が企業を選ぶ基準は何か
- 転職・離職理由は何か
- 採用市場の求職者数は？
「Competitor（競合）」- 採用市場でライバルとなる企業は？
- どのような点で競合となっているのか？
- 応募者の併願先企業は？
「Company（自社）」- 採用における自社の強み・弱みは？
- 独自のサービスや商品は？
- 給与や福利厚生は？
Step. 4 採用広報の方法・媒体を決める
情報発信の方法と媒体は、企業の状況やターゲット層によって異なります。早期に人材が必要な場合は、短期的な集客力が高い求人広告の活用も有効です。
Z世代への認知度向上には、SNSでの情報発信が不可欠です。それぞれの広報手法のメリット・デメリットを理解し、最適な方法を選択しましょう。
採用広報手法については、後ほど詳しく解説します。
【関連記事：Z世代とは？仕事に対する価値観や9つの育成ポイントを解説】Step. 5 KPIを設定する
採用広報においてもKPI設定は欠かせません。KPIとは「Key Performance Indicator（重要業績評価指標）」の略。最終目標の達成度合いを測るために設定する目標数値のことです。
採用広報におけるKPIは会社の考え方やフェーズによって変わります。企業の課題感に合わせて、社内で納得感が得られる内容を指標に置くと良いでしょう。
採用広報におけるKPIの例は以下の通りです。- 採用オウンドメディアのPV数
- 採用サイトや求人のPV数
- コンテンツの月間公開数
- noteの「スキ」数
- 応募後の選考歩留まり率
- 応募数
- 内定承諾率
- 採用チャネルごとの費用対効果
- 採用単価
- 定着率
- 応募後辞退率
- 配属後の評価（本人・上司など）
たとえば、オウンドメディアをスタートして間もないタイミングでは、コンテンツ数をある程度、確保する必要があります。そのため、KPIを「コンテンツの月間公開数」に設定し、取り組みの進捗や達成率を分析すると効率良く進められるでしょう。
また、応募者が多いものの、内定承諾率が低い場合には「内定承諾率」をKPIに設定し、改善点を見出すと良いでしょう。
KPIについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：人事組織のKPI指標例を一覧で紹介！人材管理や育成・採用など】
【関連記事：KPIを人材マネジメントに活用！達成の精度を高めるアセスメントツールとは？】採用広報に取り組むべき理由
- 求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
- 求職者の情報収集手段が多様化しているため
それぞれ見ていきましょう。求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
求人サイトで求人募集し応募を待つ、従来の採用方法では応募が集まりません。少子高齢化により15〜64歳の生産年齢人口が減少傾向にあります。どの企業も深刻な働き手不足に陥っており、人材獲得競争が激化しています。
そのため企業側から積極的にアピールする姿勢が必要です。
新卒採用では、就職活動が解禁される前にインターンシップや座談会などを通じて、多くの学生にアプローチしておく必要があるでしょう。中途採用では「今の会社を辞めよう」と思った瞬間に、自社が志望企業群に入っている状態をつくりだしておくレベルのアプローチが必要です。
(【関連記事：インターンシップとは？企業側のメリット・デメリットや給与体系、導入の流れを解説】
積極的に就職先を探している顕在層だけでなく、「良いご縁があれば転職したい」と考える潜在層をもターゲットに情報発信してこそ、人材を確保できると言えるでしょう。優秀な人材を獲得するためには、早い段階で「この会社に入りたい」と強く感じてもらうことが採用の成否を決めると言っても過言ではありません。
参考：第40回 ワークス大卒求人倍率調査（2024年卒）【大卒求人倍率1.71倍】コロナ前水準へ 中小の採用意欲も回復｜PR TIMES求職者の情報収集手段が多様化しているため
スマートフォンの普及により、いつでもどこでも情報を検索・収集できるようになりました。これまでは企業のホームページや会社説明会で得られる情報を元に応募を検討するのが一般的でした。
しかし今では求職者の多くが企業のホームページはもとより、SNSやYouTube、口コミサイトなどを閲覧して企業研究を進めています。情報を受け取るだけだったのが情報を取りに行くよう、人々の行動も変化してきているのです。
このような変化に伴い、採用のあり方も大きく変化しています。
「この会社で働きたい」と思ってもらえるような情報を企業が積極的に発信することで、応募を集め、候補者の志望度を高めることが人材確保の要件となっています。採用広報を行うメリット
- 採用ミスマッチの低減
- 応募数の増加
- 候補者の志望度向上
採用ミスマッチの低減
採用広報は、自社に合った人材との出会いを増やし、採用ミスマッチを防ぐための重要な手段です。情報発信を通じて企業理解を深めてもらうことで、求職者は自社との相性を判断しやすくなります。
効果的な採用広報を実現するには、求職者が知りたい情報を幅広く提供することが重要です。仕事内容の魅力ややりがい、職場の雰囲気、社風、組織の課題やビジョン、求める人物像など、多様な情報を発信することで、企業のリアルな姿を伝えられます。
特に従業員インタビューや対談コンテンツは、働く従業員の生の声を届け、入社後のギャップを軽減する効果が期待できます。自社のありのままの姿を発信し、共感を得ることで、ミスマッチを防ぎ、入社後の活躍、定着率向上につながるでしょう。
採用ミスマッチについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：採用ミスマッチはなぜ起こる？原因と対策を解説】
【関連記事：採用ミスマッチを防ぐにはどうすればいい？対策や導入事例を詳しく】応募者数の増加
採用広報は応募者数の増加に効果的です。多くの求職者に企業の存在を知ってもらう機会が増えるためです。
企業の認知度向上によって転職活動に積極的な顕在層だけではなく、転職は考えていない潜在層にもアプローチできます。株式会社YOUTRUSTの調査によると、転職潜在層は61.1%、顕在層は9.5%と、潜在層が圧倒的に多いことがわかっています。
採用広報を通じて潜在層に企業情報が届けば、将来的に転職を考える際に、応募先候補の一つとして検討してもらえる可能性が高まります。結果として応募者数の増加につながるでしょう。
参考：面接ではなく「まずは話を聞く」目的で、企業と初期接点をもちたい転職検討層は60% | 転職意識の実態調査（YOUTRUST）｜PR TIMES
以下の記事で母集団形成の効果的な方法を解説しています。
【関連記事：母集団形成とは？採用の質を高める8つのステップと14の形成方法を徹底解説】 候補者の志望度向上
文字や写真だけでは伝えきれない等身大の企業像や従業員の姿を紹介することで、候補者の応募を後押しできます。具体的な発信内容例は以下の通りです。- 従業員インタビュー
- 採用担当者からのメッセージ
- 仕事風景や職場紹介
- 面接後のメッセージ動画など
情報をオープンにしている企業は求職者側から透明性の高い会社と思われる傾向が高く、好印象につながります。そのため、採用広報を強化する企業が増えているのです。採用広報が知っておくべき手法とは
- トリプルメディア戦略
- 企業説明会・採用イベント開催
- 採用LP
- 採用ピッチ資料
一つひとつ詳しく解説します。トリプルメディア戦略
トリプルメディア戦略とは、3種類のメディアを組み合わせて、求職者に自社のファンになってもらうための仕組みづくりのこと。トリプルメディア戦略における「3種類のメディア」とは以下メディアを指します。・オウンドメディア（owned media）
・ペイドメディア（paid media）
・アーンドメディア（earned media）それぞれのメディアの短所をほかのメディアが補完するように連携させ、求職者へのアプローチを強化するのです。
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディア、それぞれの内容とメリット・デメリットについて解説します。1. オウンドメディア
オウンドメディアとは、自社で運営するメディアのことです。広義では以下のメディアも「採用オウンドメディア」に該当します。- 自社のパンフレット
- メールマガジン
- 企業HP
- ブログ
- note や Wantedly といった情報発信プラットフォーム など
オウンドメディアで情報発信するメリットは以下の通りです。
【メリット】・採用担当者の発信したい内容を好きなタイミングで発信できる
・レイアウトやデザインの自由度が高い
・字数制限がないため、企業のリアルな情報を自由に伝えられる
・自由だからこそ、他社との差別化が図りやすい など一方、オウンドメディア運用にはデメリットもあります。
【デメリット】・サイト制作からスタートする場合、コストや時間がかなりかかる
・社内に採用オウンドメディアのノウハウがない場合、制作や運用を専門業者に依頼する必要がある
・成果が出るまでに時間がかかる などオウンドメディアの流入経路は基本的に検索エンジンです。検索結果で上位表示されるまでに数ヶ月時間がかかるため、SNSや広告メディアなどからの流入導線も確保しなければなりません。2. ペイドメディア
ペイドメディアとは、企業が費用を払って広告を掲載するメディアのこと。ペイドメディアの一例は以下の通りです。- テレビやラジオ
- 駅の広告
- Web上のバナー広告
- 採用イベントへの出展
ペイドメディアのメリット・デメリットを見ていきましょう。
【メリット】・手軽に閲覧数を稼げる
・新規アプローチや認知獲得に優れている
・短期的な集客やアプローチに有効
・ターゲティングが可能 などソーシャルメディア広告においてはユーザー自身が入力した登録情報に基づいて表示させることが可能です。また、特定のターゲットユーザーが利用する媒体を選んで直接広告を表示させれば、ターゲット層に直接訴求できます。
ペイドメディアを活用するデメリットは以下の通りです。
【デメリット】・掲載費がかかる
・掲載期間が決まっている
・長期間掲載する場合には継続的に広告費がかかる
・企業主導の一方的なアプローチになりやすい など3. アーンドメディア
「アーンドメディア」とは、消費者自身が情報発信するメディアのこと。口コミサイトやSNSなどがアーンドメディアの一例です。
近年ではFacebook・Instagram・XなどSNSを通じて、広報活動を行う企業が非常に増えています。アーンドメディア活用のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】・情報の客観性が高い
・低コストで効果的な情報拡散が期待できる
・ユーザーと直接コミュニケーションが取れる【デメリット】・情報をコントロールできない
・炎上の危険性があるアーンドメディアでは端的でわかりやすい情報が求められる特徴があります。そのため、自社に興味を持ってもらう入口として活用するのがおすすめです。アーンドメディアからオウンドメディアへ誘導し、より詳細な情報を伝えるといった運用も効果的でしょう。企業説明会・採用イベント開催
企業説明会や採用イベントの開催も広報活動において、欠かせない手法の一つです。職場や従業員の雰囲気を伝えるには、効果的な手法と言えるでしょう。
従来は対面での説明会が当たり前でした。しかし新型コロナウィルスが流行して以降、オンラインで説明会を開催する企業が増加。
2024年現在でも、オンラインで実施する企業は多く見られます。オンラインでの企業説明会の場合、参加者にインターネット環境があればどこでも閲覧が可能です。
そのため志望度が低い人も気軽に参加できるメリットがあります。会場費や設営の手間も対面開催ほどかかりません。
しかし、参加しやすい反面、退出しやすい面もあります。発信者は内容に魅力を感じさせ、最後まで参加してもらう工夫がよりいっそう求められると言えるでしょう。
オンライン会社説明会について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：オンライン会社説明会とは？実施するメリット・デメリットや成功させる方法を紹介】採用LP
採用ランディングページ（採用LP）とは、人材募集の情報を1ページで説明し、応募や説明会の申し込み、資料請求などを促すページのこと。採用ホームページは情報提供目的であるのに対し、LPは求職者の行動を促し応募につなげることが目的です。
LPには求人情報や問い合わせ、資料請求先など記載し、求職者のアクションを促します。
LP活用のメリットは以下の通りです。・コストを抑えられる
・離脱率が低い
・デザインの自由度が高いデメリットは以下3点です。・構成づくりが難しい
・SEOが難しい
