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人材アセスメント

ダイレクトソーシングとは?ほかの採用手法との違いやメリット・デメリットを解説

人材採用で売り手市場が続く昨今、応募者に対して直接アプローチする「攻め」の採用手法のダイレクトソーシングが注目されています。

自社に最適な人材を探し出すため、導入を検討している採用担当者もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事で、ダイレクトソーシングとほかの採用手法との違いや利用するメリット・デメリットを確認し、導入の判断にお役立てください。

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ダイレクトソーシングとは?

ダイレクトソーシングは、企業が自社にフィットする人材を自ら見つけ出し、直接アプローチする採用手法です。従来の採用手法では、人材からの応募を待ったり、人材紹介会社の担当者に人材を探してもらったりと、「待ち」の姿勢で臨むことが一般的でした。

これに対してダイレクトソーシングでは、「攻め」の姿勢で自社が求める条件に合う人材を積極的に探すのが特徴です。

以下でほかの採用手法との違いから、ダイレクトソーシングの全体像をつかんでいきましょう。

ダイレクトソーシングとほかの採用手法との違い

ダイレクトソーシングとほかの採用手法の違いを、以下の順で説明していきます。

  • ダイレクトリクルーティングとの違い
  • ヘッドハンティングとの違い
  • 求人サイトとの違い
  • 人材紹介との違い

ダイレクトリクルーティングとの違い

ダイレクトソーシングと似た言葉に「ダイレクトリクルーティング」がありますが、これらはいずれも企業から応募者に直接アプローチする採用手法のことを指します。

語源による軽微なニュアンスの違いはありますが、一般的にも使い分けがされていないため、同義の言葉として考えて問題ありません。

ヘッドハンティングとの違い

明確な定義はないものの、ヘッドハンティングは、エージェントが人材の引き抜きから採用までを行う採用手法として広く認知されています。

これに基づいて考えると、ダイレクトソーシングとヘッドハンティングには以下の違いがあります。

<ダイレクトソーシングとヘッドハンティングの違い>
ダイレクトソーシング・自社の採用担当者が人材を探す
・サービスのデータベースに登録しているユーザーのなかから探す
ヘッドハンティング・エージェントが人材を探す
・エージェントを通じて、サービスの登録の有無に関係なく自社にフィットする人材にアプローチする
2つの採用手法の大きな違いは、誰が人材を探すのかという点にあるでしょう。

ダイレクトソーシングでは、採用担当者が自社に合う人材を自ら探すのに対して、ヘッドハンティングではエージェントに採用業務を代行してもらいます。また、前者ではデータベースに登録しているユーザーが対象ですが、後者ではサービスの登録の有無に関係なく、自社にフィットする人材にアプローチします。

アプローチする人材層の範囲も、両者の違いの一つです。

求人サイトとの違い

求人サイトは、特定のプラットフォームに求人を掲載して応募を待つ採用手法です。ダイレクトソーシングとの違いを以下にまとめました。

<ダイレクトソーシングと求人サイトの違い>
ダイレクトソーシング・自社の採用担当者が自ら人材を探す攻めの姿勢の採用手法
・自社に合った人材に絞ってアプローチする
求人サイト・人材からの応募を受けて選考を進める待ちの姿勢の採用手法
・広く応募を集められる
ダイレクトソーシングでは、自社に合いそうな人材に絞ってアプローチする一方、求人サイトでは、求人を見た人材からの応募を待ち、採用へとつなげていきます。

