goldメダル医療法人社団洛和会

Gold1st

医療法人社団洛和会

  • 1000人以上
  • メディカル(医療機関)
  • 近畿
  • 京都府
  • 組織への期待
  • コンプライアンス
  • 業務負荷
  • 成長機会
  • 報酬
  • 評価

事業紹介

洛和会ヘルスケアシステムの主軸を成す法人として、京都府内に5つの病院と5つのクリニックを運営。急性期の医療から、継続的な治療やリハビリを必要とする慢性期の医療ケア、在宅診療、病気を未然に防ぐ予防医療と、地域の幅広いニーズに対応している。

https://www.rakuwa.or.jp/

充実した福利厚生で「日本一働きたい」職場を目指す

年1回の12日間連続休暇で、心身ともにリフレッシュ
「日本で一番はたらきたいと思われるヘルスケアグループ」を目指す上で、まずは職員が心身ともにリフレッシュできる環境の整備を重視しています。1年に1度、連続12日間の休暇が取得できる制度を設けており、2024年からは6日ずつの分割取得も可能にしました。まとまった休暇を取ることで心に余裕を持ってはたらけるようになり、令和5年の離職率は9.8%と医療福祉業界の平均(13.3%)よりも低く抑えられています。
男性育児休業やおむつ定期便など、子育て世代を徹底サポート
男性の育児休業取得を積極的に推進しており、連続14日間の育児休業とその期間の給与を補償する「男性育児休業の計画的付与制度」を始めました。洛和会音羽病院のある山科区に住み、0歳児を養育する常勤職員には、毎月1回のおむつ定期便を無償で提供し、院内保育の実質無償化も導入。そのほか、不妊治療や卵子凍結保存支援制度、孫が生まれたときに取得できる休暇、事実婚や同棲パートナーにも適用される福利厚生など、多様な取り組みを充実させています。
外国人や障がい者雇用、定年延長で仲間を増やす取り組み
医療・介護事業の根本は“人”にあると考え、「仲間を増やす」という方針のもと、多様な人材を受け入れるための仕組みづくりを進めています。人材の確保が厳しい業界において、外国人労働力の確保や障がい者の雇用に加え、定年延長・廃止に向けた検討を進めることで、さまざまな年齢層やバックグラウンドの人たちが活躍できる環境を整えています。
公平・納得感のある人事評価にするため「360度評価」と「昇格試験」を導入
従業員満足度の向上を目指し、評価制度の透明性確保に注力しています。具体的には、脱ハラスメントのための「360度評価」の構築や、プレゼン・ディスカッションを取り入れた昇格試験の導入を行いました。「京都一給料の高い病院」を掲げ、研修教育費として1.1億円を投資するなど、職員が高いモチベーションを持って自発的に業務に取り組める体制を築いています。
互助会のクラブ活動やテーマパーク貸切イベントなど、職員の交流を促進
洛和会には「むつみ会」という互助会があり、文系・運動系合わせて約30のクラブ活動が存在します。創立75周年となる2024年6月にはテーマパークで貸切イベントも開催し、職員だけでなく家族や友人、内定者も含め約7,400人が参加しました。婚活イベントも同時に行うなど、遊びとコミュニケーションを融合させて職員同士の絆を深めています。さらに、すべて法人負担で管理職の誕生日会を月1回実施しています。
京都府の医療法人では唯一の「健康経営優良法人2024 ホワイト500」に認定
毎年拡充する福利厚生ガイドブックは2024年版で54ページのボリュームに。世代に応じた各種サービスの利用補助や定年退職制度の見直しなど、幅広いニーズに対応しています。さらに令和6年度からは少子高齢化対策・セカンドライフ支援として婚活イベントを行い、京都府の協力を得て法人外との婚活イベントの開催やマッチングアプリ補助も行っています。また、法人内で卒煙に向けた取り組みを行ったりウォーキングイベントを開催し、法人全体で盛り上がりました。 新しい取り組みを含めこれまで行ってきたさまざまな取り組みが評価され、「健康経営優良法人2024 ホワイト500」にも認定されました。
満足度調査やランチ会を通じて職員の声を吸い上げ、改善策を検討
年に1度の全社的な満足度調査に加え、法人本部や経営管理部門でエンゲージメントサーベイを実施し、職員の本音や負担状況を把握しています。さらに、理事長と前年度昇格者を対象に月2回行うランチ会では、現場の声を直接聞き取る機会を設けています。こうしたデータや意見を総合的に活用することで、業務量や休暇取得状況を見直し、よりはたらきがいのある環境づくりを目指しています。
DX推進と社内副業制度で、時代に合わせた柔軟なはたらき方を実現
業務用クラウドソフトをほぼ全職員に導入し、チャットツールなどを活用した情報共有を進めています。さらに、AIアシスタントによる文章作成支援も開始。業務のデジタル化とはたらきがいの向上を目指し、社内副業制度も取り入れました。たとえば、動画編集の得意な介護職員が広報部門の動画制作を手がけるなど、職員の多彩なスキルを活かしながら収入アップにつなげています。組織内での業務委託という安心感も特徴です。

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