・情報量が限られる1ページで情報が完結するため、ホームページ制作よりコストを抑えられます。情報が集約される分、離脱率が低いのもメリットの一つと言えるでしょう。
一方、構成づくりの難しさがデメリットポイント。LPでは画面を下部にスクロールさせ、最終的に応募したくなる構成が必要だからです。
またLPはその性質上、検索で表示される可能性が低い面があります。Web広告やSNSなど別の流入経路を確保する必要があるでしょう。
【関連記事：採用でSNSを活用するメリットは？導入・成功事例や運用のポイントを解説】採用ピッチ資料
採用ピッチ資料とは、求職者をターゲットにした会社説明資料のことです。企業が展開するサービス・文化・社風・福利厚生などを応募者が理解し、働くイメージを具体的に抱いてもらうために作成します。
詳しい情報を伝えることで、採用ミスマッチ防止に効果的でしょう。情報量が多いため、最近では採用ピッチ資料を動画にまとめる企業も増えています。
採用ピッチに記載する内容例は以下のとおりです。- 企業概要
- 福利厚生
- 在籍メンバー
- 給与
- 評価制度
- 企業が抱える課題
- 企業理念
- 求める人材像 など
提供方法は以下3パターンが一般的です。- 自社採用ページで公開
- スカウトメールに添付
- 会社説明会で配布
採用ピッチと会社案内の明確な違いは「ターゲット」。顧客や株主など、さまざまな方に向けてまとめられているのが会社案内で、採用ピッチ資料では求職者のみをターゲットにまとめられるのが特徴です。採用広報のトレンドな手法は？
- SNSを活用した発信
- 音声メディアを活用した発信
- インタラクティブ動画
- noteを活用した発信
それぞれ解説します。SNSを活用した発信
採用広報にSNSを活用する企業が増えています。ある調査によると、「採用活動においてSNSを活用しているか？」との問いに「活用している」と答えた人は全体の6割近く、「以前活用していた」と答えた人は全体の7割にものぼりました。
数あるSNSの中でも注目を集めているのはTikTokです。2023年卒学生の約3割がTikTokを「1日に1時間以上」視聴する習慣が明らかになっています。
「従業員コミュニケーションの様子」や「実際の仕事の様子」に関する動画に興味を示すケースが多いようです。
またSNSは、オウンドメディアで展開するコンテンツをさらに拡散させる際にも有効です。オウンドメディアの更新情報をSNS上で発信するなど、オウンドメディアへの導線づくりとしても役立つでしょう。
参考：Z世代の就活生の80.2%が、「TikTok」がきっかけで企業に興味を持った経験あり そのうち66.2%は、実際にエントリーも｜PR TIMES音声メディアを活用した発信
音声メディア（Podcast）を使った広報活動もトレンドの一つです。Podcast（ポッドキャスト）とは、インターネット上で聴くアーカイブ型の音声コンテンツの総称。
以下サービスがPodcastサービスの一例です。- Anchor
- Spotify
- Google Podcasts
- Apple Podcasts
- Amazon music など
採用広報がPodcastを活用するメリットは以下5点です。
【音声メディアを活用するメリット】・文字情報より多くの情報を伝えられるため、社内の雰囲気を伝えやすい
・「ながら聴き」ができるので、リスナーの再生完了率が高い
・記事や動画コンテンツよりも制作コストや負荷が少なく済む
・前後の話の文脈も含めて聞いてもらえるため、一部だけ切り取られて誤解が生じるリスクが低い などテキストコンテンツには出せない深みを出せるのも、Podcastで広報活動を行う魅力と言えるでしょう。インタラクティブ動画
動画内にクリック要素があり、視聴者の選択によってシナリオが分岐する「インタラクティブ動画」。これを採用広報に活用する事例も増えています。
動画内で視聴者になんらかのアクションを促すため、最後まで見てもらいやすい特徴があります。
NTSロジ株式会社のインタラクティブ動画では、動画前半では従業員が業務に取り組む様子を流し、後半では従業員数名の従業員を表示。顔写真上に現れたクリックマークをタップすると、クリックした従業員のインタビューを再生できる仕組みになっています。
またクリック率や離脱率などから、動画内のどこに興味を持ってくれたのかがわかるのもインタラクティブ動画の利点です。求職者への訴求ポイントの分析・改善に役立つでしょう。noteを活用した発信
「note」とは、記事や写真・音声、動画などをコンテンツとして配信できるサービスのことです。noteの法人利用数は2023年10月時点で30,000件を突破しました。
法人向けサービス「note pro」も法人利用数拡大の後押ししており、採用広報、BtoC・BtoBでのブランディングやプロモーションなどに活用されています。
noteを採用広報に活用するメリットは以下の通りです。・SEOに強い
・オウンドメディアほど労力がかからない
・気軽で自由度が高い
・拡散・SNSでシェアされやすい などnoteの記事はX・Facebook・LINEでシェアできる仕様になっており、情報を拡散しやすい利点があります。無料で始められる分、参入障壁が低いのも魅力です。何から始めれば良いかと悩む方は、まずはnoteで定期的に発信するところから始めるのも良いでしょう。
noteを運用した結果、通過率や内定承諾率が改善した例も見られます。「自社らしさ」を発信してカルチャーマッチした人材を確保しよう
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。・現場の従業員を巻き込む
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝えるまた求職者を集めるには、自社のイメージアップを図る戦略も大切です。
ミイダスでは貴社のイメージアップをお手伝いするサービスをご用意しています。そのうち、ミイダスの「健康経営有料法人認定取得支援サービス」について、詳しく解説します。「健康経営優良法人認定取得支援サービス」とは？
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。・企業イメージを向上させられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられるこの制度、実は認定の取得に労力がかかりすぎるのが難点でした。200以上の認定要件からクリアできるものを探し出す必要があったり、自社で研修内容や仕組みを作る必要があったりと、非常にハードルが多いのです。
ミイダスなら、最も効率よく認定取得できるプランを用意します。
手続きは簡単。以下3ステップで完了します。
1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
3. ストレスチェック質問票の回答
すべての手続きにかかる時間は30分程度。ほとんど手間がかかりません。ミイダスの定額プラン導入中の企業様は無料で取得可能です。ミイダス利用料以外の費用はかかりません。
自社のイメージアップを図り、求職者に効果的にアピールしたい広報の方はぜひご検討ください。
健康経営有料法人認定については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
健康経営有料法人認定取得支援サービスの詳細はこちら※2023年9月1日以降の受付は、2025年3月認定取得の受付となります
それぞれ見ていきましょう。
「メルカリな日々」という日常を伝えるライトなコンテンツを毎日更新し、週8〜10本ペースで公開。インタビューなど読み応えのある記事は週3本ペースで無理なく公開しているそうです。
「メルカリで働くのは楽しそう！」
「メルカリの従業員って何だかユニーク！」
このように思ってもらえるよう、日々更新しているのだとか。
メルカンの記事を読んでもらうために、TwitterやFacebookはもとより、Podcast「メルカンFM」でも情報発信中。メルカリではオウンドメディアへの導線作りもよく考えられています。
参考：メルカン歴代編集部員が集結。今までのすべてを明かすミートアップレポートを公開｜mercan
同社では、コンテンツプラットフォーム「note」を中心に広報活動を展開しています。候補者の志望度を高めるため、候補者の志向に応じたコンテンツ作りに注力。以下2つの軸で共感される記事づくりを進めているそうです。
・マインド……社長や役員を中心に、仕事観や物事に対する考え方
また、内容によって掲載メディアを棲み分けているのも成功ポイント。noteでは情緒的コンテンツを、採用サイトでは客観的コンテンツを発信し、候補者のニーズに沿うよう努力しているそうです。
参考：新卒採用に苦しんでいたベンチャー企業が、採用手法を1つに絞ったらうまくいった話 〜実践している採用・オンボーディングの型〜｜note
参考：100本の記事を公開して辿り着いた、採用広報noteの6つの型｜note
文章だけでなく、インフォグラフィックや動画も活用し、わかりやすさを追求している点が特徴的です。
過去には採用強化のため、同社では3Dアーティスト向けに特設サイトを別途設置したことも。サイトのビジュアルには、新作ゲームのヒロインを前面に押し出し、募集するアーティストの心を掴む工夫をするなど、精力的に広報活動を展開しています。
また2019年には、主体的な情報発信に取り組む企業を表彰する「オウンドメディアリクルーティング アワード2019」において、5位入賞を果たしています。
参考：コロプラ、能動的かつ先進的な採用活動を行う企業を表彰する『オウンドメディアリクルーティング アワード2019』上位5社に選出｜PR TIMES
参考：コロプラ、新作タイトルの開発に向け「3Dアーティスト」の採用を強化！本日"ガチ募"な特設サイトをオープン！｜PR TIMES
オウンドメディア「CyberAgent Way」では「採用」「サービス」「技術・デザイン」「IR」を軸に、従業員インタビューやノウハウ記事を多数掲載。Twitter上では、会社説明会やイベント情報といったタイムリーな情報をメインコンテンツに発信しています。
CyberAgent Wayでの更新情報をTwitter上で拡散し、ユーザーに広く発信すると同時に、オウンドメディアへの導く工夫も。メディア同士を連携させ、広く情報が伝わるよう工夫しています。
またサイバーエージェントのInstagramアカウントでは、新卒採用者に向けて、内定者アルバイトの1日を動画にまとめたものや、自社の選考活動におけるワンポイントアドバイスなどをスライドにまとめ、新卒候補者に寄り添ったコンテンツを発信しています。
参考：CyberAgent Way
参考：【公式】サイバーエージェント新卒採用｜X
参考：サイバーエージェント新卒採用｜Instagram
「はたらくってなんだろう」と題したカテゴリーでは、従業員同士の対談やインタビュー記事を中心に、従業員の生き方や働き方に迫る内容を発信。
・パナソニックの風土に後押しされ海外赴任を成功させた男性従業員
・専門性を磨きながら新しい領域に挑む女性従業員 など
「パナソニックの人」というカテゴリーでは、パナソニックグループで働く従業員が、入社を決めた経緯や入社後〜現在の取り組みに答える記事を多数掲載。事業会社・採用種別・タグ選択で検索結果を絞り込むことができ、求職者が見たい情報にすぐ辿り着ける工夫が施されています。
参考：パナソニックグループ採用情報
LINEで働く日常を従業員がnoteに投稿したり、Xで呟いたりなど。たとえばnoteでは以下のような記事が投稿されています。
「楽しかった！成長した！好きになった！LINEインターン」
「【四ツ谷ランチリレー 第1弾】DX提案の第一線で活躍する営業メンバーが、贅沢ランチを紹介🍽」
また、オウンドメディア「OnLINE」では、従業員のインタビューを通じて、LINEで働くイメージを明確に伝えています。
【関連記事：リファラル採用とは？導入のメリット・デメリットや報酬の注意点】
参考：LINEの採用活動が変わります、「Build Lean and Exceptional Teams」への飽くなき挑戦｜LINE HR BLOG
参考：LINE PM note
NYLE ARROWSでは人・事業・組織・カルチャーのカテゴリーごとに、多数のインタビュー記事を掲載。「企業側の言いたいこと」ではなく、「求職者が知りたい情報」を整理して発信している点が高く評価されました。
現在では、採用広報をさらに本格化させ、認知や露出量を計測しているそう。Google広告やTwitter広告を活用し、求職者にコンテンツを届ける施策を推進しています。
参考：能動的かつ先進的な採用活動を行う企業を表彰する『オウンドメディアリクルーティング アワード 2020』にナイル株式会社が入賞｜PR TIMES
参考：「採用広報」ここ数年の変遷とナイルの取り組みをまとめてみた｜note