求人サイトは、転職を検討する人材が多く利用していることから、ダイレクトソーシングと比べると、より広範囲の転職希望者と接点を持てる点が強みです。

ただし、多くの応募者から自社の求める人材を選ぶにあたり、効率的なスクリーニングの方法を考えておく必要があります。

人材紹介との違い

人材紹介は、自社が人材に求める条件を人材紹介会社に提示し、その条件に合った紹介を受ける採用手法のことを指します。

ダイレクトソーシングとの違いを以下で見ていきましょう。

<ダイレクトソーシングと人材紹介の違い>
ダイレクトソーシング自社の人材で採用に関する業務全般を行う
人材紹介採用業務の大半において、人材紹介会社からサポートを受けられる
人材紹介では、求人票の作成から面接日程の調整、人材との条件交渉まで採用に関わる大半の業務を人材紹介会社に任せることができます。

ダイレクトソーシングのように、選考の全工程を通して人材の様子を直接確認できない反面、自社の従業員の負担を軽減して採用業務を進められます。

ダイレクトソーシングサービスとは?

ダイレクトソーシングは、人材・求人メディアが運営するダイレクトソーシングサービスを活用して行うことが一般的です。

ダイレクトソーシングサービスには、求人サイトや人材紹介を利用する応募者の情報を蓄積した大規模なデータベースがあります。サービスを利用する企業は、利用料金を支払うことでデータベースにアクセスする権限を得ます。そこから気になる人材を自ら選び、スカウトメールを送付して選考へとつなげていくのです。

利用先の選定では、サービスごとの特色を意識しましょう。ダイレクトソーシングサービスごとに独自の特色があり、たとえば「専門職の人材が多く登録している」「若年層の登録が多い」といった具合です。

これらを意識して自社が求める年齢層や属性に合った人材が多く登録したサービスを選ぶことで、採用活動を効率的に進められるようになります。

ダイレクトソーシングを利用するメリット

ここまでの内容で、ダイレクトソーシングの全体像はつかめたのではないでしょうか。次にダイレクトソーシングを利用するメリットをみていきましょう。

  • 求める人材に直接自社の魅力を伝えることができる
  • 採用ミスマッチの抑止につながる
  • 採用コストが抑えられる可能性がある
  • 転職潜在層にアプローチできる

求める人材に直接自社の魅力を伝えることができる

ダイレクトソーシングを利用するメリットとしてまず挙げられるのが、人材に自社の魅力を直接かつ詳細に伝えられることです。ダイレクトソーシングでは、選考に進んでもらいたい人材一人ひとりに直接スカウトメールを送ることができます。

メールの文面では、人材の経歴やスキル、興味・関心を踏まえて、その人が転職で何を求めているのかを想像し、それに結びつく自社の魅力を個別に伝えられます。このように求める人材にピンポイントで効果的なアプローチを行うことで、返信やその後の選考につながる確率を高められるのです。

仮に応募に至らなかった場合にも、母集団(自社が求める条件に合った質の高い人材の集団)の形成に寄与し、今後の採用活動につながるでしょう。

採用ミスマッチの抑止につながる

ダイレクトソーシングは、採用後にミスマッチが発覚するリスクの低い採用手法といえます。これは、採用初期からミスマッチの起こりにくそうな人材に絞ってアプローチしているのに加え、採用プロセスの早い段階から密なコミュニケーションが取れるからです。

企業文化や業務内容を直接伝えることで、人材に正しい情報に基づいて入社を検討してもらえるようになります。

この点でほかの採用手法よりも選考の段階で認識の齟齬が生まれにくく、入社後に「思っていたのと違う……」のような、早期離職につながるリスクを軽減できます。

採用コストが抑えられる可能性がある

ダイレクトソーシングは、ほかの採用手法よりも採用コストを抑えて利用できる可能性もあります。

一般的にダイレクトソーシングでは、人材の選定や応募者とのやり取りなどの採用活動を自社の従業員によって行います。その分外部サービスに委託する業務も少ないため、他サービスと比べると比較的低コストで利用を始められるのです。

また、ダイレクトソーシングの料金体系には2つの種類があるので、自社の採用目的に見合った料金体系を選ぶことで、費用の最適化も望めます。

転職潜在層にアプローチできる

攻めの採用手法であるダイレクトソーシングは、転職潜在層にもアプローチできる点も魅力です。求人サイトに登録している人材のなかには「転職を検討しているものの、求人に応募はしていない」という、転職潜在層も多く存在します。この層の人材に対して、応募者からのアクションを待つ採用手法で出会うことは困難です。