以上が、採用広報を成功させた7つの事例です。
では、採用広報を成功させるにはどのような工夫が求められるのでしょうか。
次の章では、採用広報を成功させるポイントを解説します。
採用広報を成功させるには抑えるべきポイントがあります。以下5点のポイントを意識して広報活動を行いましょう。
- 1. 現場の従業員を巻き込む
- 2. 複数の媒体から発信する
- 3. ありのままを発信する
- 4. 企業の存在意義（パーパス）を伝える
- 5. 求職者のニーズに応える
それぞれ解説します。
1. 現場の従業員を巻き込む
コンテンツづくりは採用広報だけでなく、現場の従業員を巻き込んで進めましょう。採用広報だけで進めてしまうと、リアリティに欠けた内容になる恐れがあるためです。
新サービスがリリースされたら、企画に携わった現場の従業員にサービス誕生秘話を話してもらい記事化しましょう。「あの人がこれを話したら面白いかも？」といったタレコミを社内で募るのもおすすめです。
とはいえ、従業員の協力を得るのは難しいもの。通常業務とは別に手間がかかるため、快く広報活動に協力する人はむしろ少ないかもしれません。だからこそ採用広報には、従業員に前向きに協力してもらう努力が必要です。
従業員にインタビューする前に質問内容をあらかじめ共有したり、出来上がった原稿のチェックも最低限で済むよう確認ポイントを明記したりするなど、気遣いが求められます。
また、投稿した記事に反応があったら、協力してくれた従業員に伝えると喜ばれるかもしれません。
新サービスがリリースされたら、企画に携わった現場の従業員にサービス誕生秘話を話してもらい記事化しましょう。「あの人がこれを話したら面白いかも？」といったタレコミを社内で募るのもおすすめです。
とはいえ、従業員の協力を得るのは難しいもの。通常業務とは別に手間がかかるため、快く広報活動に協力する人はむしろ少ないかもしれません。だからこそ採用広報には、従業員に前向きに協力してもらう努力が必要です。
従業員にインタビューする前に質問内容をあらかじめ共有したり、出来上がった原稿のチェックも最低限で済むよう確認ポイントを明記したりするなど、気遣いが求められます。
また、投稿した記事に反応があったら、協力してくれた従業員に伝えると喜ばれるかもしれません。
2. 複数の媒体から発信する
採用広報に成功している企業は、複数の媒体から情報発信しているものです。複数のメディアで、それぞれ別の展開をしていけば、より多くのターゲットに情報を届けられるでしょう。
たとえば、オウンドメディアでは従業員インタビューを中心に掲載し、Instagramではよりライトな内容で職場風景の写真や交流会の様子などを発信するなど。
必要に応じてそれぞれの媒体をリンクさせるのもおすすめです。拡散性の高いSNSで発信して、オウンドメディアに誘導すれば、より多くのアクセスを集められます。
採用オウンドメディアでどれほど良質なコンテンツを発信しても、ユーザーが辿りつかなければ意味がありません。オウンドメディアにアクセスを集める導線として、複数のメディアから情報発信することをおすすめします。
たとえば、オウンドメディアでは従業員インタビューを中心に掲載し、Instagramではよりライトな内容で職場風景の写真や交流会の様子などを発信するなど。
必要に応じてそれぞれの媒体をリンクさせるのもおすすめです。拡散性の高いSNSで発信して、オウンドメディアに誘導すれば、より多くのアクセスを集められます。
採用オウンドメディアでどれほど良質なコンテンツを発信しても、ユーザーが辿りつかなければ意味がありません。オウンドメディアにアクセスを集める導線として、複数のメディアから情報発信することをおすすめします。
3. ありのままを発信する
企業の良い面だけでなく悪い面も含め、率直に情報発信しましょう。包み隠さず発信する企業の姿勢に、求職者は信頼感を抱きます。
従来に比べて求職者が触れる企業情報は増えています。口コミサイトやSNSを介して、内定者や従業員の声を参考にする求職者が多くなってきました。求職者は企業の実態に近い情報から就職先を検討しているのです。
聞こえの良い情報ばかりを掲載しても、取得した情報に矛盾が生じては信頼を失うかもしれません。裏表なく情報発信することで、会社の価値観を深く理解した候補者を採用できるでしょう。
従来に比べて求職者が触れる企業情報は増えています。口コミサイトやSNSを介して、内定者や従業員の声を参考にする求職者が多くなってきました。求職者は企業の実態に近い情報から就職先を検討しているのです。
聞こえの良い情報ばかりを掲載しても、取得した情報に矛盾が生じては信頼を失うかもしれません。裏表なく情報発信することで、会社の価値観を深く理解した候補者を採用できるでしょう。
4. 企業の存在意義（パーパス）を伝える
企業の社会的な役割や存在意義をしっかり伝えましょう。転職者は業務内容や福利厚生などの他に、企業の存在意義も応募の判断基準にしている傾向があります。
ウォンテッドリー株式会社の調査結果によると、転職時にパーパスを重視する人の割合は年々増加傾向にあると言います。パーパスを「給与よりも重視した」人の割合は、2019年から2022年の3年間で1.75倍にまで増加。
そのため「何のために自社が存在しているのか」「どのような目標を実現しようとしているのか」を言語化し積極的に発信することが必要です。企業の存在意義（パーパス）に共感する人材を採用できれば、採用ミスマッチを防ぎやすくなります。
企業の存在意義（パーパス）について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：パーパスブランディングとは？採用・人材育成に活かすポイントを解説】
参考：ウォンテッドリー、パーパスとエンゲージメントに関する調査結果を発表｜PR TIMES
ウォンテッドリー株式会社の調査結果によると、転職時にパーパスを重視する人の割合は年々増加傾向にあると言います。パーパスを「給与よりも重視した」人の割合は、2019年から2022年の3年間で1.75倍にまで増加。
そのため「何のために自社が存在しているのか」「どのような目標を実現しようとしているのか」を言語化し積極的に発信することが必要です。企業の存在意義（パーパス）に共感する人材を採用できれば、採用ミスマッチを防ぎやすくなります。
企業の存在意義（パーパス）について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：パーパスブランディングとは？採用・人材育成に活かすポイントを解説】
参考：ウォンテッドリー、パーパスとエンゲージメントに関する調査結果を発表｜PR TIMES
5. 求職者のニーズに応える
採用広報を成功させるには、求職者のニーズに応えることが重要です。求職者は、企業の待遇や福利厚生だけではなく、企業文化や働き方、成長機会など多様な情報を求めています。
そのため、求職者のニーズを的確に捉え、効果的な情報発信を行う必要があります。
そのため、求職者のニーズを的確に捉え、効果的な情報発信を行う必要があります。
| ニーズ | 具体的な内容 | 発信方法の例 |
| 企業理念への共感 | 企業の理念やビジョン、社会貢献活動 | オウンドメディアでの発信、従業員インタビュー |
| 働きがい・やりがい | 仕事内容の面白さ、成長機会、キャリアパス | 従業員ブログ、動画コンテンツ |
| 待遇・福利厚生 | 給与、賞与、休暇制度、福利厚生 | 採用ホームページ、求人広告 |
| ワークライフバランス | 勤務時間、休暇の取得しやすさ、育児・介護支援制度 | 従業員インタビュー、動画コンテンツ |
| 社風・企業文化 | 社内イベント、コミュニケーションの活性化 | 写真、動画コンテンツ、SNSでの発信 |
これらのニーズを踏まえ、求職者にとって魅力的な情報を発信することで、採用広報の効果を高められます。
採用広報・戦略の立て方
以下の手順で戦略を立てると、自社に最適な広報戦略が明確になるでしょう。
1. 自社の課題を整理する
2. 求める人物像を明確にする
3. ポジショニングを設定する
4. 採用広報の方法・媒体を決める
5. KPIを設定する
一つひとつ解説します。Step. 1 自社の課題を整理する
まず、自社の採用に関する課題を整理しましょう。たとえば、母集団形成に課題がある場合は認知度向上のための施策が必要です。
また内定承諾率が低い場合は自社の魅力を効果的に伝える方法を検討する必要があります。採用活動における課題を明確にすることで、適切な広報戦略を立てられるでしょう。
採用における課題を一つひとつ丁寧に整理するなかで、広報活動の方針が見えてくるはずです。Step. 2 求める人物像を明確にする
どのような人材を採用したいのかを明確にしましょう。求める人材像が明確になれば、発信内容や発信メディアなどを具体的に決められます。
実在する人物のように、求める人物像を言語化すると広報活動に活かしやすくなります。例として以下項目に沿って設定すると良いでしょう。- 年齢
- 性別
- 居住地域
- スキル
- 勤務条件
- 価値観
- 人柄
- 仕事に対する姿勢
- 企業選びで最も重視すること など
また、求める人材像の明確化にはアセスメントツールの活用もおすすめです。自社ですでに活躍している従業員にアセスメントを実施し、活躍する従業員に共通する特徴を採用要件に反映させれば、活躍可能性の高い人材像を明確にできます。
アセスメントツールの概要や導入については、以下の記事をご覧ください。
【関連記事：アセスメントツールとは？5つの導入メリットと選び方・具体例を解説】
ミイダスの「コンピテンシー診断（特性診断）」で求める人材像の分析も簡単にできるでしょう。30名まで無料でお試しいただけます。ミイダスは自社にフィットする人材を特定してアプローチできる
「アセスメントリクルーティング」採用ツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録してミイダス人材・カルチャー分析機能を利用する※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
Step. 3 ポジショニングを設定する
次に自社の「強み」は何かを再定義します。自社の強みや魅力をいかに言語化できるかで、広報力に差が出るためです。
強みの分析で役立つのが3C分析。3C分析とは、「Customer（市場・顧客）」「Competitor（競合）」「Company（自社）」の頭文字をとったマーケティングのフレームワークです。
3C分析を導入すると、自社の立ち位置を整理でき、採用コンセプトや採用競合との差別化等の打ち手が見えやすくなります。自社を取り巻く採用環境について、3つの視点で分析することで、抜け漏れなく整理できるでしょう。
例として以下のように、分析ポイントを洗い出します。
「Customer（市場・顧客）」- 求職者が企業を選ぶ基準は何か
- 転職・離職理由は何か
- 採用市場の求職者数は？
「Competitor（競合）」- 採用市場でライバルとなる企業は？
- どのような点で競合となっているのか？
- 応募者の併願先企業は？
「Company（自社）」- 採用における自社の強み・弱みは？
- 独自のサービスや商品は？
- 給与や福利厚生は？
Step. 4 採用広報の方法・媒体を決める
情報発信の方法と媒体は、企業の状況やターゲット層によって異なります。早期に人材が必要な場合は、短期的な集客力が高い求人広告の活用も有効です。
Z世代への認知度向上には、SNSでの情報発信が不可欠です。それぞれの広報手法のメリット・デメリットを理解し、最適な方法を選択しましょう。
採用広報手法については、後ほど詳しく解説します。
【関連記事：Z世代とは？仕事に対する価値観や9つの育成ポイントを解説】Step. 5 KPIを設定する
採用広報においてもKPI設定は欠かせません。KPIとは「Key Performance Indicator（重要業績評価指標）」の略。最終目標の達成度合いを測るために設定する目標数値のことです。
採用広報におけるKPIは会社の考え方やフェーズによって変わります。企業の課題感に合わせて、社内で納得感が得られる内容を指標に置くと良いでしょう。
採用広報におけるKPIの例は以下の通りです。- 採用オウンドメディアのPV数
- 採用サイトや求人のPV数
- コンテンツの月間公開数
- noteの「スキ」数
- 応募後の選考歩留まり率
- 応募数
- 内定承諾率
- 採用チャネルごとの費用対効果
- 採用単価
- 定着率
- 応募後辞退率
- 配属後の評価（本人・上司など）
たとえば、オウンドメディアをスタートして間もないタイミングでは、コンテンツ数をある程度、確保する必要があります。そのため、KPIを「コンテンツの月間公開数」に設定し、取り組みの進捗や達成率を分析すると効率良く進められるでしょう。
また、応募者が多いものの、内定承諾率が低い場合には「内定承諾率」をKPIに設定し、改善点を見出すと良いでしょう。
KPIについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：人事組織のKPI指標例を一覧で紹介！人材管理や育成・採用など】
【関連記事：KPIを人材マネジメントに活用！達成の精度を高めるアセスメントツールとは？】採用広報に取り組むべき理由- 求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
- 求職者の情報収集手段が多様化しているため
それぞれ見ていきましょう。求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
求人サイトで求人募集し応募を待つ、従来の採用方法では応募が集まりません。少子高齢化により15〜64歳の生産年齢人口が減少傾向にあります。どの企業も深刻な働き手不足に陥っており、人材獲得競争が激化しています。
そのため企業側から積極的にアピールする姿勢が必要です。
新卒採用では、就職活動が解禁される前にインターンシップや座談会などを通じて、多くの学生にアプローチしておく必要があるでしょう。中途採用では「今の会社を辞めよう」と思った瞬間に、自社が志望企業群に入っている状態をつくりだしておくレベルのアプローチが必要です。
(【関連記事：インターンシップとは？企業側のメリット・デメリットや給与体系、導入の流れを解説】
積極的に就職先を探している顕在層だけでなく、「良いご縁があれば転職したい」と考える潜在層をもターゲットに情報発信してこそ、人材を確保できると言えるでしょう。優秀な人材を獲得するためには、早い段階で「この会社に入りたい」と強く感じてもらうことが採用の成否を決めると言っても過言ではありません。
参考：第40回 ワークス大卒求人倍率調査（2024年卒）【大卒求人倍率1.71倍】コロナ前水準へ 中小の採用意欲も回復｜PR TIMES求職者の情報収集手段が多様化しているため
スマートフォンの普及により、いつでもどこでも情報を検索・収集できるようになりました。これまでは企業のホームページや会社説明会で得られる情報を元に応募を検討するのが一般的でした。
しかし今では求職者の多くが企業のホームページはもとより、SNSやYouTube、口コミサイトなどを閲覧して企業研究を進めています。情報を受け取るだけだったのが情報を取りに行くよう、人々の行動も変化してきているのです。
このような変化に伴い、採用のあり方も大きく変化しています。
「この会社で働きたい」と思ってもらえるような情報を企業が積極的に発信することで、応募を集め、候補者の志望度を高めることが人材確保の要件となっています。採用広報を行うメリット- 採用ミスマッチの低減
- 応募数の増加
- 候補者の志望度向上
採用ミスマッチの低減
採用広報は、自社に合った人材との出会いを増やし、採用ミスマッチを防ぐための重要な手段です。情報発信を通じて企業理解を深めてもらうことで、求職者は自社との相性を判断しやすくなります。
効果的な採用広報を実現するには、求職者が知りたい情報を幅広く提供することが重要です。仕事内容の魅力ややりがい、職場の雰囲気、社風、組織の課題やビジョン、求める人物像など、多様な情報を発信することで、企業のリアルな姿を伝えられます。
特に従業員インタビューや対談コンテンツは、働く従業員の生の声を届け、入社後のギャップを軽減する効果が期待できます。自社のありのままの姿を発信し、共感を得ることで、ミスマッチを防ぎ、入社後の活躍、定着率向上につながるでしょう。
採用ミスマッチについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：採用ミスマッチはなぜ起こる？原因と対策を解説】
【関連記事：採用ミスマッチを防ぐにはどうすればいい？対策や導入事例を詳しく】応募者数の増加
採用広報は応募者数の増加に効果的です。多くの求職者に企業の存在を知ってもらう機会が増えるためです。
企業の認知度向上によって転職活動に積極的な顕在層だけではなく、転職は考えていない潜在層にもアプローチできます。株式会社YOUTRUSTの調査によると、転職潜在層は61.1%、顕在層は9.5%と、潜在層が圧倒的に多いことがわかっています。
採用広報を通じて潜在層に企業情報が届けば、将来的に転職を考える際に、応募先候補の一つとして検討してもらえる可能性が高まります。結果として応募者数の増加につながるでしょう。
参考：面接ではなく「まずは話を聞く」目的で、企業と初期接点をもちたい転職検討層は60% | 転職意識の実態調査（YOUTRUST）｜PR TIMES
以下の記事で母集団形成の効果的な方法を解説しています。
【関連記事：母集団形成とは？採用の質を高める8つのステップと14の形成方法を徹底解説】 候補者の志望度向上
文字や写真だけでは伝えきれない等身大の企業像や従業員の姿を紹介することで、候補者の応募を後押しできます。具体的な発信内容例は以下の通りです。- 従業員インタビュー
- 採用担当者からのメッセージ
- 仕事風景や職場紹介
- 面接後のメッセージ動画など
情報をオープンにしている企業は求職者側から透明性の高い会社と思われる傾向が高く、好印象につながります。そのため、採用広報を強化する企業が増えているのです。採用広報が知っておくべき手法とは- トリプルメディア戦略
- 企業説明会・採用イベント開催
- 採用LP
- 採用ピッチ資料
一つひとつ詳しく解説します。トリプルメディア戦略
トリプルメディア戦略とは、3種類のメディアを組み合わせて、求職者に自社のファンになってもらうための仕組みづくりのこと。トリプルメディア戦略における「3種類のメディア」とは以下メディアを指します。・オウンドメディア（owned media）
・ペイドメディア（paid media）
・アーンドメディア（earned media）それぞれのメディアの短所をほかのメディアが補完するように連携させ、求職者へのアプローチを強化するのです。
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディア、それぞれの内容とメリット・デメリットについて解説します。1. オウンドメディア
オウンドメディアとは、自社で運営するメディアのことです。広義では以下のメディアも「採用オウンドメディア」に該当します。- 自社のパンフレット
- メールマガジン
- 企業HP
- ブログ
- note や Wantedly といった情報発信プラットフォーム など
オウンドメディアで情報発信するメリットは以下の通りです。
【メリット】・採用担当者の発信したい内容を好きなタイミングで発信できる
・レイアウトやデザインの自由度が高い
・字数制限がないため、企業のリアルな情報を自由に伝えられる
・自由だからこそ、他社との差別化が図りやすい など一方、オウンドメディア運用にはデメリットもあります。
【デメリット】・サイト制作からスタートする場合、コストや時間がかなりかかる
・社内に採用オウンドメディアのノウハウがない場合、制作や運用を専門業者に依頼する必要がある
・成果が出るまでに時間がかかる などオウンドメディアの流入経路は基本的に検索エンジンです。検索結果で上位表示されるまでに数ヶ月時間がかかるため、SNSや広告メディアなどからの流入導線も確保しなければなりません。2. ペイドメディア
ペイドメディアとは、企業が費用を払って広告を掲載するメディアのこと。ペイドメディアの一例は以下の通りです。- テレビやラジオ
- 駅の広告
- Web上のバナー広告
- 採用イベントへの出展
ペイドメディアのメリット・デメリットを見ていきましょう。
【メリット】・手軽に閲覧数を稼げる
・新規アプローチや認知獲得に優れている
・短期的な集客やアプローチに有効
・ターゲティングが可能 などソーシャルメディア広告においてはユーザー自身が入力した登録情報に基づいて表示させることが可能です。また、特定のターゲットユーザーが利用する媒体を選んで直接広告を表示させれば、ターゲット層に直接訴求できます。
ペイドメディアを活用するデメリットは以下の通りです。
【デメリット】・掲載費がかかる
・掲載期間が決まっている
・長期間掲載する場合には継続的に広告費がかかる
・企業主導の一方的なアプローチになりやすい など3. アーンドメディア
「アーンドメディア」とは、消費者自身が情報発信するメディアのこと。口コミサイトやSNSなどがアーンドメディアの一例です。
近年ではFacebook・Instagram・XなどSNSを通じて、広報活動を行う企業が非常に増えています。アーンドメディア活用のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】・情報の客観性が高い
・低コストで効果的な情報拡散が期待できる
・ユーザーと直接コミュニケーションが取れる【デメリット】・情報をコントロールできない
・炎上の危険性があるアーンドメディアでは端的でわかりやすい情報が求められる特徴があります。そのため、自社に興味を持ってもらう入口として活用するのがおすすめです。アーンドメディアからオウンドメディアへ誘導し、より詳細な情報を伝えるといった運用も効果的でしょう。企業説明会・採用イベント開催
企業説明会や採用イベントの開催も広報活動において、欠かせない手法の一つです。職場や従業員の雰囲気を伝えるには、効果的な手法と言えるでしょう。
従来は対面での説明会が当たり前でした。しかし新型コロナウィルスが流行して以降、オンラインで説明会を開催する企業が増加。
2024年現在でも、オンラインで実施する企業は多く見られます。オンラインでの企業説明会の場合、参加者にインターネット環境があればどこでも閲覧が可能です。
そのため志望度が低い人も気軽に参加できるメリットがあります。会場費や設営の手間も対面開催ほどかかりません。
しかし、参加しやすい反面、退出しやすい面もあります。発信者は内容に魅力を感じさせ、最後まで参加してもらう工夫がよりいっそう求められると言えるでしょう。
オンライン会社説明会について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：オンライン会社説明会とは？実施するメリット・デメリットや成功させる方法を紹介】採用LP
採用ランディングページ（採用LP）とは、人材募集の情報を1ページで説明し、応募や説明会の申し込み、資料請求などを促すページのこと。採用ホームページは情報提供目的であるのに対し、LPは求職者の行動を促し応募につなげることが目的です。
LPには求人情報や問い合わせ、資料請求先など記載し、求職者のアクションを促します。
LP活用のメリットは以下の通りです。・コストを抑えられる
・離脱率が低い
・デザインの自由度が高いデメリットは以下3点です。・構成づくりが難しい
・SEOが難しい
・情報量が限られる1ページで情報が完結するため、ホームページ制作よりコストを抑えられます。情報が集約される分、離脱率が低いのもメリットの一つと言えるでしょう。
一方、構成づくりの難しさがデメリットポイント。LPでは画面を下部にスクロールさせ、最終的に応募したくなる構成が必要だからです。
またLPはその性質上、検索で表示される可能性が低い面があります。Web広告やSNSなど別の流入経路を確保する必要があるでしょう。
【関連記事：採用でSNSを活用するメリットは？導入・成功事例や運用のポイントを解説】採用ピッチ資料
採用ピッチ資料とは、求職者をターゲットにした会社説明資料のことです。企業が展開するサービス・文化・社風・福利厚生などを応募者が理解し、働くイメージを具体的に抱いてもらうために作成します。
詳しい情報を伝えることで、採用ミスマッチ防止に効果的でしょう。情報量が多いため、最近では採用ピッチ資料を動画にまとめる企業も増えています。
採用ピッチに記載する内容例は以下のとおりです。- 企業概要
- 福利厚生
- 在籍メンバー
- 給与
- 評価制度
- 企業が抱える課題
- 企業理念
- 求める人材像 など
提供方法は以下3パターンが一般的です。- 自社採用ページで公開
- スカウトメールに添付
- 会社説明会で配布
採用ピッチと会社案内の明確な違いは「ターゲット」。顧客や株主など、さまざまな方に向けてまとめられているのが会社案内で、採用ピッチ資料では求職者のみをターゲットにまとめられるのが特徴です。採用広報のトレンドな手法は？- SNSを活用した発信
- 音声メディアを活用した発信
- インタラクティブ動画
- noteを活用した発信
それぞれ解説します。SNSを活用した発信
採用広報にSNSを活用する企業が増えています。ある調査によると、「採用活動においてSNSを活用しているか？」との問いに「活用している」と答えた人は全体の6割近く、「以前活用していた」と答えた人は全体の7割にものぼりました。