その点ダイレクトソーシングであれば、採用担当者が自ら人材を選定し、スカウトメールを届けられるため、転職潜在層にもリーチを広げることができます。

アプローチできる人材層が幅広くなる分、自社の求める条件に合った人材と出会える可能性も高まります。

ダイレクトソーシングを利用するデメリット

多くの利点があるダイレクトソーシングですが、利用する際、デメリットと感じられる点もいくつか存在します。

以下の3点を確認し、自社に合った採用手法なのかどうかを吟味しましょう。

  • 採用担当者の負担が増える
  • スカウトメールの作成などスキルやノウハウが必要
  • 大量採用したい企業には向いていない

採用担当者の負担が増える

ダイレクトソーシングは、採用担当者の負担の大きい採用手法です。一般的にはスカウトを送る人材の選定からメール文の作成、その後の選考までを自社のリソースで対応する必要があるためです。

ただし、多くのダイレクトソーシングサービスには、採用業務をサポートするため、ユーザーを経験や知識で絞り込める検索機能が搭載されています。

この検索機能をはじめとして、採用業務をサポートする機能が豊富なサービスを選べば、工数の負担は大幅に軽減できるでしょう。

スカウトメールの作成などスキルやノウハウが必要

スカウトメールを人材からの応募を集められる出来に仕上げるためには、文章作成力がある程度必要となります。

ダイレクトソーシングサービスに登録しているユーザーには、日頃から何通ものスカウトメールが届いているものです。とくに豊富な経験や高いスキルも持つユーザーであれば、引く手あまたでしょう。自社が送ったスカウトメールをユーザーが開封し、さらに返信をもらうためには、文章作成のスキルが必要です。

後述するスカウトメールを作成する際のポイントを確認し、ユーザーからの返信率を高める工夫を施してみましょう。

大量採用したい企業には向いていない

人材の大量採用を予定している場合の採用手法として、ターゲットを絞り込むダイレクトソーシングはあまり適していません。

大量採用を検討している場合には、広く応募を集められる求人サイトなどを利用するか、もしくはそれらと併用してダイレクトソーシングを取り入れることをおすすめします。

ダイレクトソーシングサービスの基本的な料金体系とかかる費用

成功報酬型は、人材を採用するごとに費用が発生する料金体系です。料金は、採用する人材の想定年収に一定の割合を乗じることで決まります。

費用の目安を以下にまとめました。

<成功報酬型ダイレクトソーシングの費用の目安[注]
内訳費用の目安
初期費用10万~60万円程度
基本使用料年間0~60万円程度
料金1人の採用につき、年収の15~20%程度
[注]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年12月時点)

成功報酬型では、一定の初期費用とサービスによって定められているシステムの基本使用料以外は、採用が決まるまで料金はかかりません。採用に至るまでの費用を最低限に抑えられるため、「元を取らなくては」と焦ることなく採用活動を進められる点が魅力です。

定額制

月額や年額など、一定の利用期間ごとに決まった費用を支払うのが定額制です。

成功報酬型と同様に初期費用と基本使用料がかかるほか、期間ごとに固定の利用料金が発生します。

<定額制ダイレクトソーシングの費用の目安[注]
内訳費用の目安
初期費用10万~60万円程度
基本使用料年間0~60万円程度
料金年間200万~400万円程度
[注]人材アセスメントラボ編集部調べ(2025年12月時点)