数あるSNSの中でも注目を集めているのはTikTokです。2023年卒学生の約3割がTikTokを「1日に1時間以上」視聴する習慣が明らかになっています。
「従業員コミュニケーションの様子」や「実際の仕事の様子」に関する動画に興味を示すケースが多いようです。
またSNSは、オウンドメディアで展開するコンテンツをさらに拡散させる際にも有効です。オウンドメディアの更新情報をSNS上で発信するなど、オウンドメディアへの導線づくりとしても役立つでしょう。
参考：Z世代の就活生の80.2%が、「TikTok」がきっかけで企業に興味を持った経験あり そのうち66.2%は、実際にエントリーも｜PR TIMES音声メディアを活用した発信
音声メディア（Podcast）を使った広報活動もトレンドの一つです。Podcast（ポッドキャスト）とは、インターネット上で聴くアーカイブ型の音声コンテンツの総称。
以下サービスがPodcastサービスの一例です。- Anchor
- Spotify
- Google Podcasts
- Apple Podcasts
- Amazon music など
採用広報がPodcastを活用するメリットは以下5点です。
【音声メディアを活用するメリット】・文字情報より多くの情報を伝えられるため、社内の雰囲気を伝えやすい
・「ながら聴き」ができるので、リスナーの再生完了率が高い
・記事や動画コンテンツよりも制作コストや負荷が少なく済む
・前後の話の文脈も含めて聞いてもらえるため、一部だけ切り取られて誤解が生じるリスクが低い などテキストコンテンツには出せない深みを出せるのも、Podcastで広報活動を行う魅力と言えるでしょう。インタラクティブ動画
動画内にクリック要素があり、視聴者の選択によってシナリオが分岐する「インタラクティブ動画」。これを採用広報に活用する事例も増えています。
動画内で視聴者になんらかのアクションを促すため、最後まで見てもらいやすい特徴があります。
NTSロジ株式会社のインタラクティブ動画では、動画前半では従業員が業務に取り組む様子を流し、後半では従業員数名の従業員を表示。顔写真上に現れたクリックマークをタップすると、クリックした従業員のインタビューを再生できる仕組みになっています。
またクリック率や離脱率などから、動画内のどこに興味を持ってくれたのかがわかるのもインタラクティブ動画の利点です。求職者への訴求ポイントの分析・改善に役立つでしょう。noteを活用した発信
「note」とは、記事や写真・音声、動画などをコンテンツとして配信できるサービスのことです。noteの法人利用数は2023年10月時点で30,000件を突破しました。
法人向けサービス「note pro」も法人利用数拡大の後押ししており、採用広報、BtoC・BtoBでのブランディングやプロモーションなどに活用されています。
noteを採用広報に活用するメリットは以下の通りです。・SEOに強い
・オウンドメディアほど労力がかからない
・気軽で自由度が高い
・拡散・SNSでシェアされやすい などnoteの記事はX・Facebook・LINEでシェアできる仕様になっており、情報を拡散しやすい利点があります。無料で始められる分、参入障壁が低いのも魅力です。何から始めれば良いかと悩む方は、まずはnoteで定期的に発信するところから始めるのも良いでしょう。
noteを運用した結果、通過率や内定承諾率が改善した例も見られます。「自社らしさ」を発信してカルチャーマッチした人材を確保しよう
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。・現場の従業員を巻き込む
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝えるまた求職者を集めるには、自社のイメージアップを図る戦略も大切です。
ミイダスでは貴社のイメージアップをお手伝いするサービスをご用意しています。そのうち、ミイダスの「健康経営有料法人認定取得支援サービス」について、詳しく解説します。「健康経営優良法人認定取得支援サービス」とは？
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。・企業イメージを向上させられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられるこの制度、実は認定の取得に労力がかかりすぎるのが難点でした。200以上の認定要件からクリアできるものを探し出す必要があったり、自社で研修内容や仕組みを作る必要があったりと、非常にハードルが多いのです。
ミイダスなら、最も効率よく認定取得できるプランを用意します。
手続きは簡単。以下3ステップで完了します。
1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
3. ストレスチェック質問票の回答
すべての手続きにかかる時間は30分程度。ほとんど手間がかかりません。ミイダスの定額プラン導入中の企業様は無料で取得可能です。ミイダス利用料以外の費用はかかりません。
自社のイメージアップを図り、求職者に効果的にアピールしたい広報の方はぜひご検討ください。
健康経営有料法人認定については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
健康経営有料法人認定取得支援サービスの詳細はこちら※2023年9月1日以降の受付は、2025年3月認定取得の受付となります
以下の手順で戦略を立てると、自社に最適な広報戦略が明確になるでしょう。
1. 自社の課題を整理する
2. 求める人物像を明確にする
3. ポジショニングを設定する
4. 採用広報の方法・媒体を決める
5. KPIを設定する
一つひとつ解説します。
また内定承諾率が低い場合は自社の魅力を効果的に伝える方法を検討する必要があります。採用活動における課題を明確にすることで、適切な広報戦略を立てられるでしょう。
採用における課題を一つひとつ丁寧に整理するなかで、広報活動の方針が見えてくるはずです。
実在する人物のように、求める人物像を言語化すると広報活動に活かしやすくなります。例として以下項目に沿って設定すると良いでしょう。
アセスメントツールの概要や導入については、以下の記事をご覧ください。
【関連記事：アセスメントツールとは？5つの導入メリットと選び方・具体例を解説】
ミイダスの「コンピテンシー診断（特性診断）」で求める人材像の分析も簡単にできるでしょう。30名まで無料でお試しいただけます。
ミイダスは自社にフィットする人材を特定してアプローチできる
「アセスメントリクルーティング」採用ツールです。
まずは無料トライアルをお試しください。
アカウントを登録してミイダス人材・カルチャー分析機能を利用する※アカウントの登録及びご登録後のご利用は無料です。
強みの分析で役立つのが3C分析。3C分析とは、「Customer（市場・顧客）」「Competitor（競合）」「Company（自社）」の頭文字をとったマーケティングのフレームワークです。
3C分析を導入すると、自社の立ち位置を整理でき、採用コンセプトや採用競合との差別化等の打ち手が見えやすくなります。自社を取り巻く採用環境について、3つの視点で分析することで、抜け漏れなく整理できるでしょう。
例として以下のように、分析ポイントを洗い出します。
「Customer（市場・顧客）」
Z世代への認知度向上には、SNSでの情報発信が不可欠です。それぞれの広報手法のメリット・デメリットを理解し、最適な方法を選択しましょう。
採用広報手法については、後ほど詳しく解説します。
【関連記事：Z世代とは？仕事に対する価値観や9つの育成ポイントを解説】
採用広報におけるKPIは会社の考え方やフェーズによって変わります。企業の課題感に合わせて、社内で納得感が得られる内容を指標に置くと良いでしょう。
採用広報におけるKPIの例は以下の通りです。
また、応募者が多いものの、内定承諾率が低い場合には「内定承諾率」をKPIに設定し、改善点を見出すと良いでしょう。
KPIについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：人事組織のKPI指標例を一覧で紹介！人材管理や育成・採用など】
【関連記事：KPIを人材マネジメントに活用！達成の精度を高めるアセスメントツールとは？】
ではなぜ採用広報に取り組む必要があるのでしょうか。理由は以下2点挙げられます。
- 求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
- 求職者の情報収集手段が多様化しているため
それぞれ見ていきましょう。
求人広告を出すだけでは応募が集まらないため
求人サイトで求人募集し応募を待つ、従来の採用方法では応募が集まりません。少子高齢化により15〜64歳の生産年齢人口が減少傾向にあります。どの企業も深刻な働き手不足に陥っており、人材獲得競争が激化しています。
そのため企業側から積極的にアピールする姿勢が必要です。
新卒採用では、就職活動が解禁される前にインターンシップや座談会などを通じて、多くの学生にアプローチしておく必要があるでしょう。中途採用では「今の会社を辞めよう」と思った瞬間に、自社が志望企業群に入っている状態をつくりだしておくレベルのアプローチが必要です。
(【関連記事：インターンシップとは？企業側のメリット・デメリットや給与体系、導入の流れを解説】
積極的に就職先を探している顕在層だけでなく、「良いご縁があれば転職したい」と考える潜在層をもターゲットに情報発信してこそ、人材を確保できると言えるでしょう。優秀な人材を獲得するためには、早い段階で「この会社に入りたい」と強く感じてもらうことが採用の成否を決めると言っても過言ではありません。
参考：第40回 ワークス大卒求人倍率調査（2024年卒）【大卒求人倍率1.71倍】コロナ前水準へ 中小の採用意欲も回復｜PR TIMES
そのため企業側から積極的にアピールする姿勢が必要です。
新卒採用では、就職活動が解禁される前にインターンシップや座談会などを通じて、多くの学生にアプローチしておく必要があるでしょう。中途採用では「今の会社を辞めよう」と思った瞬間に、自社が志望企業群に入っている状態をつくりだしておくレベルのアプローチが必要です。
(【関連記事：インターンシップとは？企業側のメリット・デメリットや給与体系、導入の流れを解説】
積極的に就職先を探している顕在層だけでなく、「良いご縁があれば転職したい」と考える潜在層をもターゲットに情報発信してこそ、人材を確保できると言えるでしょう。優秀な人材を獲得するためには、早い段階で「この会社に入りたい」と強く感じてもらうことが採用の成否を決めると言っても過言ではありません。
参考：第40回 ワークス大卒求人倍率調査（2024年卒）【大卒求人倍率1.71倍】コロナ前水準へ 中小の採用意欲も回復｜PR TIMES
求職者の情報収集手段が多様化しているため
スマートフォンの普及により、いつでもどこでも情報を検索・収集できるようになりました。これまでは企業のホームページや会社説明会で得られる情報を元に応募を検討するのが一般的でした。
しかし今では求職者の多くが企業のホームページはもとより、SNSやYouTube、口コミサイトなどを閲覧して企業研究を進めています。情報を受け取るだけだったのが情報を取りに行くよう、人々の行動も変化してきているのです。
このような変化に伴い、採用のあり方も大きく変化しています。
「この会社で働きたい」と思ってもらえるような情報を企業が積極的に発信することで、応募を集め、候補者の志望度を高めることが人材確保の要件となっています。
しかし今では求職者の多くが企業のホームページはもとより、SNSやYouTube、口コミサイトなどを閲覧して企業研究を進めています。情報を受け取るだけだったのが情報を取りに行くよう、人々の行動も変化してきているのです。
このような変化に伴い、採用のあり方も大きく変化しています。
「この会社で働きたい」と思ってもらえるような情報を企業が積極的に発信することで、応募を集め、候補者の志望度を高めることが人材確保の要件となっています。
採用広報を行うメリット- 採用ミスマッチの低減
- 応募数の増加
- 候補者の志望度向上
採用ミスマッチの低減
採用広報は、自社に合った人材との出会いを増やし、採用ミスマッチを防ぐための重要な手段です。情報発信を通じて企業理解を深めてもらうことで、求職者は自社との相性を判断しやすくなります。
効果的な採用広報を実現するには、求職者が知りたい情報を幅広く提供することが重要です。仕事内容の魅力ややりがい、職場の雰囲気、社風、組織の課題やビジョン、求める人物像など、多様な情報を発信することで、企業のリアルな姿を伝えられます。
特に従業員インタビューや対談コンテンツは、働く従業員の生の声を届け、入社後のギャップを軽減する効果が期待できます。自社のありのままの姿を発信し、共感を得ることで、ミスマッチを防ぎ、入社後の活躍、定着率向上につながるでしょう。
採用ミスマッチについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：採用ミスマッチはなぜ起こる？原因と対策を解説】
【関連記事：採用ミスマッチを防ぐにはどうすればいい？対策や導入事例を詳しく】応募者数の増加
採用広報は応募者数の増加に効果的です。多くの求職者に企業の存在を知ってもらう機会が増えるためです。
企業の認知度向上によって転職活動に積極的な顕在層だけではなく、転職は考えていない潜在層にもアプローチできます。株式会社YOUTRUSTの調査によると、転職潜在層は61.1%、顕在層は9.5%と、潜在層が圧倒的に多いことがわかっています。
採用広報を通じて潜在層に企業情報が届けば、将来的に転職を考える際に、応募先候補の一つとして検討してもらえる可能性が高まります。結果として応募者数の増加につながるでしょう。
参考：面接ではなく「まずは話を聞く」目的で、企業と初期接点をもちたい転職検討層は60% | 転職意識の実態調査（YOUTRUST）｜PR TIMES
以下の記事で母集団形成の効果的な方法を解説しています。
【関連記事：母集団形成とは？採用の質を高める8つのステップと14の形成方法を徹底解説】 候補者の志望度向上
文字や写真だけでは伝えきれない等身大の企業像や従業員の姿を紹介することで、候補者の応募を後押しできます。具体的な発信内容例は以下の通りです。- 従業員インタビュー
- 採用担当者からのメッセージ
- 仕事風景や職場紹介
- 面接後のメッセージ動画など
情報をオープンにしている企業は求職者側から透明性の高い会社と思われる傾向が高く、好印象につながります。そのため、採用広報を強化する企業が増えているのです。採用広報が知っておくべき手法とは- トリプルメディア戦略
- 企業説明会・採用イベント開催
- 採用LP
- 採用ピッチ資料
一つひとつ詳しく解説します。トリプルメディア戦略
トリプルメディア戦略とは、3種類のメディアを組み合わせて、求職者に自社のファンになってもらうための仕組みづくりのこと。トリプルメディア戦略における「3種類のメディア」とは以下メディアを指します。・オウンドメディア（owned media）
・ペイドメディア（paid media）
・アーンドメディア（earned media）それぞれのメディアの短所をほかのメディアが補完するように連携させ、求職者へのアプローチを強化するのです。
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディア、それぞれの内容とメリット・デメリットについて解説します。1. オウンドメディア
オウンドメディアとは、自社で運営するメディアのことです。広義では以下のメディアも「採用オウンドメディア」に該当します。- 自社のパンフレット
- メールマガジン
- 企業HP
- ブログ
- note や Wantedly といった情報発信プラットフォーム など
オウンドメディアで情報発信するメリットは以下の通りです。
【メリット】・採用担当者の発信したい内容を好きなタイミングで発信できる
・レイアウトやデザインの自由度が高い
・字数制限がないため、企業のリアルな情報を自由に伝えられる
・自由だからこそ、他社との差別化が図りやすい など一方、オウンドメディア運用にはデメリットもあります。
【デメリット】・サイト制作からスタートする場合、コストや時間がかなりかかる
・社内に採用オウンドメディアのノウハウがない場合、制作や運用を専門業者に依頼する必要がある
・成果が出るまでに時間がかかる などオウンドメディアの流入経路は基本的に検索エンジンです。検索結果で上位表示されるまでに数ヶ月時間がかかるため、SNSや広告メディアなどからの流入導線も確保しなければなりません。2. ペイドメディア
ペイドメディアとは、企業が費用を払って広告を掲載するメディアのこと。ペイドメディアの一例は以下の通りです。- テレビやラジオ
- 駅の広告
- Web上のバナー広告
- 採用イベントへの出展
ペイドメディアのメリット・デメリットを見ていきましょう。
【メリット】・手軽に閲覧数を稼げる
・新規アプローチや認知獲得に優れている
・短期的な集客やアプローチに有効
・ターゲティングが可能 などソーシャルメディア広告においてはユーザー自身が入力した登録情報に基づいて表示させることが可能です。また、特定のターゲットユーザーが利用する媒体を選んで直接広告を表示させれば、ターゲット層に直接訴求できます。
ペイドメディアを活用するデメリットは以下の通りです。
【デメリット】・掲載費がかかる
・掲載期間が決まっている
・長期間掲載する場合には継続的に広告費がかかる
・企業主導の一方的なアプローチになりやすい など3. アーンドメディア
「アーンドメディア」とは、消費者自身が情報発信するメディアのこと。口コミサイトやSNSなどがアーンドメディアの一例です。
近年ではFacebook・Instagram・XなどSNSを通じて、広報活動を行う企業が非常に増えています。アーンドメディア活用のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】・情報の客観性が高い
・低コストで効果的な情報拡散が期待できる
・ユーザーと直接コミュニケーションが取れる【デメリット】・情報をコントロールできない
・炎上の危険性があるアーンドメディアでは端的でわかりやすい情報が求められる特徴があります。そのため、自社に興味を持ってもらう入口として活用するのがおすすめです。アーンドメディアからオウンドメディアへ誘導し、より詳細な情報を伝えるといった運用も効果的でしょう。企業説明会・採用イベント開催
企業説明会や採用イベントの開催も広報活動において、欠かせない手法の一つです。職場や従業員の雰囲気を伝えるには、効果的な手法と言えるでしょう。
従来は対面での説明会が当たり前でした。しかし新型コロナウィルスが流行して以降、オンラインで説明会を開催する企業が増加。
2024年現在でも、オンラインで実施する企業は多く見られます。オンラインでの企業説明会の場合、参加者にインターネット環境があればどこでも閲覧が可能です。
そのため志望度が低い人も気軽に参加できるメリットがあります。会場費や設営の手間も対面開催ほどかかりません。
しかし、参加しやすい反面、退出しやすい面もあります。発信者は内容に魅力を感じさせ、最後まで参加してもらう工夫がよりいっそう求められると言えるでしょう。
オンライン会社説明会について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：オンライン会社説明会とは？実施するメリット・デメリットや成功させる方法を紹介】採用LP
採用ランディングページ（採用LP）とは、人材募集の情報を1ページで説明し、応募や説明会の申し込み、資料請求などを促すページのこと。採用ホームページは情報提供目的であるのに対し、LPは求職者の行動を促し応募につなげることが目的です。
LPには求人情報や問い合わせ、資料請求先など記載し、求職者のアクションを促します。
LP活用のメリットは以下の通りです。・コストを抑えられる
・離脱率が低い
・デザインの自由度が高いデメリットは以下3点です。・構成づくりが難しい
・SEOが難しい
・情報量が限られる1ページで情報が完結するため、ホームページ制作よりコストを抑えられます。情報が集約される分、離脱率が低いのもメリットの一つと言えるでしょう。
一方、構成づくりの難しさがデメリットポイント。LPでは画面を下部にスクロールさせ、最終的に応募したくなる構成が必要だからです。
またLPはその性質上、検索で表示される可能性が低い面があります。Web広告やSNSなど別の流入経路を確保する必要があるでしょう。
【関連記事：採用でSNSを活用するメリットは？導入・成功事例や運用のポイントを解説】採用ピッチ資料
採用ピッチ資料とは、求職者をターゲットにした会社説明資料のことです。企業が展開するサービス・文化・社風・福利厚生などを応募者が理解し、働くイメージを具体的に抱いてもらうために作成します。
詳しい情報を伝えることで、採用ミスマッチ防止に効果的でしょう。情報量が多いため、最近では採用ピッチ資料を動画にまとめる企業も増えています。
採用ピッチに記載する内容例は以下のとおりです。- 企業概要
- 福利厚生
- 在籍メンバー
- 給与
- 評価制度
- 企業が抱える課題
- 企業理念
- 求める人材像 など
提供方法は以下3パターンが一般的です。- 自社採用ページで公開
- スカウトメールに添付
- 会社説明会で配布
採用ピッチと会社案内の明確な違いは「ターゲット」。顧客や株主など、さまざまな方に向けてまとめられているのが会社案内で、採用ピッチ資料では求職者のみをターゲットにまとめられるのが特徴です。採用広報のトレンドな手法は？- SNSを活用した発信
- 音声メディアを活用した発信
- インタラクティブ動画
- noteを活用した発信
それぞれ解説します。SNSを活用した発信
採用広報にSNSを活用する企業が増えています。ある調査によると、「採用活動においてSNSを活用しているか？」との問いに「活用している」と答えた人は全体の6割近く、「以前活用していた」と答えた人は全体の7割にものぼりました。
数あるSNSの中でも注目を集めているのはTikTokです。2023年卒学生の約3割がTikTokを「1日に1時間以上」視聴する習慣が明らかになっています。
「従業員コミュニケーションの様子」や「実際の仕事の様子」に関する動画に興味を示すケースが多いようです。
またSNSは、オウンドメディアで展開するコンテンツをさらに拡散させる際にも有効です。オウンドメディアの更新情報をSNS上で発信するなど、オウンドメディアへの導線づくりとしても役立つでしょう。
参考：Z世代の就活生の80.2%が、「TikTok」がきっかけで企業に興味を持った経験あり そのうち66.2%は、実際にエントリーも｜PR TIMES音声メディアを活用した発信
音声メディア（Podcast）を使った広報活動もトレンドの一つです。Podcast（ポッドキャスト）とは、インターネット上で聴くアーカイブ型の音声コンテンツの総称。
以下サービスがPodcastサービスの一例です。- Anchor
- Spotify
- Google Podcasts
- Apple Podcasts
- Amazon music など
採用広報がPodcastを活用するメリットは以下5点です。
【音声メディアを活用するメリット】・文字情報より多くの情報を伝えられるため、社内の雰囲気を伝えやすい
・「ながら聴き」ができるので、リスナーの再生完了率が高い
・記事や動画コンテンツよりも制作コストや負荷が少なく済む
・前後の話の文脈も含めて聞いてもらえるため、一部だけ切り取られて誤解が生じるリスクが低い などテキストコンテンツには出せない深みを出せるのも、Podcastで広報活動を行う魅力と言えるでしょう。インタラクティブ動画
動画内にクリック要素があり、視聴者の選択によってシナリオが分岐する「インタラクティブ動画」。これを採用広報に活用する事例も増えています。
動画内で視聴者になんらかのアクションを促すため、最後まで見てもらいやすい特徴があります。
NTSロジ株式会社のインタラクティブ動画では、動画前半では従業員が業務に取り組む様子を流し、後半では従業員数名の従業員を表示。顔写真上に現れたクリックマークをタップすると、クリックした従業員のインタビューを再生できる仕組みになっています。
またクリック率や離脱率などから、動画内のどこに興味を持ってくれたのかがわかるのもインタラクティブ動画の利点です。求職者への訴求ポイントの分析・改善に役立つでしょう。noteを活用した発信
「note」とは、記事や写真・音声、動画などをコンテンツとして配信できるサービスのことです。noteの法人利用数は2023年10月時点で30,000件を突破しました。
法人向けサービス「note pro」も法人利用数拡大の後押ししており、採用広報、BtoC・BtoBでのブランディングやプロモーションなどに活用されています。
noteを採用広報に活用するメリットは以下の通りです。・SEOに強い
・オウンドメディアほど労力がかからない
・気軽で自由度が高い
・拡散・SNSでシェアされやすい などnoteの記事はX・Facebook・LINEでシェアできる仕様になっており、情報を拡散しやすい利点があります。無料で始められる分、参入障壁が低いのも魅力です。何から始めれば良いかと悩む方は、まずはnoteで定期的に発信するところから始めるのも良いでしょう。
noteを運用した結果、通過率や内定承諾率が改善した例も見られます。「自社らしさ」を発信してカルチャーマッチした人材を確保しよう