定額料金のため、採用人数が増えるほど採用単価が下がり、費用対効果が高くなります。また、採用にかかわる予算が立てやすいのも利点です。

ダイレクトソーシングで採用をする流れ

ダイレクトソーシングで採用活動を始める場合、どのような流れで進めていくことになるのでしょうか。

ダイレクトソーシングを利用する際の手順を紹介します。

  • ステップ1:採用ペルソナを設定する
  • ステップ2:自社に合ったダイレクトソーシングサービスを選定する
  • ステップ3:採用ターゲットの絞り込みを行う
  • ステップ4:スカウトメールを作成・送信する
  • ステップ5:選考活動を実施する

ステップ1:採用ペルソナを設定する

ダイレクトソーシングで採用活動を進めていくうえで土台となるのが、自社が求める人材像である「採用ペルソナ」の設定です。採用ペルソナを明確かつ詳細に決めれば、自社が人材に求める条件が具体化し、それを社内で共有することで、採用活動の精度向上が期待できます。

採用ペルソナを設定するときは、以下の項目を参考に自社にフィットする人材の特徴を洗い出してみましょう。

<採用ペルソナを設定するときに検討すべき項目>
  1. 性別
  2. 年齢
  3. 学歴
  4. 職歴
  5. 価値観
  6. 居住地
  7. 性格
  8. スキル

これらの項目を埋めながら具体的な人物像を作り上げたら、次のステップへと移ります。

ステップ2:自社に合ったダイレクトソーシングサービスを選定する

採用ペルソナを明確化できたら、利用するダイレクトソーシングサービスの選定を行います。これまで確認してきたように、サービスにはそれぞれ特徴があり、料金体系も異なります。

自社の採用ペルソナに合った人材が多く登録しているか、また、自社の採用目的に合った料金体系で利用できるか、といった観点からサービスを吟味しましょう。

ステップ3:採用ターゲットの絞り込みを行う

ダイレクトソーシングの利用を開始したら、検索機能を活用し、採用ペルソナに合致する人材を探していきます。

検索の結果、該当する人材が多い場合はより厳しい条件で絞り込み、反対に少ない場合には優先順位の低い条件から緩めていくと、効率的な絞り込みが行えるでしょう。

気になる人材を見つけたら、履歴書や職務経歴書に目を通し、スカウトメールを送るかどうかを検討します。

ステップ4:スカウトメールを作成・送信する

自社の求める人材を見つけたら、スカウトメールを作成して送りましょう。スカウトメールの作成では、以下のポイントを意識してみてください。

<スカウトメールの作成で意識すべきポイント>
  1. 人材の興味を惹ける件名を付ける
  2. 本文の冒頭にスカウトした理由を記載する
  3. 会社や業務内容の情報を簡潔にまとめる
  4. 会社や仕事の魅力は具体的に記載する

スカウトメールがほかのメールに埋もれてしまわないよう、件名は人材の興味を惹けるキャッチーな内容が望ましいといえます。

また、本文は冗長になるとアピールポイントが伝わりづらくなるので、短文でまとめる・話にメリハリを付ける、の2点を意識することが大切です。

ステップ5:選考活動を実施する

スカウトメールで返信を受けることができたら、選考へと移ります。ダイレクトソーシングでは、メールの返信を受けたらそのまま「面接」に進むことも多いですが、相手の転職意欲に応じてカジュアルな「面談」から始めてみてもよいでしょう。

面談でカジュアルな話し合いができる場を設けることで、実際に一緒にはたらくイメージを持ってもらいやすくなり、次の選考につながる可能性を高められます。

面接・面談の場では、スカウトメールを送った理由を改めて口頭で説明し、一緒にはたらきたい旨を伝えましょう。自社ではたらく魅力を詳しく伝えて、相手の興味を惹きつけることも大切です。