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。・現場の従業員を巻き込む
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝えるまた求職者を集めるには、自社のイメージアップを図る戦略も大切です。
ミイダスでは貴社のイメージアップをお手伝いするサービスをご用意しています。そのうち、ミイダスの「健康経営有料法人認定取得支援サービス」について、詳しく解説します。「健康経営優良法人認定取得支援サービス」とは？
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。・企業イメージを向上させられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられるこの制度、実は認定の取得に労力がかかりすぎるのが難点でした。200以上の認定要件からクリアできるものを探し出す必要があったり、自社で研修内容や仕組みを作る必要があったりと、非常にハードルが多いのです。
ミイダスなら、最も効率よく認定取得できるプランを用意します。
手続きは簡単。以下3ステップで完了します。
1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
3. ストレスチェック質問票の回答
すべての手続きにかかる時間は30分程度。ほとんど手間がかかりません。ミイダスの定額プラン導入中の企業様は無料で取得可能です。ミイダス利用料以外の費用はかかりません。
自社のイメージアップを図り、求職者に効果的にアピールしたい広報の方はぜひご検討ください。
健康経営有料法人認定については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
健康経営有料法人認定取得支援サービスの詳細はこちら※2023年9月1日以降の受付は、2025年3月認定取得の受付となります
効果的な採用広報を実現するには、求職者が知りたい情報を幅広く提供することが重要です。仕事内容の魅力ややりがい、職場の雰囲気、社風、組織の課題やビジョン、求める人物像など、多様な情報を発信することで、企業のリアルな姿を伝えられます。
特に従業員インタビューや対談コンテンツは、働く従業員の生の声を届け、入社後のギャップを軽減する効果が期待できます。自社のありのままの姿を発信し、共感を得ることで、ミスマッチを防ぎ、入社後の活躍、定着率向上につながるでしょう。
採用ミスマッチについては以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：採用ミスマッチはなぜ起こる？原因と対策を解説】
【関連記事：採用ミスマッチを防ぐにはどうすればいい？対策や導入事例を詳しく】
企業の認知度向上によって転職活動に積極的な顕在層だけではなく、転職は考えていない潜在層にもアプローチできます。株式会社YOUTRUSTの調査によると、転職潜在層は61.1%、顕在層は9.5%と、潜在層が圧倒的に多いことがわかっています。
採用広報を通じて潜在層に企業情報が届けば、将来的に転職を考える際に、応募先候補の一つとして検討してもらえる可能性が高まります。結果として応募者数の増加につながるでしょう。
参考：面接ではなく「まずは話を聞く」目的で、企業と初期接点をもちたい転職検討層は60% | 転職意識の実態調査（YOUTRUST）｜PR TIMES
以下の記事で母集団形成の効果的な方法を解説しています。
【関連記事：母集団形成とは？採用の質を高める8つのステップと14の形成方法を徹底解説】
続いて、採用広報の基本的な手法について解説します。ここで紹介するのは以下4つの手法です。
- トリプルメディア戦略
- 企業説明会・採用イベント開催
- 採用LP
- 採用ピッチ資料
一つひとつ詳しく解説します。
トリプルメディア戦略
トリプルメディア戦略とは、3種類のメディアを組み合わせて、求職者に自社のファンになってもらうための仕組みづくりのこと。トリプルメディア戦略における「3種類のメディア」とは以下メディアを指します。
・オウンドメディア（owned media）
・ペイドメディア（paid media）
・アーンドメディア（earned media）
・ペイドメディア（paid media）
・アーンドメディア（earned media）
それぞれのメディアの短所をほかのメディアが補完するように連携させ、求職者へのアプローチを強化するのです。
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディア、それぞれの内容とメリット・デメリットについて解説します。
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディア、それぞれの内容とメリット・デメリットについて解説します。
1. オウンドメディア
オウンドメディアとは、自社で運営するメディアのことです。広義では以下のメディアも「採用オウンドメディア」に該当します。
- 自社のパンフレット
- メールマガジン
- 企業HP
- ブログ
- note や Wantedly といった情報発信プラットフォーム など
オウンドメディアで情報発信するメリットは以下の通りです。
【メリット】
【メリット】
・採用担当者の発信したい内容を好きなタイミングで発信できる
・レイアウトやデザインの自由度が高い
・字数制限がないため、企業のリアルな情報を自由に伝えられる
・自由だからこそ、他社との差別化が図りやすい など
・レイアウトやデザインの自由度が高い
・字数制限がないため、企業のリアルな情報を自由に伝えられる
・自由だからこそ、他社との差別化が図りやすい など
一方、オウンドメディア運用にはデメリットもあります。
【デメリット】
【デメリット】
・サイト制作からスタートする場合、コストや時間がかなりかかる
・社内に採用オウンドメディアのノウハウがない場合、制作や運用を専門業者に依頼する必要がある
・成果が出るまでに時間がかかる など
・社内に採用オウンドメディアのノウハウがない場合、制作や運用を専門業者に依頼する必要がある
・成果が出るまでに時間がかかる など
オウンドメディアの流入経路は基本的に検索エンジンです。検索結果で上位表示されるまでに数ヶ月時間がかかるため、SNSや広告メディアなどからの流入導線も確保しなければなりません。
2. ペイドメディア
ペイドメディアとは、企業が費用を払って広告を掲載するメディアのこと。ペイドメディアの一例は以下の通りです。
- テレビやラジオ
- 駅の広告
- Web上のバナー広告
- 採用イベントへの出展
ペイドメディアのメリット・デメリットを見ていきましょう。
【メリット】
【メリット】
・手軽に閲覧数を稼げる
・新規アプローチや認知獲得に優れている
・短期的な集客やアプローチに有効
・ターゲティングが可能 など
・新規アプローチや認知獲得に優れている
・短期的な集客やアプローチに有効
・ターゲティングが可能 など
ソーシャルメディア広告においてはユーザー自身が入力した登録情報に基づいて表示させることが可能です。また、特定のターゲットユーザーが利用する媒体を選んで直接広告を表示させれば、ターゲット層に直接訴求できます。
ペイドメディアを活用するデメリットは以下の通りです。
【デメリット】
ペイドメディアを活用するデメリットは以下の通りです。
【デメリット】
・掲載費がかかる
・掲載期間が決まっている
・長期間掲載する場合には継続的に広告費がかかる
・企業主導の一方的なアプローチになりやすい など
・掲載期間が決まっている
・長期間掲載する場合には継続的に広告費がかかる
・企業主導の一方的なアプローチになりやすい など
3. アーンドメディア
「アーンドメディア」とは、消費者自身が情報発信するメディアのこと。口コミサイトやSNSなどがアーンドメディアの一例です。
近年ではFacebook・Instagram・XなどSNSを通じて、広報活動を行う企業が非常に増えています。アーンドメディア活用のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】
近年ではFacebook・Instagram・XなどSNSを通じて、広報活動を行う企業が非常に増えています。アーンドメディア活用のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】
・情報の客観性が高い
・低コストで効果的な情報拡散が期待できる
・ユーザーと直接コミュニケーションが取れる
・低コストで効果的な情報拡散が期待できる
・ユーザーと直接コミュニケーションが取れる
【デメリット】
・情報をコントロールできない
・炎上の危険性がある
・炎上の危険性がある
アーンドメディアでは端的でわかりやすい情報が求められる特徴があります。そのため、自社に興味を持ってもらう入口として活用するのがおすすめです。アーンドメディアからオウンドメディアへ誘導し、より詳細な情報を伝えるといった運用も効果的でしょう。
企業説明会・採用イベント開催
企業説明会や採用イベントの開催も広報活動において、欠かせない手法の一つです。職場や従業員の雰囲気を伝えるには、効果的な手法と言えるでしょう。
従来は対面での説明会が当たり前でした。しかし新型コロナウィルスが流行して以降、オンラインで説明会を開催する企業が増加。
2024年現在でも、オンラインで実施する企業は多く見られます。オンラインでの企業説明会の場合、参加者にインターネット環境があればどこでも閲覧が可能です。
そのため志望度が低い人も気軽に参加できるメリットがあります。会場費や設営の手間も対面開催ほどかかりません。
しかし、参加しやすい反面、退出しやすい面もあります。発信者は内容に魅力を感じさせ、最後まで参加してもらう工夫がよりいっそう求められると言えるでしょう。
オンライン会社説明会について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：オンライン会社説明会とは？実施するメリット・デメリットや成功させる方法を紹介】
従来は対面での説明会が当たり前でした。しかし新型コロナウィルスが流行して以降、オンラインで説明会を開催する企業が増加。
2024年現在でも、オンラインで実施する企業は多く見られます。オンラインでの企業説明会の場合、参加者にインターネット環境があればどこでも閲覧が可能です。
そのため志望度が低い人も気軽に参加できるメリットがあります。会場費や設営の手間も対面開催ほどかかりません。
しかし、参加しやすい反面、退出しやすい面もあります。発信者は内容に魅力を感じさせ、最後まで参加してもらう工夫がよりいっそう求められると言えるでしょう。
オンライン会社説明会について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
【関連記事：オンライン会社説明会とは？実施するメリット・デメリットや成功させる方法を紹介】
採用LP
採用ランディングページ（採用LP）とは、人材募集の情報を1ページで説明し、応募や説明会の申し込み、資料請求などを促すページのこと。採用ホームページは情報提供目的であるのに対し、LPは求職者の行動を促し応募につなげることが目的です。
LPには求人情報や問い合わせ、資料請求先など記載し、求職者のアクションを促します。
LP活用のメリットは以下の通りです。
LPには求人情報や問い合わせ、資料請求先など記載し、求職者のアクションを促します。
LP活用のメリットは以下の通りです。
・コストを抑えられる
・離脱率が低い
・デザインの自由度が高い
・離脱率が低い
・デザインの自由度が高い
デメリットは以下3点です。
・構成づくりが難しい
・SEOが難しい
・情報量が限られる
・SEOが難しい
・情報量が限られる
1ページで情報が完結するため、ホームページ制作よりコストを抑えられます。情報が集約される分、離脱率が低いのもメリットの一つと言えるでしょう。
一方、構成づくりの難しさがデメリットポイント。LPでは画面を下部にスクロールさせ、最終的に応募したくなる構成が必要だからです。
またLPはその性質上、検索で表示される可能性が低い面があります。Web広告やSNSなど別の流入経路を確保する必要があるでしょう。
【関連記事：採用でSNSを活用するメリットは？導入・成功事例や運用のポイントを解説】
一方、構成づくりの難しさがデメリットポイント。LPでは画面を下部にスクロールさせ、最終的に応募したくなる構成が必要だからです。
またLPはその性質上、検索で表示される可能性が低い面があります。Web広告やSNSなど別の流入経路を確保する必要があるでしょう。
【関連記事：採用でSNSを活用するメリットは？導入・成功事例や運用のポイントを解説】
採用ピッチ資料
採用ピッチ資料とは、求職者をターゲットにした会社説明資料のことです。企業が展開するサービス・文化・社風・福利厚生などを応募者が理解し、働くイメージを具体的に抱いてもらうために作成します。
詳しい情報を伝えることで、採用ミスマッチ防止に効果的でしょう。情報量が多いため、最近では採用ピッチ資料を動画にまとめる企業も増えています。
採用ピッチに記載する内容例は以下のとおりです。
詳しい情報を伝えることで、採用ミスマッチ防止に効果的でしょう。情報量が多いため、最近では採用ピッチ資料を動画にまとめる企業も増えています。
採用ピッチに記載する内容例は以下のとおりです。
- 企業概要
- 福利厚生
- 在籍メンバー
- 給与
- 評価制度
- 企業が抱える課題
- 企業理念
- 求める人材像 など
提供方法は以下3パターンが一般的です。
- 自社採用ページで公開
- スカウトメールに添付
- 会社説明会で配布
採用ピッチと会社案内の明確な違いは「ターゲット」。顧客や株主など、さまざまな方に向けてまとめられているのが会社案内で、採用ピッチ資料では求職者のみをターゲットにまとめられるのが特徴です。
採用広報のトレンドな手法は？- SNSを活用した発信
- 音声メディアを活用した発信
- インタラクティブ動画
- noteを活用した発信
それぞれ解説します。SNSを活用した発信
採用広報にSNSを活用する企業が増えています。ある調査によると、「採用活動においてSNSを活用しているか？」との問いに「活用している」と答えた人は全体の6割近く、「以前活用していた」と答えた人は全体の7割にものぼりました。
数あるSNSの中でも注目を集めているのはTikTokです。2023年卒学生の約3割がTikTokを「1日に1時間以上」視聴する習慣が明らかになっています。
「従業員コミュニケーションの様子」や「実際の仕事の様子」に関する動画に興味を示すケースが多いようです。
またSNSは、オウンドメディアで展開するコンテンツをさらに拡散させる際にも有効です。オウンドメディアの更新情報をSNS上で発信するなど、オウンドメディアへの導線づくりとしても役立つでしょう。
参考：Z世代の就活生の80.2%が、「TikTok」がきっかけで企業に興味を持った経験あり そのうち66.2%は、実際にエントリーも｜PR TIMES音声メディアを活用した発信
音声メディア（Podcast）を使った広報活動もトレンドの一つです。Podcast（ポッドキャスト）とは、インターネット上で聴くアーカイブ型の音声コンテンツの総称。
以下サービスがPodcastサービスの一例です。- Anchor
- Spotify
- Google Podcasts
- Apple Podcasts
- Amazon music など
採用広報がPodcastを活用するメリットは以下5点です。
【音声メディアを活用するメリット】・文字情報より多くの情報を伝えられるため、社内の雰囲気を伝えやすい
・「ながら聴き」ができるので、リスナーの再生完了率が高い
・記事や動画コンテンツよりも制作コストや負荷が少なく済む
・前後の話の文脈も含めて聞いてもらえるため、一部だけ切り取られて誤解が生じるリスクが低い などテキストコンテンツには出せない深みを出せるのも、Podcastで広報活動を行う魅力と言えるでしょう。インタラクティブ動画
動画内にクリック要素があり、視聴者の選択によってシナリオが分岐する「インタラクティブ動画」。これを採用広報に活用する事例も増えています。
動画内で視聴者になんらかのアクションを促すため、最後まで見てもらいやすい特徴があります。
NTSロジ株式会社のインタラクティブ動画では、動画前半では従業員が業務に取り組む様子を流し、後半では従業員数名の従業員を表示。顔写真上に現れたクリックマークをタップすると、クリックした従業員のインタビューを再生できる仕組みになっています。
またクリック率や離脱率などから、動画内のどこに興味を持ってくれたのかがわかるのもインタラクティブ動画の利点です。求職者への訴求ポイントの分析・改善に役立つでしょう。noteを活用した発信
「note」とは、記事や写真・音声、動画などをコンテンツとして配信できるサービスのことです。noteの法人利用数は2023年10月時点で30,000件を突破しました。
法人向けサービス「note pro」も法人利用数拡大の後押ししており、採用広報、BtoC・BtoBでのブランディングやプロモーションなどに活用されています。
noteを採用広報に活用するメリットは以下の通りです。・SEOに強い
・オウンドメディアほど労力がかからない
・気軽で自由度が高い
・拡散・SNSでシェアされやすい などnoteの記事はX・Facebook・LINEでシェアできる仕様になっており、情報を拡散しやすい利点があります。無料で始められる分、参入障壁が低いのも魅力です。何から始めれば良いかと悩む方は、まずはnoteで定期的に発信するところから始めるのも良いでしょう。
noteを運用した結果、通過率や内定承諾率が改善した例も見られます。「自社らしさ」を発信してカルチャーマッチした人材を確保しよう
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。・現場の従業員を巻き込む
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝えるまた求職者を集めるには、自社のイメージアップを図る戦略も大切です。
ミイダスでは貴社のイメージアップをお手伝いするサービスをご用意しています。そのうち、ミイダスの「健康経営有料法人認定取得支援サービス」について、詳しく解説します。「健康経営優良法人認定取得支援サービス」とは？
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。・企業イメージを向上させられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられるこの制度、実は認定の取得に労力がかかりすぎるのが難点でした。200以上の認定要件からクリアできるものを探し出す必要があったり、自社で研修内容や仕組みを作る必要があったりと、非常にハードルが多いのです。
ミイダスなら、最も効率よく認定取得できるプランを用意します。
手続きは簡単。以下3ステップで完了します。
1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
3. ストレスチェック質問票の回答
すべての手続きにかかる時間は30分程度。ほとんど手間がかかりません。ミイダスの定額プラン導入中の企業様は無料で取得可能です。ミイダス利用料以外の費用はかかりません。
自社のイメージアップを図り、求職者に効果的にアピールしたい広報の方はぜひご検討ください。
健康経営有料法人認定については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
健康経営有料法人認定取得支援サービスの詳細はこちら※2023年9月1日以降の受付は、2025年3月認定取得の受付となります
数あるSNSの中でも注目を集めているのはTikTokです。2023年卒学生の約3割がTikTokを「1日に1時間以上」視聴する習慣が明らかになっています。
「従業員コミュニケーションの様子」や「実際の仕事の様子」に関する動画に興味を示すケースが多いようです。
またSNSは、オウンドメディアで展開するコンテンツをさらに拡散させる際にも有効です。オウンドメディアの更新情報をSNS上で発信するなど、オウンドメディアへの導線づくりとしても役立つでしょう。
参考：Z世代の就活生の80.2%が、「TikTok」がきっかけで企業に興味を持った経験あり そのうち66.2%は、実際にエントリーも｜PR TIMES
以下サービスがPodcastサービスの一例です。
【音声メディアを活用するメリット】
・「ながら聴き」ができるので、リスナーの再生完了率が高い
・記事や動画コンテンツよりも制作コストや負荷が少なく済む
・前後の話の文脈も含めて聞いてもらえるため、一部だけ切り取られて誤解が生じるリスクが低い など
動画内で視聴者になんらかのアクションを促すため、最後まで見てもらいやすい特徴があります。
NTSロジ株式会社のインタラクティブ動画では、動画前半では従業員が業務に取り組む様子を流し、後半では従業員数名の従業員を表示。顔写真上に現れたクリックマークをタップすると、クリックした従業員のインタビューを再生できる仕組みになっています。
またクリック率や離脱率などから、動画内のどこに興味を持ってくれたのかがわかるのもインタラクティブ動画の利点です。求職者への訴求ポイントの分析・改善に役立つでしょう。
法人向けサービス「note pro」も法人利用数拡大の後押ししており、採用広報、BtoC・BtoBでのブランディングやプロモーションなどに活用されています。
noteを採用広報に活用するメリットは以下の通りです。
・オウンドメディアほど労力がかからない
・気軽で自由度が高い
・拡散・SNSでシェアされやすい など
noteを運用した結果、通過率や内定承諾率が改善した例も見られます。
採用広報の成功事例や効果的な手法について解説しました。インターネット上で企業のあらゆる情報を簡単に得られる今、情報の透明性には留意が必要です。
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。
自社の姿をありのままに発信し、共感を得られれば、カルチャーマッチした人材を確保できるでしょう。採用広報を成功させるポイントは以下4点です。
・現場の従業員を巻き込む
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝える
・複数の媒体から発信する
・ありのままを発信する
・企業の存在意義（パーパス）を伝える
また求職者を集めるには、自社のイメージアップを図る戦略も大切です。
ミイダスでは貴社のイメージアップをお手伝いするサービスをご用意しています。そのうち、ミイダスの「健康経営有料法人認定取得支援サービス」について、詳しく解説します。
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「健康経営優良法人認定取得支援サービス」とは？
「求人を出しても良い人材が応募してこない」
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。
「企業のイメージアップを図りたい」
このようにお悩みなら、ミイダスで「健康優良法人認定」を取得しませんか？健康経営優良法人認定制度とは、優良な健康経営を実践している企業等を「健康経営優良法人」として顕彰する制度のこと。
簡単に表現すると、国から「ホワイト企業」のお墨付きを得られる制度が健康経営有料法人認定制度です。
健康経営有料法人認定を受けると以下のようなメリットが得られます。
・企業イメージを向上させられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられる
・ロゴの使用が可能となる
・広報でも広く活用できる
・他の企業との差別化を図れる
・ホワイト企業のイメージが生まれ、採用でも有利に働く
・自治体・金融機関からインセンティブを受けられる
この制度、実は認定の取得に労力がかかりすぎるのが難点でした。200以上の認定要件からクリアできるものを探し出す必要があったり、自社で研修内容や仕組みを作る必要があったりと、非常にハードルが多いのです。
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手続きは簡単。以下3ステップで完了します。
1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
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健康経営有料法人認定については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
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1. 申請に必要な情報の入力
2. 研修動画の視聴
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すべての手続きにかかる時間は30分程度。ほとんど手間がかかりません。ミイダスの定額プラン導入中の企業様は無料で取得可能です。ミイダス利用料以外の費用はかかりません。
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【関連記事：健康経営優良法人認定とは？認定要件や申請方法、メリットについて解説】
※2023年9月1日以降の受付は、2025年3月認定取得の受付となります