ダイレクトソーシングの導入がおすすめの企業

ダイレクトソーシングの利用は、専門性の高い職種の人材を探している場合や、待ちの姿勢の採用手法でうまく人材が集まらない場合に特に適しています。

ダイレクトソーシングがおすすめのケースについて、理由を深掘りしていきます。

専門性の高い職種の人材を募集している企業

ダイレクトソーシングは、エンジニアやデザイナー、データサイエンティストといった、専門性の高い職種の人材の採用に向いています。専門性の高い職種の人材はどの企業も手放したくないため、好待遇を受けていることが多いものです。そのため、積極的に採用活動を進めている人材は少ない傾向にあります。

ダイレクトソーシングであれば、こちらから積極的なアプローチを行うことでほかの採用手法では出会えなかったはずの人材とも接点を持てるのです。

また、検索機能を使えば、自社が求めるスキルセットや経験を持っている人材をピックアップして効率的に採用活動を進めやすくなります。

従来の採用手法でうまくいっていない企業

従来の待ちの採用手法では、広く応募を集められる一方、条件に合わない人材からの応募も多くなるというデメリットがあります。

もし、これが原因で採用活動が進まないのであれば、ダイレクトソーシングの導入により、解決できるかもしれません。ダイレクトソーシングでは自社の採用ペルソナに合った人材層に直接アプローチできるため、選考が進んだ段階におけるミスマッチの発覚を回避できます。

さらに、スカウトメールの作成過程で自社の魅力や採用要件を言語化していくことで、採用にあたって何が課題で、障壁となっているのかを整理するきっかけにもなり得ます。

ダイレクトソーシングを導入する際の注意点

ダイレクトソーシングの導入を進めていくうえでは、いくつか注意すべきポイントがあります。採用目標を最短で実現するために、以下の内容を押さえておきましょう。

  • 求める人材像や採用要件を明確にする
  • 自社の魅力や強みを分析・言語化する
  • 効果測定と改善を必ず行う

求める人材像や採用要件を明確にする

求める人材像や採用要件を、明確に定めたうえでダイレクトソーシングを導入しましょう。これらが不明瞭な状態では、スカウトメールを送る人材の基準が曖昧になり、採用担当者間で判断基準が変わってしまうおそれがあります。

ダイレクトソーシングを最大限活用するためには、求める人材像や採用要件をできる限り具体的に定め社内で共有することが重要なのです。

たとえば営業職の採用の場合、経験年数や商談の経験件数、目標の達成率まで基準となる数字を定めておけば、自社にフィットする人材を探しやすくなるでしょう。

求める人材像・採用要件の明確化は、採用活動の効率化はもちろん、入社後の定着率向上にもつながる重要な要素のため、時間をかけて詰めておくことが大切です。

自社の魅力や強みを分析・言語化する

ダイレクトソーシングでは、現在転職意欲が高くない人材にもアプローチをかけることとなります。「話を聞いてみたい」と思ってもらうためには、自社の魅力や強みを分析し、言語化することが大切です。

事業の成長性や技術力、はたらき方の柔軟性、評価制度など、人材が関心を持ちそうなポイントを徹底的に棚卸しして、それをスカウトメールの内容に落とし込みましょう。

効果測定と改善を必ず行う

ダイレクトソーシングの導入後は、効果測定と改善を実施することが大切です。

多くのダイレクトソーシングサービスでは、スカウト送信数や開封率、返信率などを確認できます。データを活用することで、どのようなメッセージだと開封率がよいのか、またどの時間帯に送信すると返信につながりやすいかといった分析ができるのです。

分析に基づいてブラッシュアップをつづけていけば、採用率の着実な向上につながるはずです。

ダイレクトソーシングで採用を成功させるならミイダス

機能面・費用面ともに優れたダイレクトソーシングサービスをお探しであれば、ぜひミイダスの利用をご検討ください。

ミイダスでは、1,733の項目がある検索機能や面接で使える効果的な質問集など豊富な機能をご用意しています。

このほかにも、社内で活躍する人材の行動特性を分析し、結果に基づいて自社に合う人材を探すことができるコンピテンシー診断(特性診断)など独自の機能もあります。

豊富な機能を最大限に活用することで、効率的に採用活動を進めていただけるでしょう。

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ミイダスを活用した採用成功の事例

最後に、ミイダスのダイレクトソーシングを活用して採用目標を達成された企業さまの事例を紹介します。

  • ミイダス活用事例1:株式会社ぽらりすさま
  • ミイダス活用事例2:株式会社Cmatrixさま
  • ミイダス活用事例3:株式会社ライトアップさま

ミイダス活用事例1:株式会社ぽらりすさま

株式会社ぽらりすさまは、就労困難者の支援、伴走、育成を行うスタートアップ企業です。事業を始めて間もない予算の限られる状況で、定額制で何人採用しても料金が変わらない点に魅力を感じていただき、ミイダスを導入していただく運びとなりました。

導入後には8人の採用が実現したといいます。この成功は、求人票やスカウトメールの文面を都度変えやすかったことが寄与してもたらされたそうです。

ミイダスのダイレクトソーシングでは、専用のアプリを使ってスマートフォンから時間・場所を問わずサービスを利用できます。ユーザーからの反応が悪い場合には即座に文面を修正し、トライ&エラーを繰り返したことで今回の結果につながったといいます。

関連記事:ミイダスで8名採用に成功!ミイダスは他の媒体と違って、求人の見せ方を何度も変えて”反応を試せる”から成果に繋がる。|株式会社ぽらりすさま導入事例

ミイダス活用事例2:株式会社Cmatrixさま

ITソリューション事業を展開する株式会社Cmatrixさまには、ITエンジニアの採用を目的にミイダスを導入していただきました。

同社が採用活動に活用したのは、ミイダスの自動スカウトの機能です。自動スカウトとは、求める人材の職種・スキルなど条件を設定することで、毎日自動で条件に合致するユーザーにスカウトメールを送信できる機能です。

機能の活用によって、自社のリソースでスカウトメールを送る人材を絞り込む工数が削減され、多くの人材にアプローチできたとのことです。結果として、正社員とプロ人材(フリーランス)の2つの雇用形態での採用に成功し、プロ人材においては10人もの採用を実現したといいます。

関連記事:採用が難しいITエンジニアも応募の可能性を広げ採用! 手間も大幅削減、導入後のフォローも手厚く中小企業でも安心して活用できた|株式会社Cmatrixさま導入事例

ミイダス活用事例3:株式会社ライトアップさま

株式会社ライトアップさまは、日本最大級の中小企業経営者支援サービスを展開する企業です。2018年からミイダスを継続してご利用いただいており、年間5~20人の採用を実現しているといいます。

高い採用成果を実感していただいており、過去にはミイダスのコンピテンシー診断をご利用いただいていました。その当時は、「コンピテンシーが一致していたので応募してみた」という応募者もいたといいます。

また、コンピテンシー診断に基づいて採用した人材の定着率の高さを実感していただけています。

関連記事:毎年コンスタントに採用!正社員だけではなくプロ人材(業務委託)の採用まで、定額料金だからこそのコスパも実感|株式会社ライトアップさま導入事例

ダイレクトソーシングは自社にフィットする人材を見つけられる採用手法

ダイレクトソーシングは、企業が応募者に直接アプローチする採用手法です。自社の魅力を伝えやすいうえに、採用後のミスマッチを防げるなど、多くの魅力があります。

導入する際は採用ペルソナを明確にして、自社に合ったサービスをしっかりと吟味し、採用活動を効率的に進めていきましょう。

コストパフォーマンスに優れたサービスをお探しであれば、ぜひミイダスのダイレクトソーシングをご活用ください。検索機能やコンピテンシー診断など豊富な機能をご利用いただけます。

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※本記事は掲載時点の情報であり、最新のサービス内容と異なる場合があります。最新の情報は、各サービスの公式サイトでご確認ください。
 
監修者
この記事を書いた人人材アセスメントラボ編集部

ミイダス株式会社

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